化学・薬品産業総合スレッド - 1070807006

1857：荷主研究者：2017/05/14(日) 14:48:49: https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00426850?isReadConfirmed=true
2017/5/4 05:00　日刊工業新聞
低燃費タイヤ合成ゴム、日本勢が世界３強軒並み年20万トン体制

低燃費タイヤ用のＳ－ＳＢＲは年率6ー8％の成長が見込まれる

ZSエラストマーは、20年にも生産能力が埋まると予測する（ゼオンケミカルズシンガポール）

　低燃費タイヤ用合成ゴム（Ｓ―ＳＢＲ）を手がける日本勢が、その確固たる地位を確立しつつある。業界３位の日本ゼオンと４位の住友化学が同事業を統合したＺＳエラストマー（ＺＳＥ、東京都千代田区）が４月に始動。業界トップの旭化成と２位のＪＳＲを合わせ、世界３強体制が完成した。ＺＳＥの伊藤敬社長は「１社でできなかった設備投資を決断しやすくなる。競合の背中も見えてくる」と明言。２０２０年度までに現状比１．５倍の４５０億―５００億円の事業に育て、遠のくばかりだった先行２社を射程に捉える。（堀田創平）

【路面抵抗を軽減】
　Ｓ―ＳＢＲはタイヤの接地面（トレッド）に使われる。走行時に路面の抵抗を減らすことができ、燃費改善に寄与する。耐摩耗性や雨天時の安全走行を実現するグリップ性能も高い。韓国大手などの大型投資と価格競争に“支配”された汎用合成ゴムと異なり、今も日本勢が高いシェアを握る領域だ。伊藤社長も「技術は今も進化し続けている。そう簡単に追随はさせない」と言い切る。

　低燃費タイヤは環境規制の厳格化などを受け需要が拡大。特に足元は中国で始まったラベリング制度を追い風に、Ｓ―ＳＢＲも年率６―８％の成長が見込まれている。

　これを踏まえ、旭化成は１８年度にシンガポール工場を３割増強して、全社の生産能力が年２６万トンになる見通し。ＪＳＲもタイ工場の増強やハンガリー工場の新設により、１８年度の生産能力を同２２万トンにする戦略を打ち出している。

【アジア重視】
　これに対し、ＺＳＥはゼオンと住化のシンガポール工場のほか、ゼオンの徳山工場（山口県周南市）と住化の千葉工場（千葉県市原市）で一気に計１７万３０００トンの年間生産能力を手に入れた。ただ、伊藤社長は「あと３年もすれば、キャパシティーの大半は埋まってしまう」とうれしい悲鳴を上げる。２年後をめどに描くのは、最低でも年３万トン分の増強で同２０万トン規模の能力を持つシナリオだ。

　実際、ＺＳＥはシンガポールをその最有力候補として検討に入っている。急ピッチで環境対策に取り組むアジアは、今や厳しい環境規制を敷く欧州を上回る最大の需要地。日本勢にドイツのトリンセオを加えた主要各社も、アジア重視の姿勢は同じだ。現時点で建設費はかさむものの、原料となるブタジエンの調達はもちろん、ユーティリティーやインフラが整備されている利点も大きい。

【こだわりの品質】
　ＺＳＥがもう一段の増強を実現すれば、日本勢は軒並み２０万トン台の生産能力を持つ。他業界からは日本勢同士でパイを奪い合いかねないと心配する声も聞こえるが、ＪＳＲの小柴満信社長は「各社には競合と補完関係の両面がある」と指摘する。Ｓ―ＳＢＲはそもそも、例えばエコ性能に強いＡ社製品と操縦安定性を付与するＢ社製品などと混ぜて効果を引き出す。それだけに、各社がこだわるのが品質の差別化だ。小柴社長は「Ｓ―ＳＢＲの販売はＪＳＲだけで年率１５％伸びており、タイヤ全体の成長率を上回っている。まさに差別化が効いている感触だ」と目を細める。

　日本ゼオンの田中公章社長も「タイヤの摩耗性や燃費性を向上するには、ポリマーとシリカの相性を良くする末端変性技術がカギを握る。低燃費タイヤ用の合成ゴムを初めて世に送り出したゼオンが磨いてきた技術だ」と自信をみせる。

　その技術力を引き継いだＺＳＥには、住化が蓄積してきた独自技術も加わった。研究開発部門では生産拠点に先駆けて統合に着手し、すでに特許の共有やテーマの絞り込みといった成果は着実に表れている。「広くゴム文化という意味で共通点が多いし、同じ大学院の先輩後輩といったつながりも奏功している」（伊藤社長）。“第三極”の挑戦は、おのずと日本勢全体の存在感も高めそうだ。

(2017/5/4 05:00)