企業の提携・合併観察スレ - 1036413767

1335：とはずがたり：2014/02/11(火) 17:26:44: 【ＳＯＮＹ再び】
（中）望み託す「４Ｋ」…テレビの革命児、再起なるか
http://sankei.jp.msn.com/economy/news/140209/biz14020910470001-n1.htm
2014.2.9 10:44

　「私の古い記憶の一つに、テレビの前に座って（子供番組の）『ロンパールーム』を見ていたときのことがあります。まったく面識のない友達と、テレビを通じて魔法のように気持ちを通じ合わせることができる、という体験でした」

　米ラスベガスで１月に開催された世界最大の家電見本市「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー（ＣＥＳ）」の基調講演。ソニーの平井一夫社長は流暢（りゅうちょう）な英語でテレビにまつわる思い出を交えながら、好奇心こそが商品力につながるという自らの経営哲学について熱弁を振るった。

　ソニーは、昭和４３年に発売した高画質の「トリニトロン」カラーテレビ、平成８年発売の平面ブラウン管テレビ「ベガ」が世界中で大ヒット。業界の革命児的な存在で、「技術のソニー」と称賛された。競合の日本メーカーも、テレビの技術革新とともにグローバル企業へと飛躍していった。

　ただ、テレビの汎用（はんよう）化が進むにつれ、韓国のサムスン電子やＬＧ電子などのアジア勢が世界市場を席巻。価格競争に巻き込まれた日本勢は、次第に体力を奪われていった。

　東芝は平成２４年３月にテレビの国内生産から撤退したほか、日立製作所も同年９月に自社生産をやめた。２５年１２月には、パナソニックがプラズマディスプレーパネルの生産を終了し、日本勢は事業の撤退・縮小を進めていった。

　孤独な闘いを続けてきたソニーのテレビ事業だが、１０期連続の赤字を計上するところまで追い込まれた。同社は７月をめどにテレビ事業を子会社化し、今村昌志業務執行役員の指揮の下、赤字体質からの脱却を図る。

　再起に向け、ソニーが望みを託すのが、フルハイビジョン（ＨＤ）の約４倍の画素数を持つ「４Ｋ」テレビだ。音質やデザイン性にもこだわり、高付加価値路線を突き進む。

　ソニーによると、同社の４Ｋテレビの国内シェアは７５％、大型テレビが好まれる米国でも首位に立つなど、存在感は際立つ。

　平井社長も「再生への道筋は見えてきた。４Ｋにおけるリーディングポジションを確固たるものにする」と言葉に力を込める。

　ただ、４Ｋテレビの先行きには早くも黄信号がともっている。調査会社のＮＰＤディスプレイサーチによると、４Ｋテレビの世界出荷台数は今年の１２７０万台から、３年後には６０６０万台に５倍近く伸びる見通し。ただ、同社の鳥居寿一バイスプレジデントは「需要が拡大している中国では早くも４Ｋの価格競争が始まっている」と指摘。国内の家電量販大手でも、４Ｋの販売価格は１インチ＝７千円台まで下落している。

　４Ｋを軸にテレビ事業の再建を図りたいソニーだが、再び消耗戦を強いられる可能性もある。外資系の証券アナリストは「テレビはディスプレーでの差別化が終わり、コンテンツ中心で争う時代だ」と指摘する。技術のソニーが輝きを取り戻すには、ハードウエアにコストをかけずに、コンテンツでどれだけ勝負できるかが問われる。