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751：名無しさん：2014/01/01(水) 11:04:03: （私のコメント）

日本の総理大臣が靖国神社を参拝すると連合国である米中露英仏韓北と言った国々が大騒ぎするのは、自分たちの国の政治的正当性や存在価値がいい加減であることがばれてしまうからでしょう。日本と言う国が戦争犯罪国家であり、そのような犯罪を懲罰したことで自国の正当性を主張しているからだ。

しかし日本の首相の靖国参拝を批判している国々が後ろめたいことを全くしていないという事は無く、戦争犯罪を犯しているのですが、戦争自体は外交の一手段であり正義か正義でないかは時代が経たないと判断できない。アメリカでは１９５０年代頃まで黒人を丸焼きにして女子供までもが楽しんでいました。

第二次世界大戦中も黒人兵は銃は持たせられずに、炊事や輸送任務などしか与えられていなかった。黒人奴隷が銃を持ったら自分たちが殺されてしまうからです。日本はそのような国と戦争をして、アジアを植民地から解放して、人種差別を国際連盟などで主張してきましたがアメリカがそれを葬ってしまった。

大東亜戦争は戦闘は終わりましたが、思想戦や言論戦は終わってはおらず、インターネットの時代になってようやく日本国民は連合国諸国に反論をし始めた。アメリカ大使館のフェイスブックにも抗議のコメントが殺到して炎上中ですが、アメリカ大使館側はまだ反論のコメントは出していない。

東京裁判が正しいのならば、東條英機や広田弘毅などの処刑は正しかったと反論すべきだ。本来ならば日本国民が戦争犯罪人を探し出して処分すべきなのでしょうが、戦争を煽った朝日新聞などが処分の対象にならなければならない。しかし朝日新聞などはＧＨＱなどと一緒になって東京裁判史観の旗振り役になっている。

「株式日記」では米内光政や山本五十六の戦争に拡大させた事を告発していますが、確かに三国同盟に反対はしても、米内は日中戦争を始めた張本人であり、山本はしなくてもいい真珠湾攻撃をして日本を敗戦に導いた。米内は日中戦争開始時の海軍大臣なのだから東京裁判のＡ級戦犯になってもおかしくない人物ですが、終戦工作を遅らせたのも米内だ。

大本営は不拡大方針を取っていましたが、軍の統制がつかずに拡大させた軍部にも責任はありますが、新聞に煽られた強硬な国民世論に一番の責任がある。もし「中国から兵を引くべきだ」と言ったら当時の国民は「非国民」と呼んで非難しただろう。当時は鉄も石油もアメリカから輸入していたからアメリカと戦争できるわけがない。

この時点で日本が悲劇的な結末を迎えるのは自明の事となりましたが、当時において戦争反対を主張する国民がほとんどいなかったという事も検証の対象にしなければなりません。軍部が勝てる見込みは無いというのに戦争に踏み切ったのは愚かとしか言えませんが、だれが一番の責任があるのだろうか？

戦争に突入したターニングポイントは仏印進駐ですが、近衛文麿首相の判断がルビコンの川を渡った事になった。それは先日もＮＨＫ特番でやっていましたが、当時のワシントンの海軍情報武官は仏印進駐すれば戦争になると警告していた。このような海外からの情報をはねつけてしまうほどの判断は誰がしたのか分からない。