西洋史 - 1165050511 - したらば掲示板

56：とはずがたり：2015/08/24(月) 23:25:32: パリ、革命以来のパン不足　販売店が一斉バカンス　市民は制度廃止に恨み節
http://news.goo.ne.jp/article/businessi/business/fbi20150824501.html
11:21フジサンケイビジネスアイ

　フランス革命（１７８９～９９年）の前夜、王妃マリー・アントワネット（１７５５～９３年）は、食べるパンがないと民衆がパリでデモ行進を始めると、「パンがないのなら、ケーキを食べたらよろしいのに」と語ったとされる。そのパリでこの夏、革命期以来実に２２５年ぶりにパン不足に見舞われている。オランド政権の規制緩和策の一環で、今年から、首都のパン店が自由に夏のバカンスを取れるようになり、８月に休業が集中してしまったためだ。一軒もパン店が営業していない地区も多数存在し、日本人が主食のコメにこだわる以上においしい焼きたてのフランスパンに執着するパリっ子たちの不満は、爆発寸前だ。

　◆１７９０年から休業管理

　「パリは何というグロテスクな様態をさらしてしまったのでしょう。ある程度の混乱は予想されたが、ここまでひどいとは…」。フランスパンに関するブログを立ち上げているレミ・エリュインさんは仏メディアにこう語った。

　パリでは昨夏まで、約１１００軒あるパン店のうち約６００軒が、市当局によるバカンス取得管理の対象店になっていた。市当局が７月と８月に２～３週間の休業をこれらの店に、年ごとのローテーションで強制的に割り振っていたのだ。どの地区でも常時、半数以上のパン店が営業している状態を確保するための制度で、休暇を取るパン店は店頭に「近所で開店中のパン店の住所」を明記した貼り紙をすることも義務づけられていた。許可日以外に休んだり、貼り紙義務を怠ると１日当たり１１～３３ユーロ（約１５００～４５００円）罰金が科せられるため、違反店は例年十数店にとどまっていた。

　この制度が始まったのはフランス革命の最中の１７９０年。その前年にパリは深刻な食料不足に陥り、多くのパン店が暴徒による打ち壊しを受けたため、安定的なパン供給を意図した措置だった。以来、王政復古やナポレオンによる帝政時代などを経ても昨年に至るまで、変わることのなかった世にも珍しい制度であった。

　◆営業わずか３分の１

　ところが昨年、オランド政権は景気刺激を狙って、フランス伝統の小売店の「日曜休業法」の一部見直しなどとともに、この「首都におけるパンの供給を確保するための休暇規定」制度の廃止を決めた。

　「人生はバカンスのためにあり、バカンスのために仕事をしている」。これが大多数のフランス人に共通の考えであり、パリのパン店主たちも例外ではない。もともと、多くの国民が夏の間に５週間の法定有給休暇の大半を消化している中、２?３週間では短すぎるとして不満が多かったうえ、営業しても客が少ない８月に休めない年は嫌がられていた。

　当然の帰結として、パン店主たちは今夏、例年よりも多い４～５週間の休暇を取り、時期も８月に集中してしまった。この８月下旬、パリで営業しているパン店は、全体の３分の１にも満たないという。

　◆「来年は戻して」

　スーパーでもパンは売っているが、名物のバゲット（細い棒状のパン）をはじめフランスパンは焼きたてが命だ。

　３６歳の芸術家の男性は英紙テレグラフに「やむなくスーパーで買ったけれど、やはりまずい。今年は、家で二度焼きして仕上げられるように、半焼きのパンも売っているが、なじみのパン店と同じ味は出せない」と語った。若い主婦は仏メディアに「みんなが好き勝手に店を休んだら、パリっ子はおいしいパンを食べられなくなるのがよく分かった。来年は元の制度に戻してほしい」と憤りを示した。

　豊かになったとはいえ、２１世紀の現在でも、「パンがなければ、ケーキを食べる」というわけにはいかない。（ＳＡＮＫＥＩ　ＥＸＰＲＥＳＳ）