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テレビ・ラジオの局と番組のスレッド

386とはずがたり:2015/04/19(日) 21:10:19
利益供与の上重聡アナ。『スッキリ!』降板は5月の連休前後か
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20150415-00042875-gendaibiz-bus_all&p=1
現代ビジネス 4月15日(水)11時1分配信

上重アナが画面から消える日は遠くない

 日本テレビの上重聡(34)というアナウンサーに関心を抱いたことはなかった。同局のOBである小林完吾氏(82)や元TBSの故・林美雄氏らのような美声の持ち主というわけではないし、やはり日テレOBの福澤朗氏(51)やフジテレビの伊藤利尋氏(42)らのように抜群のアナウンス技術やトークのセンスを誇るわけでもない。アドリブが利くタイプでもないようだ。少なくともラジオでは通用しない人だろう。

 半面、テレビの人らしく、見た目は爽やか。典型的な二枚目とは違うが、イケメンである。場違いなとき以外は微笑みを絶やさないところもテレビ向きだろう。髪を染めているのか、ちょっと茶髪であるところも見栄えが良い。女性アナウンサーがビジュアル重視になってから20年以上経つが、最近は男性アナも見た目が重要になっているようなので、上重アナは当世のテレビ界に格好の人材なのだろう。

 だが、その上重アナが画面から消える日は遠くないはずだ。あえて予想すると、5月の連休前後にはキャスターを務める情報番組『スッキリ! 』を降板するだろう。ポイントは月末にある大久保好男社長の月例会見だ。元読売新聞の敏腕記者で、記者・制作者倫理に厳しいことで知られる大久保社長が、上重アナの利益供与問題について、「別に構わない」などと寛容な発言をするはずがない。まず、大久保社長が会見で遺憾の意を表明し、それを契機に本格的な社内調査が始まり、処分へ続くと読む。 

 大久保社長の発言は一般紙もこぞって報じるはずだから、この問題をまだよく知らない視聴者も認知することになるだろう。そして、上重アナの行為に視聴者の疑念の声が高まるに違いない。万一、新聞各紙に「大久保社長、上重アナの利益供与を容認」などという見出しが並ぼうものなら、日テレ批判が燃えさかってしまうだろう。
マスコミ人として万死に値する行為

 上重アナはマンション購入のために、「ABCマート」創業者の三木正浩氏(59)から1億7000万円を無利子で借り、おまけに三木氏からイギリスの超高級車・ベントレーまで提供されていた。これが社内調査や系列の読売新聞からの情報で分かっていたら、とっくに処分されていたはずだ。ところが、今回は週刊文春の報道で判明した。これが処分が遅れている理由の一つだろう。

 日テレには4月に笹崎里菜アナが入社したが、銀座のクラブでのアルバイト歴を問題視し、一度は内定を取り消している。笹崎アナは地位保全を求める提訴に踏み切り、それを週刊現代が報じたが、このときも問題解決までに2ヵ月以上を要した。どう考えようが日テレの分が悪かったのだが、週刊誌が報じたからといって即座に対応や方針を変える会社はない。テレビ局は特にその傾向が強い。マスコミとして週刊誌より自分たちのほうが格上と信じ切っているため、週刊誌報道で動くことを嫌がる。

 さて、上重アナの行為についてだが、これは救いようがない。本人は『スッキリ! 』内で次のように釈明し、謝罪したが、問題の深刻さがよく分かっていないようだ。 

 「私が今回、知人から便宜供与を受けていたという報道がありました。私のプライベートな交友関係において、個人的なご厚意に甘えたことによりまして多くの方に疑念を抱かれるような結果になってしまいました。深く、深く、反省しております」

 反省しても手遅れだ。「甘かった」で済まされる問題でもない。マスコミ人は取材・報道対象に成り得るすべての外部の個人・組織から、利益供与を受けた時点でお終いなのだから。上重アナの行為はマスコミ人として万死に値する。

 ジャーナリストやキャスターを名乗る人たちが企業CMに出ないのも、このためである。最近は稀にCMに登場するジャーナリストもいるようだが、そんなジャーナリストは日本にしか存在しない。そういう人は同業者の間ではジャーナリストと認められていない。取材や解説めいたこともするタレントと目されている。このため、登場するのはテレビやネットばかり。オーソドックスな活字マスコミが起用することは、まずない。

 テレビ局、新聞社の給与水準は概ね高いが、その理由の一つは外部からの誘惑に乗らずに済むようにするためだ。上重アナほどスケールのデカイ話は初耳だが、利益供与めいた話はいくらでもある。マスコミ人を抱き込めば、利用価値があるので、誘い水は至るところで撒かれる。だから、そんな誘いを一蹴するくらいの収入をテレビ局や新聞社は保証している。


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