繊維スレッド - 1064329908 - したらば掲示板

636：荷主研究者：2021/08/28(土) 22:02:11: https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00605679?isReadConfirmed=true
2021/7/19 05:00 日刊工業新聞
東レ、ポリエステル長繊維不織布３割増産　滋賀に設備

アクスターを用いて作った工業用フィルター

　東レは、ポリエステル長繊維不織布「アクスター」を増産する。滋賀事業場（大津市）に設備を導入した。投資額や設備の詳細は非公表。現在設備の稼働率を高めており、生産能力を現状の年間７５００トンから３割高める。用途の工業用集塵フィルターや建材用途で利用が拡大しており需要に対応する。売上高は２０２２年度（２３年３月期）に２０年度比３割増を目指す。

　中国の工場排気において環境規制が強化され、工業用集塵フィルターの需要が高まっている。また国内外問わず住宅外壁に用いる透湿防水シートにおいて、近年の気温や大雨など激しい天候変化を受けて長期耐久性や品質安定性が求められている。東レはこれらの状況を踏まえアクスターを増産する。

　アクスターは強度、密度に特長を持つポリエステル製の長繊維不織布。

(2021/7/19 05:00)
637：荷主研究者：2021/10/02(土) 16:18:45: https://www.nikkei.com/article/DGXZQOCC016XA0R00C21A9000000/
2021年9月1日 20:00 日本経済新聞石川
北日本紡績、静岡企業の樹脂ペレット事業を買収
638：荷主研究者：2021/12/12(日) 15:12:39: https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUF0170S0R01C21A1000000/
2021年11月1日 17:43 日本経済新聞
東洋紡、富山の2工場を休止　配置転換へ
639：荷主研究者：2021/12/12(日) 15:18:02: https://www.sakigake.jp/news/article/20211105AK0025/
2021年11月5日 16時19分掲載 2021年11月5日 19時2分秋田魁新報
東洋紡が大館に生産拠点　人工腎臓向け素材、ニプロ工場内に

建設工事が進むニプロ大館工場の第７工場＝大館市二井田

　繊維大手の東洋紡（大阪市）は５日、秋田県大館市に透析患者向け人工腎臓の素材を生産する拠点を新たに設けると発表した。医療機器大手ニプロ（大阪市）の大館工場内に進出。両社が同じ場所で一貫生産体制を築くことで、輸送に要するコストの削減や納期対応力の向上を図る。東洋紡は２３人、ニプロは８０人を新たに雇用する予定。東洋紡の本県進出は初めてで、事業費は約５０億円を見込む。

　ニプロ大館工場は大館市二井田の県営大館工業団地に立地。ニプロは人工腎臓を増産するため、今年７月から第７工場の建設を新たに進めている。東洋紡と一貫生産を行う区画は第７工場内に設ける計画で、２０２４年７月の稼働を予定している。

　東洋紡が手掛ける素材は、血液をろ過する微細な穴があいた中空糸（ちゅうくうし）と呼ばれる膜。人工腎臓の中には約１万本の中空糸が入っており、血液を流すと尿素などの不要物質を取り除くことができる。

　東洋紡は現在、岩国事業所（山口県岩国市）で中空糸を生産し、ニプロ大館工場まで陸路で運んでいる。一貫生産体制の構築で、両社は輸送時間やコストの削減に加え、納期対応と品質管理の大幅な改善が見込まれるとしている。ニプロ大館工場での人工腎臓の生産能力は５割増となる見通しで、ニプロ側は約１７０億円を投資する予定。

　ニプロによると、世界の透析患者数は毎年約７％ずつ増加。新興国や途上国が経済的に豊かになり、食生活が変化したことが背景にあるという。ニプロの人工腎臓は国内外で需要があり、増産を続けている。

　両社の幹部は５日、県庁を訪れ、佐竹敬久知事に事業内容を説明した。東洋紡の竹内郁夫社長は「中空糸（の製造）はニプロと共に歩んできた。強固な生産体制を構築し、この秋田の地から広く世界に人工腎臓を提供したい」と述べた。
640：荷主研究者：2022/01/09(日) 15:57:14: https://www.chugoku-np.co.jp/localeco/article/article.php?comment_id=813079&comment_sub_id=0&category_id=113
2021/12/1 13:00 中国新聞
東洋紡岩国、ＬＮＧに　事業所自家発電、２３年１０月稼働

新しい自家発電設備のイメージ

　素材メーカーの東洋紡（大阪市）は、岩国事業所（岩国市）の自家発電所の燃料を石炭から液化天然ガス（ＬＮＧ）などに転換する。石炭燃料に比べ、二酸化炭素（ＣＯ２）の排出量を年８万トン（４１％）減らせる見込み。３０日、現地で安全祈願式があった。

　事業所の敷地約１万２６００平方メートルにＬＮＧのタンクや蒸気タービン、ボイラーなどを新設する。１１月中旬に着工しており、２０２３年１０月に稼働させる。ＬＮＧと廃棄物固形燃料（ＲＰＦ）を燃料に、出力は１９８４年建設の現設備と同規模の１万６４２０キロワットを見込む。投資額は約９０億円。大阪ガスグループが建設や保守などを担う。

　岩国事業所では６～７割の電力を自家発電で賄っている。設備の更新で全社のＣＯ２排出量を７％減らせるという。

　式後の記者会見で竹内郁夫社長は「低炭素ものづくりが可能な拠点としてまい進したい」と述べた。（有岡英俊）