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俺の記録庫
732
:
考える名無しさん
:2017/09/22(金) 14:32:21 ID:ZZVKU.B.0
先月、外出先で床に落としたカメラの物損保険加入済み修理が完了して戻ってきたのだけど、
伝票の数字が謎すぎる。
要約すると、キヤノン修理工場発行伝票税込み2万。もう一枚が技術認定店発行伝票税込み3万。販売店の最終伝票は後者金額の3万。
後者による追加修理なし。増えた1万の謎。
闇を感じるので、伝票のアップはせずに販売店に聞いてみようと思う。
予想としては、キヤノン自体は「物損保証」を行っていない。故に誰かが現金で支払う必要がある。
多分、このキヤノン修理認定店(後者)が販売店に物損保証プラン「商品」を提供し、後者が支払い、後者が保証者利益を加算。
しかし、更に、販売店が、修理手続き毎に、修理金額・修理が行われたか否かに問わず、免責金として3000円を消費者が支払う。
今回俺は3000円を支払っている。
しかし、税込み金額にさらに消費税をかける、って、誰得なの?天下りなの?
いや、中小企業の節税方法か。
どちらにせよ、購入価格6万5千円位のカメラを、よくある店舗のつるつる床に落とすと、フレームや内部構造の交換で3万円の修理代金がかかる。
高級コンデジは、絶対に床に落としてはいけない。見えないところでもの凄く破損している。
(販売店が工場への修理以来する直前に、こちらのカメラ本体を見て、「軽い傷だと修理されないこともあるがその場合でも返却に免責金を支払う必要があるので了承してください」とのメール連絡を受けている。それほどに、見た目では「大して壊れてないじゃん」な状態であった)
本当に故障した商品の持ち主にとっては、費用全額が相手持ち(保証限度金額から差し引き)なので損はしていないのだが…
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