Tohazugatali Economic Review - 1046080617

1971：とはずがたり：2019/03/15(金) 09:19:51: https://www.ir.nihon-u.ac.jp/pdf/research/publication/02_34-2_03.pdf
『国際関係研究』（日本大学）第34巻2号平成26年2月
ペティの『賢者一言』と戦時租税論
吉田克己

１　はじめに

ウィリアム・ペティ（William Petty）は，イギリスの17世紀重商主義期において，経済学，財政学，統計学に関する多くの著作を公刊した。それらのうち，財政的著作としては，『租税および貢納論』（A Treatise of Taxes and Contributions, 1662）と『賢者には一言をもって足る』（Verbum Sapienti, 1691）（以下，『賢者一言』と略称）が主要な体系をなしている。これら両著作は，その成立の社会的諸事情において相通ずるものをもち，しかもその主題においても一致している。すなわち，両著作とも，当時のイギリスにおける最大かつ緊急の経済問題であった財政の基礎確立のための租税政策を提示する目的をもって執筆されたものである。『租税および貢納論』をペティの租税論と呼ぶならば，『賢者一言』はかれの戦時租税論と呼ばれるべき著作であるといってよい。

イギリスは，1652年からの第一次対オランダ戦争につづき，第二次対オランダ戦争（1665-1667年）に当面した。この戦争は，イギリスにとっては苦戦となることが予想され，また同国の財政も危機に瀕していた。そこで，イギリスは，この戦争に勝利するためには豊富な戦費の確保が不可欠であるとして，巨額の戦費調達の方策を講じた。しかし，ペティの眼には，こうした政府によって採用された戦費調達方法は妥当性を欠くものとして映った。そこで，ペティは，かれが新たに考案した政治算術的方法（数量的分析方法）を駆使しつつ，新たな合理的戦費調達方法を示す目的をもって『賢者一言』を執筆したのである。

2 戦時における公共経費の調達方法

17世紀初頭より，オランダの台頭は目覚ましく，漁業・海運業・外国貿易に基づいて著しく繁栄し，その中頃にはどのような国をも寄せつけないほどの強国に成長していた。第二次対オランダ戦争は，第一次対オランダ戦争と同様に，世界貿易の至上権を掌中に収めて覇権国となっていたオランダに対する，後発国イギリスの武力による挑戦であった。イギリスのオランダに対する宣戦布告は，1665年3月4日に発せられたが，戦費を調達するための準備はその前年からすでに始められていた。政府によって策定された戦費調達の方法は，①月割税（Monthly Assessment）を新たに追加徴収すること，②炉税（Hearth Tax）を担保としてロンドン・シティから借入をすること，③炉税の直接徴収制を放棄して徴税請負制を採用することにより，請負人（farmers, undertakers）からの前貸しを得ること，を柱とするものであった。

すでに述べたように，ペティは，すべての国民が公共経費の負担に全面的に参加すべきであると考えていた。したがって，国民の収入は資産からの収入と労働からの収入とからなると考えたペティにあっては，当然に租税負担はこれら両者に配分されることになる。そして，その配分の割合については，総収入に占める資産による収入1,500万ポンドと労働による収入2,500万ポンドの割合に応じて，3対5とすべきであると考える。ここで，ペティは，明らかに，労働と資産とを税源として質的に同等のものとして捉えようとしている(17)。換言すれば，ペティは，労働者を資産保有者と同様に，租税を支払うことができる潜在的能力をもった階層として理解しているのである(18)。こうした観点から，ペティは，労働に対して課税されていない現行税制を，「租税負担を過去の財産にかけようとし，現存の諸々の能力〔労働〕を無視している」（〔〕内は，筆者），また，「貧民に対する虚偽の慈悲心が，......かれらの怠惰をゆるしている」(19)といって批判している。ペティにあっては，労働も資産と同様に，公共経費に対して貢献すべきものであったのである。しかも，ペティは，さほどの困難をともなうことなくこのことが可能であるとして，「もし，イギリス臣民が，......20分の1だけ多く働き，20分の1だけ少なく消費するならば，かれらは自分たちの国王をしてその現有軍事力に二倍するものを維持せしめるであろう」(20)といっている。

ともあれ，ペティは，政治算術的方法によって公共経費が資産保有者と労働者の二つの階層により3対5の割合で分担されるのが妥当であることを導き出した。

…

こうして，ペティは，第二次対オランダ戦争のための戦費調達方法について，資産に対する地租・家畜などへの租税・動産税・家屋税，国民に対する内国消費税・人頭税こそが最善であることを力説する。そして，この提案の内容は，第三次対オランダ戦争（1672-1674年）の直前から戦後にかけての1671年から1676年までの間に執筆されたといわれている『政治算術』（Political Arithmetick, 1690）においても，基本的にはほぼそのまま踏襲されている。