世界的不良債権問題の解決は日本の覚醒から 2 - 1403629839

416：90-136：2014/11/09(日) 19:50:07: ＜外交：中国＞

解散総選挙についてはまた後で追加をすることとして、９日に行われるという習主席との会談関連について少し書いておこうかな。

まずはシナの現況は惨憺たる有様であり、これから国家衰退への下り道をまっしぐらだということだね。
それを習主席も知っているからこそ日中首脳会談に応じたということで、日本側はこれまで同様の強い姿勢でいるといいのだねー。

　　　　　　　　　　　　　【石平のＣｈｉｎａ　Ｗａｔｃｈ】「死期」前兆ちらつく中国経済 (1/2ページ)
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　2014.09.05
　　　　　　　　　　　　　http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140905/frn1409051130001-n1.htm

＞この物差しからすれば、今年上半期の中国経済の成長率は決して政府公表の「７・４％増」ではなく、
実質上のマイナス成長となっている可能性がある。
中国エネルギー産業の主力である火力発電を支えているのは石炭であり、その生産と販売がマイナスとなっていれば、
この国の経済が依然、成長しているとはとても思えないからである。

シナへの各国企業の投資や進出は、高い経済成長率に期待してのことが多いので、もし成長率がゼロ以下のマイナスになっていることが
バレたら、政情不安も重なり投資が手控えられ、シナ経済と社会の落日に拍車がかかってしまう。
そうなると習政権もこれまでのような強気の政権運営ができなくなり、敵対勢力のほうが強気にでるといった情勢になるのだね。

その現れが、先の南シナ海におけるベトナム領海侵略や日本への大量珊瑚盗賊軍団派遣のような、習主主席敵対勢力が勝手に他国を侵略
するといった行為を習政権が指をくわえてみているしかない、という情けない有様になるのだねー。

今習主席が外交上でもっとも恐れている事態が、かの珊瑚盗賊軍団が尖閣諸島に押しかけ上陸して乗っ取る行為にでることだと思われる。
そしてシナ領有権を宣言をして居座ると、日本側の出方次第で習政権は崩壊するという危機が発生する。
その時にはシナ政権は、反体制派の尖閣乗っ取り行為を上陸前に止めようとする可能性が高いが、それを振り切って乗っ取りをやり遂げる
と大変な事態になる。
乗っ取った後でそこから反日プロパガンダをシナ国内向けに始めたら人民が熱狂し、もう習政権は止めようがなくなるだろう。
日本進出企業が総撤退を始めると、シナ経済はあっけなく崩壊する。すると大量の失業者たちが略奪や反体制暴動へと動き出す。

日本政府が本国シナ人民が見ている前で自衛隊ではなく海保を使い島を鮮やかに奪回をするとと、シナ人民は反日暴動から反体制暴動へ
と誘導されて習政権は滅ぼされてしまうのだねー。
また海保ではなく自衛隊が派遣され武力交戦がおきて、島奪回に手間取りエスカレーションがおきてしまうと、
面子や建前上習政権としても日本に軍事的に対抗しなくてはならなくなり、本格的な日中軍事戦争が勃発してしまう。