化学・薬品産業総合スレッド - 1070807006

1939：荷主研究者：2018/01/02(火) 11:32:30: https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00455903?isReadConfirmed=true
2017/12/27 05:00　日刊工業新聞
化学各社の研究開発拠点、関西で相次ぐ　内外連携重視で活性化

大阪ソーダが１０月に稼働した「総合研究開発センター」。フリーアドレスを取り入れた執務スペース

　化学メーカーが関西地区で相次ぎ研究開発（Ｒ＆Ｄ）拠点を新設している。各社が重視するのは“フリーアドレス”と“オープンイノベーション”の機能だ。汎用化学品から機能化学品にシフトしてきた化学産業だが、各部門や社内だけにこだわる壁を壊し、新製品の開発や新規事業の迅速立ち上げにつなげる狙いがある。（大阪・日下宗大）

【アイデアに期待】
　「太平洋でクジラを釣れ」。大阪ソーダの佐藤存会長は、独特の例えで大きな成果となる新製品の開発を号令する。同社は研究センター（兵庫県尼崎市）の敷地内に「総合研究開発センター」を新設、１０月に稼働した。

　力を注ぐヘルスケア領域の研究設備などを充実させ、１２０人を収容可能なフリーアドレスの執務スペースを設けた。随所で研究員同士が議論できる空間も用意。予期せぬ出会いやコミュニケーションで、新製品のアイデア出しを期待する。新棟の周囲には、今後の増設余地を残した。寺田健志社長は「水槽は大きくしないといけない」と話し、ニッチ（すき間）な高機能化学品の開発を強化する。

　宇部興産は２０１６年に堺工場（堺市西区）内に「大阪研究開発センター」を設置した。

　１７年４月には、ダイセルが兵庫県姫路市の総合研究所と姫路技術本社を集約し、新執務棟「アイ・キューブ（ｉＣｕｂｅ）」を設けた。両社のＲ＆Ｄ拠点も、フリーアドレスとオープンイノベーションの機能を目玉に掲げる。

【事業化の可否】
　この２機能はＲ＆Ｄ拠点で必須となってきた。ダイセルの札場操社長は「開発段階で事業化の可否も同時に考える必要があるからだ」と解説する。新製品の開発競争が加速するなか、性能が良くても需要がない製品の開発は回避したいところ。

【国際競争力強化】
　Ｒ＆Ｄや生産技術、営業などの各担当者、さらに大学やベンチャーなどと交流が活発になることで、実用的な新製品が生まれ、実現可能な新規事業を創出することができる。

　ある化学メーカーの研究所長は「フリーアドレスを取り入れたいが、施設棟が旧来型なので難しい」とこぼす。各研究員が自発的に開発に取り組む環境をどう構築するか、研究棟という“ハコ”が果たす役割の重要性が、再認識されている。

　老朽化した設備や施設の更新を迎える化学メーカーは増えている。国際競争力を高めるべく、フリーアドレスとオープンイノベーションの機能でＲ＆Ｄ拠点を活性化する動きは、今後も増えそうだ。

(2017/12/27 05:00)