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日本のマスコミ報道は、米国の立場と発想が基準である。論壇も学界もそうだ。2000年代以降、米国は日本の政治と言論の世界への支配を強め、自在にコントロールして日米同盟真理教を刷り込んできた。米国が絶対的な存在で、米国の言うことは全て正しく、日本は米国の指示に従った政策を採ることが当然の空気になった。マインドコントロールが定着し、普天間問題にせよ、TPPにせよ、金融緩和にせよ、集団的自衛権にせよ、何から何まで米国のご託宣に従い、要求に従い、盲目的に追従する国と国民性になった。米国の息のかかった、CIAの要員と思われる者が、マスコミの言論世界を跳梁闊歩し、米国の国益を日本の国益だと説明し、日本人を観念倒錯させ、不利益を利益だと言いくるめ、騙して納得させて行った。米国の意向と発言は、この国では常に絶対的な真理でなければならない。となれば、米国は、今回の靖国批判について、その主張が正当であると日本国民に納得させなければならない。米国と右翼との間で生じたイデオロギーの齟齬について、それを埋め、破綻を繕い、米国の正当性を確実にする努力をしなければならない。すなわち、日本のマスコミの世論調査で、靖国参拝に反対が70％で賛成が少数という、そういう現実を作り出さなくてはいけない。日本人の現在の意識を改造する必要がある。それは、右傾化への批判ということになり、安倍晋三の相対化であり、右翼論者のマスコミへの登場機会の減少ということになるだろう。そうした方向に進むことを期待したい。
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