ＰＣ関連スレ - 1036414893 - したらば掲示板

721：とはずがたり：2008/10/15(水) 14:43:42: 俺の後輩にベンチャーやってる奴がいるが，最初はモニタも不足していると云うので，大学に棄てられて居たのを誰かが勿体ないと拾って来たものの使われずに転がってたiiyamaの大きなCRTモニターを貸したった。呉れてやった心算だったが暫くして液晶モニタが買えるようになったと云う事で律儀に返却されてきた。まぁクルマ持ってる俺が引取に呼びつけられたのだが，飯を奢ってくれた。廃棄処理費用をも勿体無かったのだろうと思わせるような押しの強さを見せる彼だが会社が順調そうで何よりである。その後，自分のモニタがぶっ壊れたので今でも筑波の自宅で活躍中である。iiyamaはブラウン管で成功しただけに液晶への対応に失敗して買収されてしまった。有為転変である。
名前の由来は飯山さんが作ったと思ってたんだけど飯山市にあるからなんかね？＞（長野県にある）イイヤマの工場

マウスコンピューター、イイヤマとの合併効果は!?　市場の伸びを超える成長へ
http://www.asahi.com/digital/bcnnews/BCN200810140004.html
2008年10月14日

　パソコンメーカーのマウスコンピューター（小松永門社長）は、10月1日付でディスプレイメーカーのイイヤマを吸収合併した。マウスコンピューターの親会社であるMCJがイイヤマを買収し、さらなる成長路線を敷くことを目的として統合に踏み切ったわけだが、はたして効果は出るのか。マウスコンピューターの小松永門社長に今後の方向性を聞いた。

　──イイヤマと統合した理由は。
　小松　当社の主力であるパソコン事業をさらに強化するためだ。パソコン事業のなかで液晶モニタは非常に重要な位置を占める。相乗効果を発揮するためには、統合することが最も適していると判断したからだ。

　──マウスコンピューター内でのイイヤマのポジションは。

　小松　「iiyama事業部」を設置し、モニタの開発企画や販売などを手がけている。具体的には、モニタを切り口に既存顧客のフォローや新規開拓を進めることが主業務となる。もちろん、パソコン事業の組織とも連携を図りながら、液晶モニタとパソコンを組み合わせたビジネスも手がけていく。

　──統合した会社によくある“文化の違い”という問題はあるか。

　小松　今まで全く異なった風習のある会社が一緒になれば少なからず文化の違いがあるのは仕方がないことだ。ただ、当社に関してはイイヤマがMCJグループに入ってから、しばらく時が経過してからの統合であり、もともと子会社間の連携があったことから、あまり違和感があるとは考えていない。また、文化の違いという点で大きなメリットになるのは、マウスコンピューターがベンチャー気質の若さと勢い、イイヤマが設立から歴史が長いという伝統的な文化があることだ。一見、相反しているとみられる風習を合わせた際、双方の弱みを補完することにもつながる。そういった点でも統合した効果は発揮できるといえるだろう。

　──現段階で統合効果は出ているのか。

　小松　大きな効果としては、（長野県にある）イイヤマの工場でモニタをはじめ、パソコンの生産や保守サポートが行えるようになったことだ。これまでパソコンの生産は外部に委託していた。その分のコスト削減が図れるのは大きい。さらに、パソコンの生産ラインが加わった工場がフル稼働している点もメリットが高い。その結果、利益を落とさずに製品単価を安くすることができる。

　──製品は今後、どのようなコンセプトのモデルを出していくのか。コスト削減が図れたことで、低価格が売りになってくるのか。

　小松　低価格モデルのラインアップを増やすことは、ユーザーニーズをつかむ一つの要因となる。そのため、手頃な価格は常に追求していかなければならない。しかし、単に安くしただけでユーザーが購入するとは考えていない。これまで当社製品は、パソコンを頻繁に活用するユーザーが購入するケースが多かった。これは、当社の製品が性能と耐久性ともに評価されているからだ。このコンセプトに加え、イイヤマの高品質な液晶モニタ、コスト削減による一段とリーズナブルな価格が加われば、さらにユーザー層が広がると確信している。また、操作性という点でもイイヤマのノウハウが役に立つ。

　──パソコン市場をどのように見ているか。

　小松　転換期だと考えている。低価格パソコンに需要が集中していることに加え、海外の新興メーカーによる押し上げで、競争は一段と激化するといえるだろう。そういった点と、日本はプレイヤーが多いという点で淘汰が進むのではないか。市場の成長という意味では、「ネットブック」など新しいコンセプトの登場で需要を掘り起こせるなどすそ野が広がる可能性がある。常にユーザーニーズにマッチした製品を提供していけば、パソコン事業は確実に成長できる。

※週刊BCN 2008年10月13日付 Vol.1255より転載