ＮＩＢ長崎国際テレビについて語るスレ - 1131530658

790：名無しばい：2017/02/12(日) 10:17:50 ID:05AeAVpUO: ■健康に暮らす　介護予防の運動伝授(長崎県)

高齢者に健康で生きがいをもって暮らしてもらおうと９日長崎市で講演会が開かれた。
講演会は「県すこやか長寿財団」が毎年開いている。
長崎大学医学部保健学科の中垣内真樹准教授が介護予防にもつながる運動のやり方を伝授した。
肩甲骨の動きを意識しながら肩を回すだけでより効果的に肩こりを予防できるという。
約２５０人の参加者は楽しみながら健康づくりについて考えていた。
(2/10 11:38 長崎国際ﾃﾚﾋﾞ)
http://www.nib.jp/nnn/news8746032.html

■性的少数者に理解を　中学生が劇(長崎県)

同性愛者のﾚｽﾞﾋﾞｱﾝやｹﾞｲなど性的少数者をﾃｰﾏにしたｵﾘｼﾞﾅﾙの劇に長崎市の中学生が取り組んだ。
同性愛者のﾚｽﾞﾋﾞｱﾝやｹﾞｲ、全性愛者のﾊﾟﾝｾｸｼｭｱﾙなど性的少数者への理解を広めようと９日、長崎市の大浦中学校体育館で披露されたｵﾘｼﾞﾅﾙの劇。
取り組んだのは長崎市の長崎市立大浦中学校の２年生４０人。
劇は去年１１月、市民団体（市民グループ）「ｔａｋｅｉｔ虹！」の代表でﾊﾟﾝｾｸｼｭｱﾙの儀間由里香さんの講演をきっかけに９日の人権集会に向け作られた。
生徒達は最後に人権宣言を発表し、差別をなくすために行動していくことを約束した。
(2/9 19:20 長崎国際ﾃﾚﾋﾞ)
http://www.nib.jp/nnn/news8746031.html

■働きやすい職場　県が１０社初認定(長崎県)

働きやすい職場を県が認証する新しい制度が創設され１０社が選ばれ、８日、認定式が長崎市で行われた。
長崎市弁天町の「亀山電機」は１年半の育児休業３ヶ月の介護休業を会社側が社員に積極的にＰＲし、復帰した際の１日４時間からの短時間勤務の制度化や有休休暇の１時間単位での取得もすすめている。
県が新たに創設した「ながさきｷﾗｷﾗ企業」に認証された。
「ながさきｷﾗｷﾗ企業」は年齢･性別に関係なく誰もが働きやすい職場づくりに取り組んでいる企業で初めて県内の１０社が選ばれている。
県は労働環境の改善につなげたい考え。
(2/9 19:15 長崎国際ﾃﾚﾋﾞ)
http://www.nib.jp/nnn/news8746030.html

■あさってにかけ平地でも大雪の恐れ(長崎県)

この冬一番の寒気が流れ込む影響で県内は９日夜から１１日にかけ雪が降り、山沿いを中心に平地でも大雪となる恐れがある。
九州北部地方は冬型の気圧配置が強まり、１１日にかけてこの冬一番の強い寒気が流れ込む見込み。
このため県内では今夜から山沿いを中心に雪が積もり、１０日から１１日にかけては平地でも大雪となる恐れがある。
１０日朝までの予想降雪量は南部、北部の山沿いで１０ｾﾝﾁ、平地で５ｾﾝﾁ、五島で５ｾﾝﾁとなっている。
気象台は、積雪や路面の凍結による交通への影響、農作物の管理、水道管の凍結などに注意するよう呼びかけている。
(2/9 11:57 長崎国際ﾃﾚﾋﾞ)
http://www.nib.jp/nnn/news8746029.html

■Ｖ･ﾌｧｰﾚﾝ　社長が辞任の意向(長崎県)

ｻｯｶｰＪ２のＶ･ﾌｧｰﾚﾝ長崎の池ノ上朝美社長を含む常勤の取締役３人が会社側に辞任届を提出していたことが分かった。
これは８日夜、佐世保市で開かれたｻﾎﾟｰﾀｰとのﾐｰﾃｨﾝｸﾞで明らかになった。
Ｖ･ﾌｧｰﾚﾝ長崎の２０１６年決算はＪ２参入以降最大の約１億２０００万円の最終赤字を計上する見通し。
池ﾉ上俊一社長は経営責任を明確にするとして辞任届を提出。
今後の株主総会に委ねられる見通し。
このほか２人の常勤の取締役からも辞任届が提出され、すでに取締役会で了承されたという。
(2/9 11:54 長崎国際ﾃﾚﾋﾞ)
http://www.nib.jp/nnn/news8746028.html

■乗用車にはねられ男性（３７）一時意識不明に(長崎県)

８日夜、諫早市で道路を横断していた男性が普通乗用車にはねられ、一時、意識不明となった。
８日午後７時ごろ、諫早市多良見町の国道３４号で道路を横断していた男性が交差点を右折してきた普通乗用車にはねられた。
この事故で長崎市に住む３７歳の男性が頭を強く打ち一時意識不明となった。
頭の骨にひびが入るｹｶﾞをしているものの約２時間後に意識が戻り、命に別条はないという。
普通乗用車を運転していた諫早市に住む３３歳の会社員の男性容疑者を逮捕し、男性容疑者は「歩行者を見落としていた」と容疑を認めていて、警察が事故の詳しい原因を調べている。
(2/9 11:48 長崎国際ﾃﾚﾋﾞ)
http://www.nib.jp/nnn/news8746027.html