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応用栄養学特論
1335
:
とはずがたり
:2014/10/07(火) 19:34:40
>>1334-1335
日本マクドナルドも昨年8月に原田泳幸氏が中核事業会社の社長兼CEO(最高経営責任者)を退任した。平成16年に社長に就任し、業績をV字回復させてきた原田氏だが、24年から2年連続の減収減益に転じた。今年3月には持ち株会社の社長も退いた。
原田氏の後任には、元カナダ法人女性幹部のカサノバ氏が就いたが、そのカサノバ氏も社内外で評判が今ひとつ。中国の期限切れ食肉問題をめぐっては、即座に記者会見を開かず、中間決算発表会見で謝罪したが、「マクド自身も被害者であることを強調するような口ぶりが目立った」(業界関係者)ことで、印象を悪くした感がある。
世界で事業展開するマクドの「総帥」である米本社のトンプソンCEOが2012年7月に就任してから、マクドの変調が鮮明になったとみる業界関係者も少なくない。マクドの株価を3倍近く引き上げるなどカリスマ的な手腕を発揮したスキナー前CEOと比較されるのは気の毒だが、それに比べてトンプソン氏の実績は物足りなさがどうしてもつきまとう。
■改革も競争厳しく
もっともマクドとトンプソン氏もただ手をこまねいているばかりではない。
まず、足元の米国事業の立て直しに向け、ストラットン氏の後任の米国部門トップに元グループ会社社長のマイク・アンドレス氏を再び呼び寄せた。米メディアによると、アンドレス氏は、2010〜12年に米中部地区の統括役として既存店売上高も来店客数も増加させた実績をもつ。
そして、事業面ではレストランのブランドの再構築を進めている。消費者の自然食志向や健康志向を意識し、「ハッピーミール(日本ではハッピーセット)」に果物や野菜を積極的に取り入れたり、先日は米食品大手クラフトと提携して小売りコーヒー市場に参入することを明らかにした。
ただ、マクドを取り巻く市場と競争環境は依然厳しい。米バーガーキングは8月、カナダのドーナツ店大手ティム・ホートンズの買収に向けて交渉に入ったと発表した。実現すれば世界3位のファストフードチェーンが誕生することになり、マクドにも手ごわい存在となりそうだ。
コーヒー市場参入も、これまではなんとか棲み分けていた米スターバックスや米ダンキン・ドーナツといよいよ“ガチンコ勝負”をマクドが迫られることを意味している。
日本市場でも、あるアナリストは「消費者の嗜好(しこう)をつかみきれず、マーケティングで試行錯誤している」と指摘する。100円マックなど低価格商品で客足を伸ばし、高額商品の販促で客単価を引き上げる従来の戦略からいかに転換し、顧客の満足度を高められるかがカギだが、マクドの視界はまだ不明瞭だ。
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