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大中華世界的話題

3293：チバＱ：2012/04/10(火) 21:53:11: ＜主流メディアへの対抗勢力＞

ソーシャルメディアは、韓国経済を牛耳るいくつかの巨大複合企業にほぼ支配されている主流メディアへの対抗勢力という役割も果たしている。

このソーシャルメディアが、所得格差拡大などの問題を懸念している若い有権者を、米韓自由貿易協定への反対や大企業への規制を標榜する民主統合党の下に結集させる可能性がある。

野党側がソウル市長選で若い有権者を動かすことに成功したのを目の当たりにして動揺した与党は、ソーシャルメディアに適応する資質を高めようという対抗策を打ち出したが、苦戦をなめている。

その与党に起用されたコンピューター専門家のLeeさんは、ツイッターがこれほど利用されている理由の一つとして、投稿文字数１４０字という制限が、英語よりもいろいろ書き込める韓国語に合っている点を挙げた。

Leeさんは「英語では基本的に、（投稿動画サイトの）ユーチューブをチェックしてと誰かに伝えることしかできないが、韓国語なら投稿内容だけでなく、感想まで書くこともできる」と指摘した。

＜影響力は増大の一途＞

今回の総選挙は、１２月に予定される大統領選挙の実質的な予行演習と言える。本番の大統領選では、ツイッターを利用する左派がネット空間から実際の政治権力の場へとつながる鍵を開けることができるかどうかが試されるだろう。

朴元淳ソウル市長の側近で、現在は市長の新たなメディア戦略について助言を行っているYu Chang-ju氏は、１２月の大統領選挙までにツイッター利用者は倍増して約１０００万人と、全人口のほぼ５分の１に達すると予想している。

嶺南大学のHuh Chang-deog教授（社会学）は「ツイッターは多くの穏健な韓国人にとって、富裕層や現政権、与党に対して怒りの矛先を向けるための一つの手段だ。今年の選挙は、ソーシャルネットワーキングサービス（ＳＮＳ）の利用者と、それ以外の人々の対決になるだろう」と述べた。

コメディアンの金美花さんは、ツイッターには政治家の評判を一瞬にして高めたり、逆にがた落ちさせる力があると主張する。

金さんは「政治家はＳＮＳにより大きな恐れを抱くようになり、発言や行動に注意するだろう」と語った上で、昨年の「アラブの春」をもたらす役割を果たしたチュニジアにおける抗議行動に触れて「わたしが希望しているのは、ツイッターを通じて『ジャスミン革命』のような大きな社会変革が起きることだ」と話している。

（Jack Kim、Ju-min Park 記者）

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