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410：荷主研究者：2011/12/26(月) 01:18:01: http://yamagata-np.jp/news/201111/25/kj_2011112500788.php
2011年11月25日11:00　山形新聞
「長井盆地西縁」の地震発生率が33倍に　大震災後、活断層が活発化

　マグニチュード（Ｍ）9.0を記録した東日本大震災の影響により、周辺での地震の発生率が震災前と比べて10倍以上に上昇した活断層が本県を含め全国で11カ所あることが24日、東京大学地震研究所の研究チームの調査で分かった。

　特に断層帯の動きが活発化した可能性が高く発生率が上がったのは東北から中部にかけてで、長野県の境峠・神谷断層帯主部や岐阜県の猪之鼻断層帯、神奈川・静岡県の北伊豆断層帯など6カ所。北伊豆断層帯は最も高い約70倍となった。

　調査をまとめた東大地震研の石辺岳男特任研究員は、東日本大震災のようなプレート間での巨大地震の前後で、大地震が集中する傾向にあると指摘。「大地震に直結するわけではないが、活動が活発化しており、継続して監視するべきだ」と話している。

　チームは主要な断層帯約170カ所を調査。断層から5キロ以内の区域で、震災前1年間と震災後8カ月間に起きたＭ1以上の地震を抽出した。地震数が10未満のところは除き、1年間の発生率に直して比較すると、境峠・神谷断層帯が約66倍、猪之鼻断層帯が約11倍などとなった。

　石辺特任研究員によると、活断層が活発化した可能性が高い6カ所は大震災で活断層への力のかかり具合が増したことや、地震のメカニズムそのものが変わったことが要因と考えられるという。

　そのほかの5カ所のうち3カ所は、大震災の余震とされる3月12日に長野県北部で起きたＭ6.7の地震に伴うものとみられる。残り2カ所は本県の朝日町から米沢市に至る長井盆地西縁断層帯（約33倍）と宮城県で、大震災後に断層周辺で群発的に地震が発生したとみられ、これらは活断層の活発化との関連について検討が必要としている。

　北海道と九州の主要な断層帯の周辺では発生率の明らかな変化はみられなかったという。

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