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医療ﾘﾊﾋﾞﾘﾃｰｼｮﾝ
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＜岩手中２自殺＞優しい子、奪われた笑顔…父いじめ解明誓う
毎日新聞2015年7月12日 日曜01時10分
◇校長、教委指示伝えず いじめ対策空回り
自殺した村松亮さんが通っていた岩手県矢巾町立中学の校長が、いじめ早期発見に関する町教育委員会の指示を教職員に伝達していなかったことが１１日、分かった。大津市の男子中学生の自殺をきっかけに２０１３年、「いじめ防止対策推進法」が成立・施行され、同校も同法に基づき「いじめ防止基本方針」を策定、アンケートによるいじめ把握などに取り組んでいた。だが村松さんの訴えは担任教師以外には伝わっておらず、こうした校長の姿勢が一因になった可能性がある。
町教委は４月、町内の学校長を集めた会合で、からかいや嫌がらせなど、いじめの前兆になりそうな行為を確認した場合、町教委に報告するよう指示した。しかしこの校長は、指示を教職員に伝えなかった。校長は毎日新聞の取材に、伝達しなかったことを認め「『小さな気付きがとても大切』という話を常々していたので、それで済むと思ってしまった」と釈明した。村松さんの入学後、同校のいじめ報告件数は「０」が続いていた。
校長が町教委の指示を教職員に徹底していれば、担任は村松さんの異変を報告し、校内で共有できた可能性がある。同法に基づいて教員や福祉の専門家らで作る「いじめ防止対策組織」も校内に設置されていたが、異変を知らなかったことなどから機能することはなかった。
教育評論家の尾木直樹さんは、担任が同僚や上司に相談していなかった点について「情報共有を求めたいじめ防止対策推進法に違反している。いじめ防止基本方針を定めたり、教頭などを入れたいじめ対策委員会を設置したりしていたが、いずれも形骸化していたのではないか」と語る。
いじめ問題に詳しい増田修治・白梅学園大教授（臨床教育学）は「教員同士が、自分のクラスのことを話せる横のつながりがなかった可能性がある」と指摘。現在、全国の学校で人事考課制度が導入され管理が強まっており、教職員間のつながりが薄まっている学校も多いという。そのうえで、増田教授は実態解明のポイントとして、（１）いじめを疑わせる現場を生徒が目撃したとされるのに、その情報がなぜ学校側に伝わっていなかったのか（２）普段から学校全体に生徒たちの声を丁寧に聞き取る姿勢があったか（３）教員同士がいじめなどの問題を共有できる関係にあったか−−を挙げた。【近藤綾加、春増翔太、佐々木洋】
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