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学院生の悩み PART2
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新人女性をいじめ抜く“女帝社員”の病的な権力構造
【第33回】 2014年3月11日
吉田典史 [ジャーナリスト]
■離職率が異常に高い職場は
実質的に破綻している場合が多い
④離職率が高く、3年ほどで
メンバー十数人のうち半分以上が辞めていく。
こういう会社で働くことは、避けたほうがいい。会社としての体を成していないからだ。社長以下数人の、ごく一部の人たちが動かす会社になっている。多くの場合まともな人事評価はなく、明確な採用計画も育成方針もないはずだ。
離職率が極端に高いならば、その会社の採用力や教育力が弱い証拠だ。要は、エントリーしてくる人を見境なく入社させ、その後も何の人的ケアもしていない疑いがある。そのような職場で、会社員が仕事の力を身に付けることはまずできないだろう。会社自体が、売上10億円の壁の前で息絶え、名もなき零細企業で終わる可能性が相当に高い。
ここ十数年、「雇用流動化」を促そうとする人がいるが、その実態をどこまで正確に把握しているのかといえば、疑わしい。実は、厚生労働省のデータなどを見ても、1980年代から「雇用流動化」は一定のペースで進んでいる。経営者や会社が健全な方向に向かうために、行政などが指導を何ら行うことなく、ただ辞めていく人が増えることに意味があるとは思えない。
特に売上10億円前の壁で行き詰まる企業に対しては、一定の「圧力」が必要だろう。その圧力がない中で、企業が自発的に個人戦から組織戦に切り変わり、成長していくことは不可能に近い。こういうところにまで踏み込んで「雇用の流動化」を論じないと、空しい議論になる。
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