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床屋政談

100キラーカーン:2015/04/12(日) 21:08:54
東京のどこかの区で「同姓婚証明書」が発行されるとかで問題となっていますが、
個人的な感想としては、昔の桃太郎掲示板でも議論となった

生物学区的な性(セックス)と社会的な性(ジェンダー)との間での
セックスの過度の軽視

というものだろうと思います。

元来、夫婦とは「子どもを生み育てる」ということが本質的に含意されています。
つまり、夫婦とは「子どもを生む能力」があるということで、「異性婚」が当然とされてきました。
日本国憲法でも婚姻は「両性の合意」に基づきというのはそういう意味です。
日本国憲法制定当時、同姓婚は想定されていなかったという意味で
憲法は同姓婚を否定していないという解釈が有力なの一面の事実ですが、
憲法にしてみれば「そんなん、知らんがな」といったところでしょう。

閑話休題、というわけで、「結婚」というのは、同姓婚が本質であり、異性婚は

「単なる生計を一にする同居」

に過ぎないというのが私見です。
異性婚の場合、結婚当初は「子どもを作らない」ということはあるでしょうが、
時間がたって、生活にも余裕ができて「こどもを作ろう」ということもあり得ますが
同姓婚の場合はそれすらもあり得ないということになります。

さらに言えば、同姓婚の場合、少子化対策は「全く」意味がありません。
これは、同姓婚では子どもが作れないことからくる当然の帰結です。

(不妊の問題があるにせよ)結婚というのが子どもを生み育てるということを
その本質の一部とする限り、異性婚のみが結婚であり、同姓婚は「結婚足りえない」
ということに成ります。

この観点から同姓婚を認める社会的な意義を探るとすれば、

生計を一にし、かつ、二人が「共同養子」で未成年の子を育てる場合に限り、
夫婦に準じて所得控除等の措置を講じる

ということぐらいでしょう。
「赤ちゃんポスト」が一歩間違うと「捨て子奨励」としてで問題となりましたが、
公的機関が仲立ちをして、そのような「同姓婚カップル」に共同養子を斡旋すれば
中絶の防止になり、ひいては少子化対策にもなるということに成ります。
昔は、親戚同士で、「今度生まれる子」を養子として引き受けるということがありました。
安部総理と岸信夫議員もそういう間柄で、当人同士は「実の兄弟」とは知らなかったようです。


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