化学・薬品産業総合スレッド - 1070807006

886：荷主研究者：2011/08/28(日) 14:21:31: http://www.sankeibiz.jp/business/news/110812/bsc1108120503004-n1.htm
2011.8.12 05:00　Fuji Sankei Business i.
リチウム電池、車載用が世界の主役に　化学各社、材料増産体制へ

　化学メーカーが、繰り返し充電して使えるリチウムイオン電池向け材料の増産投資を加速させている。今後、市場の主役となりそうな電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車（ＨＶ）など車載用を見据え、先行投資でいち早く需要を取り込む狙いがある。一方、中国や韓国の材料メーカーも携帯電話やノートパソコンなど民生用リチウム電池向けで力をつけてきており、“本命”の車載用をめぐり、今後競争が激しくなりそうだ。

安定供給アピール

　「大変な競争になるが、これからはやはり車載用にかける必要がある」。リチウム電池向けセパレーター（絶縁材）世界最大手の旭化成の藤原孝二専務はこう強調する。

　リチウム電池の需要は、携帯電話など民生用が大半を占めるが、今後市場拡大を牽引（けんいん）するのは車載用だからだ。特にＥＶは、三菱自動車の「アイ・ミーブ」、日産自動車の「リーフ」に続き、他の自動車メーカーも今後数年内の発売を計画し、本格普及の期待が高まっている。

　ＥＶやＨＶなどに搭載されるリチウム電池は、容量も販売金額も大きいだけに、材料メーカーにとっては大きな収益源となる可能性を秘めている。一方、リチウム電池は発火などの危険性を伴うため高い安全性が求められ、一般的に電池メーカーは材料の調達先を切り替えるのには慎重とされる。

　このため「いったん納入が決まれば長期間使ってもらえるので、最初にいかに入り込めるかが重要」（化学大手）になる。各社が競って能力増強を打ち出すのは、安定供給をアピールし受注につなげる狙いがある。

主要４材で先行投資

　リチウム電池の「主要４材料」と位置づけられるのが正極材と負極材、電解液、セパレーター。

　民生用リチウム電池向け負極材で世界シェア約４５％を握る日立化成工業は約３５億円を投じ、茨城県の工場での車載用負極材の生産能力を来年９月に倍増する。車載用でも２０１５年をめどに民生用と同等のシェア獲得を目指しており、段階的に追加投資を行う計画だ。

　クレハも車載用の負極材で、１５年に世界シェア２割を獲得するのが目標。「１４年から１５年にポジションをとれるかが鍵」（中谷秀雄常務）とみて、伊藤忠商事との合弁会社を通じ１３年度までに国内と米国に負極材の工場を新設する方針だ。

　昭和電工も３０億円強をかけ、負極材や、電池の劣化を抑える導電補助材などを増産。１２年に接着剤、１３年に電解液に参入する計画だ。

　一方、電解液で世界シェア２割強を握る宇部興産は今秋をめどに、米化学大手のダウ・ケミカルと電解液を製造・販売する合弁会社を設立する。民生用リチウム電池向けセパレーターで世界シェア５割程度を誇る旭化成は車載用の本格展開も急ぐ。宮崎県の工場に約６０億円を投じ１３年春に新ラインを増設する。

迫る中韓勢、日本メーカー正念場

　ただ、各社が着々と増産体制を整える中、中韓勢が背後にヒタヒタと迫りつつある。矢野経済研究所が１月にまとめた調査結果によると、主要４材料の世界市場規模（出荷金額ベース）は１２年度に５１９６億円と、０８年度（３０２３億円）から約７割も増える見通し。一方、０８年度に６６％あった日本勢のシェアは、１０年度（見込み）は５５．９％に低下。代わって中国勢が２３％（０８年度は１３．９％）、韓国勢が１３．８％（同１２．２％）にシェアを高めると予想されている。

　とはいえ、高成長が見込める車載用リチウム電池は、容量が大きく、材料もより高度な安全性の確保が欠かせない。「電池の高容量化が止まった民生用のボリュームゾーンでは中韓勢の追い上げが激しいが、材料が進歩を続けていく車載用では少なくとも今後４～５年間は日本勢の優位が続く」（三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の中原周一シニアアナリスト）との見方が主流だ。

　「リチウム電池向け材料には化学の精髄が詰まっており、化学メーカーとしては負けられない」。主要４材料をすべて手がける三菱ケミカルホールディングスの小林喜光社長はこう意気込む。

　日本企業は半導体や液晶テレビなど完成品が、後から参入してきた韓国企業などに主導権を奪われた過去がある。リチウム電池向け材料はアドバンテージを維持できるのか。日本の化学メーカーの真価が問われることになる。（森田晶宏）