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世界的不良債権問題の解決は日本の覚醒から 2
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人生を振り返ると、苦痛に思っていた出来事ほど繰り返されている、というこの世の現実法則を発見するかもだねー。
その出来事を苦痛だと思わなくなるまで繰り返し表面に出てくるのだというが、思い当たるフシがある方も多々だろうねー。
安倍首相のその一つが、第一次安倍内閣当時に発生した相次ぐ閣僚不祥事発覚による政権崩壊ではないか。
その時は辛苦に満ちた日常生活を送っていたはずで、苦痛は相当に大きかったはずだね。
となればこの世の潜在基本法則にのっとり、それが第二次安倍政権でも繰り返されることは必須であったのだが、
これに対する充分な予防処置をまたもや行わなかったので、また苦痛が再現されていると見えるのだねー。
これは過去の書き換え成功（苦痛の解消）となるまで、輪廻転生期間を含め、子々孫々延々と繰り返されるのだという。
これからでも遅くないので、3回目のこの種のトラブルを防止する対策を今すぐ講じるといい。
まずは安倍氏自身が考案するべきだが、その上で参謀が何人もいるだろうから、彼らにその対策法を聞いてみるといい。
当９０−１３６に今思い浮かんでいるのは解散総選挙戦術。
思い切ってプーチン大統領を日本に招きいれ、日露平和条約と2島返還を実現して、その後解散総選挙挙行。
旗印は消費税再増税の停止と減税路線。（前スレ参照）
今が絶好の勝機。
このままだと政権崩壊危機を危惧した投資家たちが株を売り払う行為に出る可能性が高いので、頼りの高株価が没落し、
景気がさらに落ち込み、不況感で支持率が急落していく可能性が高いのだね。
そうなってから苦し紛れの解散をしても、今年中の適宜時期の解散を打った場合に比べ得る議席がかなり少なくなるはずだね。
10月中に消費税増税の停止と減税路線の線路を敷いてから、11月にプーチン氏を日本に招き、１１〜12月の解散総選挙がお勧めだね。
その際に閣僚人事も再考するといい。これで野党攻撃の矛先が鈍るのは必須だねー。
まず小渕氏の辞任だけは避けられないだろうが、その他の方は解散総選挙まで延命処置でいくといい。
すると民主党はこれ幸いとばかりに食らいつくだろうが、それでかえって解散がやりやすくなる。
「消費税増税停止と庶民＆法人減税」の旗印だけでも解散総選挙で大勝が可能だが、それに加えロシアとの外交ポイントが加わると文句なしだね。
さらに北朝鮮との無名被拉致者とその他で帰還者が、セレブを含まなくとも数10名あったら、第一陣としては可とするといいのではないかな。
今が解散総選挙と、日本の税制から始まる構造改革の絶好のチャンス到来となっている。
安倍首相は「災い幸に転じる」決断をするべきだね。
その下準備をしてみせると、今度は民主党があわてる番になるｗ
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