Online　Lecture　【オンライン講義】　教員疲弊　ｗｗｗｗｗｗｗ

1006：研究する名無しさん：2021/05/18(火) 03:58:30: 顔出しなしだとお見せできないような格好で女子学生が受講していると言っている
スッピンか、ヌードか？
1007：研究する名無しさん：2021/05/31(月) 08:41:24: 【東京五輪】岡田晴恵氏　大学でＰＶ予定に批判「講義すらリモート」「教員として説明がつかない」
ttps://news.yahoo.co.jp/articles/092d63e72e40d460809a7a5b43d69b5574072c1b

　白鴎大学の岡田晴恵教授（５８）が３０日、ＢＳ朝日「日曜スクープ」に出演し、
東京五輪期間中に予定されているパブリックビューイング（ＰＶ）について警鐘を鳴らした。

　東京都は日比谷公園などにＰＶ会場を設置する予定。これに岡田氏は「人が集まるとか、イベントとか、
人が動くというのはウイルスが広がるもとになる。ましてや変異株は感染力が高い。
そして今はインド株をなるべく広めないようにしている肝心要の時です。ワクチンに
つなげようという時ですから。こういうイベント関係はお控えいただきたい」と訴えた。

　司会者から「都は密を避けるためレイアウトの変更などの対策を講じているが、
それでもやるべきではない？」と再度聞かれた岡田氏は「そう思います」ときっぱり。

　また、東京都立大などもＰＶ会場となっていることから「大学は講義すらリモートになっている状況で、
部活動その他も一個一個制約がある。私が教員として、大学でこれをやると言ったとき
説明がつかない」と苦言を呈した。
1008：研究する名無しさん：2021/06/12(土) 22:46:35: ワクチン進んで、コロナ明けそうだな。
明けた後もオンラインやオンデマンド続けたい人います？
1009：研究する名無しさん：2021/06/12(土) 23:50:09: 舌が回らなくて話すのが下手だから、
（原稿を作っても原稿を読み間違えるし）
録画を編集してオンデマンドは良かったな
言い間違えた部分の編集に時間がかかって
他に何もできないけど

去年の前期はマイクの性能が良すぎて雑音が多かったので
今年度前期は動画を作り直していた
これからようやく去年の動画を使い回しできるところなのにw
1010：研究する名無しさん：2021/06/13(日) 09:51:26: インド株がこれから来ますよ
1011：研究する名無しさん：2021/06/16(水) 11:28:22: 「受けたい講義No.1」投稿された講義動画。教授の生活感が満載すぎて情報過多だわw
ttps://www.buzzfeed.com/jp/annekuninaka/online-couses-1

ある講義動画が話題です。

近畿大学経営学部准教授として、ドイツ語を担当している熊谷哲哉さん（@doukana）が
Twitterに講義動画の写真を投稿したところ、1万3千回以上リツイートされ、6万を超える「いいね」が集まりました。

「最高な授業やってらっしゃる」「受けたい講義No.1」「ねこもいいですが、本棚がまたいいです…」
と大きな反響が寄せられました。
1012：研究する名無しさん：2022/02/10(木) 13:42:46: 去年の今ごろ、一冬越して大したことなかったな、もう遠隔授業はなくて対面授業に
1013：研究する名無しさん：2022/02/10(木) 13:45:53: 去年の今ごろ、
「一冬越して大したことなかったな、もう遠隔授業はなくて対面授業になるのかな」
と思っていたのに
結局第4波第5波で今年度前期の後半も後期の始めも遠隔授業だった
来年度はどうなるのかな
1014：研究する名無しさん：2022/02/10(木) 13:50:11: うちは後期の途中から全面的に対面授業だったんだけど、
感染者や濃厚接触者の学生がたくさんいて、対面試験の追試験対応が多くて
たいへんよ

誰がコロナが原因の要配慮学生で誰がサボりで誰が履修放棄かごちゃごちゃになって間違えそう
1015：研究する名無しさん：2022/06/22(水) 22:15:51: 東京新聞2022年6月22日 18時47分（共同通信）
s://www.tokyo-np.co.jp/article/185017

文部科学省は、大学で取得できるオンライン授業の単位数の上限について、早ければ２０２３年度に緩和すると決めた。先導的な取り組みを実施する場合に限り、特例として認める制度を創設する。２２日の中教審大学分科会に制度案を示し、大筋で了承された。

大学設置基準は、卒業に必要な１２４単位のうち、オンライン授業で取得できるのは６０単位までと定めている。文科省は新型コロナウイルス感染防止対策として緊急措置的に緩和していたが、私学団体や政府の教育未来創造会議が恒常的な上限緩和を求めていた。

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