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259：検証会議：2009/10/04(日) 02:31:06: 　顕正会短信

　2009.10.04

　珍しく発行日前に顕正新聞が届いた

　雑感

　顕正新聞といえば、毎月３回、５のつく日（５日、１５日、２５日）に発行される
「はずの」顕正会機関紙であるが、発行日を一週間過ぎても届かないこともあるなど、
その杜撰さは各方面から非難を浴びている。年間購読料は毎年５月に一括納入で
８５００円なのだが当然郵送料込みで、しかも毎号６頁か８頁のくせに一部２００円。
月に３回発行で年に３６回。計算すると新聞本体にかかるのは年７２００円となるの
だからボッたくりもいいところである。

　ところでその郵送料だが「月３回以上発行する新聞」という位置付けの第三種郵便物
なので、帯封を巻いた「一部」を５０グラム以下とした場合で一通４０円となる
だろう。二部以上の発送の場合については煩雑なので割愛するが、３６回発行されたと
して年間送料は１４４０円となるので、８５００円の購読料では一通あたり
年間１４０円の赤字となってしまう。これではボランティア・慈善事業嫌いの浅井も
やってられないだろう。そこで顕正新聞を年に２～３回、「合併号」として発行して
いるのだが、昨年は２回あったので発送は計３４回。これを元に年間の郵送料を計算
すると１３６０円で、新聞本体と合わせてもまだ６０円の赤字が出る。顕正新聞の
発行部数は非公式ながら、昨年秋に顕正会敗訴で確定した名誉毀損裁判の過程で
小峰編集人が２０万部と証言しており、これに基づいた計算では年間の赤字は
１２００万となる。「一千万」は達成された（笑）ことになるがそれでは浅井の儲けは
無い。

　そこで編集部が着目したのは、日本郵便の「大口・法人向け料金」の割引率の
最大活用だ。例えば顕正会本部・配送センターのあるさいたま市の場合、５千部以上の
発送物を郵便番号別に分けてさいたま新都心郵便局の窓口に持ち込めば１１％の割引に
なる。さらに、配達に３日から７日の余裕を承諾すればプラス４～６％割り引かれ、
最大１７％の割引が得られるのだ。顕正新聞の第三種郵便物としての料金を一部４０円
として計算すると切り上げて７円の割引となる。年３４回発送されたとして、購読部数
が１部の者への発送では年２３８円浮かすことができる。それが２０万部となると一年
で４７６０万円の節約となる。もちろん複数部購読者もいるだろうが、圧倒的に
帯封購読者（一部か二部）が多いはずなので、節約額が大幅に減ることは考えにくい。
仮にこの通りであれば赤字どころか相当儲かっていることになる。こうやって捻出した
儲けが積もり積もって数十年の結果か、浅井は地方会館すらスッポリ入る広さの敷地に
建つ豪邸で一族ぬくぬくと暮らせるのだ。