とはずがたり日本語総研 - 1043561199

935：とはずがたり：2021/04/05(月) 13:37:09: 深刻っぽいなあ

2020.04.03
「コミュニケーション重視」の英語教育が行き着いた先『英語教育の危機』より
https://book.asahi.com/jinbun/article/13256205

　子どもたちの未来を左右する2020年施行の新学習指導要領を見てみると、この国の英語教育改悪の深刻さが見てとれる。たとえば、中学校・高校では「英語は英語で教えなければならない」という無茶なルールを作り、小学校で「英語」は教科としてスタートするのに、きちんとした教師のあてはない。どうして、ここまで理不尽なことばかりなのか？第一人者が問題点を指摘するとともに、これまでの英語教育改革を振り返り、本当の「コミュニケーションに使える英語」を提案する『英語教育の危機』より一部を紹介します。
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　日本人が英語を話せないのは学校教育が悪いからだ、という批判は多くの人々が共有しており、それが『英語教育の危機』の第1章でご紹介した英語教育改革の原動力となっている。ところが、今の学校英語教育は昔と同じではない。「話せるようになる」英語教育に様変わりしているのだ。もちろん、昔ながらの流儀で授業をしている英語教員がいないわけではないが、原則として、政府及び文部科学省（以下、文科省）による「コミュニケーション重視」の方針に従い、従来とはまったく違う英語教育が全国的に展開されている。

　以下に、英語教育が今、どうなっているか、現状を紹介する。

「コミュニケーションに使える」英語教育への大変身
　日本の英語教育は、1990年代から抜本的に方針が変わっている。英語を学ぶ目的は「コミュニケーション」であるとされ、「使える英語」を目指して、高校では「オーラル・コミュニケーション」という新しい科目が設けられ、ディスカッションやディベートなどが授業で盛んに行われるようになった。

　それまでは、「文法訳読法」と呼ばれる指導が主流で、文法を説明し、英文を解釈し、日本語に訳す、という教え方だった。今でも年配者は自分の受けた文法訳読の授業をよく覚えていて、「あんなことをやってるから、使えるようにならないんだ」と学校英語を手厳しく批判する。そのような一般的な空気が政財界を動かし、文法訳読が「日本人の英語をダメにしている悪者」として有害視されるようになり、その対極として「コミュニケーション重視」の英語教育が登場するに至った。

　文法を教え英文を読んで訳す教え方が、本当に効果がないのか、という検証が政府レベルでなされた形跡はないし、「コミュニケーションに使える英語」が具体的にどのようなものであるべきか、という突っ込んだ議論がなされたわけでもなく、コミュニケーションとは「英会話」だと解釈されたようで、「文法」や「訳読」は否定され、「コミュニケーション」という名の「英会話」が新たな主役となった。

　学校現場には、この新たな流れに疑問を抱いたり、異論を持っている教員もいたので、OC（オーラル・コミュニケーション）の授業で、こっそり文法を教え、あれではOCじゃなくてOG（オーラル・グラマー）だ、という話が飛び交ったりした。

　そのような現場の状況は文科省も把握しており、改革の第2弾として、「英語の授業は英語で行う」という新しい方針を打ち出した。

「英語は英語で」教えよう
　現在の英語教育が昔の英語教育と最も違う点は、「英語の授業は英語で行うことが基本」とされていることである。英語を母語とするネイティブ・スピーカーだけでなく、日本人教員も英語で授業することが求められている。今は高校だけであるが、2021年以降は中学でも、英語の授業は英語で行われることになっている。

　なぜ、英語で授業をするのか。

　文科省の説明では、日本は日常的に英語を使う環境にないので、せめて教室を英語環境にする、というのが目的である。従来型の英語教育が成果を上げなかったのは、日本語で文法を説明し英文を日本語訳させる文法訳読が中心だったからで、英語で授業をすれば、この弊害を排除できる、という狙いもあったのだろう。

　この方針を入れた現行の学習指導要領が公表された時は、高校現場に激震が走った。コミュニケーション重視なのだから当然だと擁護する意見がある一方、授業をすべて英語でやる？そんなの無理だ、と多くの英語教師が反発した。日本語で説明したって分からない生徒を、英語だけでどうやって教えたらいいんだ？と困惑し、英語だけで授業したら内容が深まらないと嘆いた。

　これに対し文科省は、「学習指導要領」を解説した文書で、「英語による言語活動を行うことが授業の中心になっていれば、必要に応じて、日本語を交えて授業を行うことも考えられる」と条件付きで日本語を使うことを認めた（詳しくは『英語教育の危機』第2章を参照）。