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1
:
楽しい時間
:2009/07/12(日) 13:28:05
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32
:
龍谷人@また〜り
:2025/12/31(水) 17:10:27
͇̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿. ͇̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿. ͇̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿. ͇̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿.
🙏🙏🙏🙏
みなさま善いお年を
33
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/01(木) 14:09:20
経済界も今回の事態から中国という国のリスクを学び、今後の安定した企業運営と社員の身の安全の為、早急に中国からの撤退を検討すべきであって、中共指導部に朝貢している場合ではないのではと思います。
そろそろ目先の利益に群がる近視眼的な経営方針を改めて、今後発展が見込めるインド太平洋地域の同志国への進出、連携を模索すべきでしょう。
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34
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/01(木) 14:10:52
今年中国経済の崩壊とくれば
日本と中国が 経済連帯を強く進めると日本にも被害が大きくなるので
今の時点では距離感を維持しておく方が得策かもしれません。
中国がいくとアメリカ経済もどう連動するかも見て 何か手を打てるのか
全体が傾斜していくときに 自衛する手段は現物で後で換金できるようなものにしておくとかでしょうか。
あとは手元に現金というのが手堅いと思われますけど
世界経済崩壊後に、数週間で新しい経済を打ち出して、配給型の経済に移行して これがゆっくりなのか早く進むのか
それまでの間が一番苦しそうですね。
年初から経済のダメージに備えるということになりますでしょうか?
35
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/01(木) 14:26:58
敵の味方は敵 中国の標的は台湾の外交同盟国パラオ エスカレートするサイバー攻撃 観光産業狙った経済的圧力
2025/09/30
36
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/06(火) 02:55:24
ソ連の蛮行とロシアは無関係。むしろロシアは被害者と言える。
なぜなら、ソ連という国はユダヤ人を中心にロシア人以外の民族が支配していた国家だったから。
初代ソ連書記長のレーニンはユダヤ人、二代目のスターリンはグルジア(ジョージア)人、三代目のフルシチョフはウクライナ共産党トップ。
このフルシチョフがそれまでロシア領だったクリミア半島を自国に奪ったのが紛争の原因。
ちなみに悪名高きKGBを作ったジェルジンスキーはポーランド貴族出身のベラルーシ人。スターリンの副官として大粛清を指揮したベリヤはグルジア(ジョージア)人。ホロドモール(人工飢餓)を考案したカガノビッチはウクライナ人。
日本で有名なソ連のスパイであるゾルゲもアゼルバイジャン出身のドイツ人であってロシア人ではない。
つまり、ソ連とはロシア人が周辺諸国を支配していたのではなく、逆に周辺諸国がロシア人を蹂躙していたというのが正しい歴史の見方。
37
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/07(水) 12:56:28
終わったことをいつまでも女々しく叩いたところでお前の惨めすぎる境遇が変わるわけじゃないよ
38
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/07(水) 16:10:08
物議醸す「中国スパイ拠点」 巨大大使館、承認期限迫る 英
1/7(水) 14:34配信
238
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時事通信
在英中国大使館の建設が計画されている王立造幣局跡地=2025年12月、ロンドン
【ロンドン時事】中国政府がロンドン中心部に巨大大使館を新設する計画を巡り、英政府の判断が注目されている。
【写真特集】実在した女スパイたち
「スパイ拠点」になりかねないと懸念する声を考慮し、これまで承認を3度延期。スターマー首相は、1月末の訪中を検討しており、同月20日を期限に判断を迫られている。
39
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/07(水) 17:35:16
ベネズエラの件は、嘘つきオールドメディア、日本共産党、れいわ新選組等、トランプはベネズエラの石油利権とか、言ってますが、そもそもアメリカは産油国です!産油国である事すら、知らないみたいですね!んで、ベネズエラの原油は粗悪で綺麗に精製するのにコストがかかるそうです。あと、ベネズエラの石油施設は、西側が資金提供し、施設を建設したんですが、麻薬王で大統領のマデューロは、勝手に中国等に安い値段で原油を売っていたそうで、ベネズエラ国民の生活が苦しかったのに、嘘つきマスゴミ、れいわ新選組等は、そういう事は言わず、何も調べない、馬鹿の売国奴が洗脳されていますね!
40
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/07(水) 23:16:21
日刊ゲンダイのバックナンバーとか調べれば 「大谷翔平は大リーグでは通用しない!」 ってもっともらしく断じた記事とか見つけられるかしらね?
↑
日本嫌いの馬鹿の化石左翼雑誌だからマジでアリエル
そう書いてる記事あるかもな
41
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/08(木) 08:28:33
短期滞在外国人の詐欺急増、中国系「匿流」関与か…「ヒットアンドアウェー型」の事件繰り返している恐れ
1/8(木) 5:00配信
241
コメント241件
読売新聞オンライン
短期滞在の在留資格で来日し、特殊詐欺などに関与したとして摘発された外国人が昨年1〜10月、59人(暫定値)に上り、前年同期の約3倍になったことが警察庁への取材でわかった。東南アジアの詐欺拠点の摘発強化を受け、中国系の「匿名・流動型犯罪グループ(匿流(トクリュウ))」が、被害者から現金を受け取る「受け子」らを送り込んですぐ帰国させる「ヒットアンドアウェー型」の事件を繰り返している恐れがある。
【図解】一目でわかる…短期滞在の外国人を利用した詐欺のイメージ
東南アジアには中国系の匿流が運営する詐欺拠点が点在している。昨年はミャンマーの大規模拠点などが摘発されたが、なお活動は活発で、警察庁は新たに東南アジアを担当する匿流対策の捜査員を指定し、各国との連携を強化する方針。
世界の嫌われものシナ土人だなw
42
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/08(木) 10:13:50
インフレが進んで国民生活が苦しくなると、政府は不満を外に向けるためにナショナリズムを煽り、威勢の良い言動を国民が支持する。
どこの時代でもどこの国でも起こっていることだ。
特にシナでな
シナ土人国の焦りだな
43
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/08(木) 10:44:57
アジア最大級詐欺組織トップ拘束 カンボジア華人系企業、中国移送
共同通信1/7(水) 23:13配信
既に日本にフロント企業があって都内にも複数の物件を持ち、ビジネス展開してるとか。
違法資金のマネーロンダリングに日本が利用されている証拠ですね。
これには必ず手引きした日本人や協力した国会議員や秘書も居るはずです。
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ano********
ano********
6時間前
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摘発された東南アジアの特殊詐欺の大型拠点はすべて中国人の管理下にあった。そしてそのほとんどが中国に移送されたが、その後中国において罰せられたという報道を聞いたことがない。
ということは、バックに人民解放軍のサイバー部隊や共産党の諜報組織がいる可能性が極めて高いと推察される。
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ido*****
ido*****
1時間前
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都内のマンションが中国系国際犯罪組織の潜伏先兼アジトとなり、犯罪収益の洗浄、マネロンの道具とされていたことがよく分かった。日本では外国人が現金一括買いでマンションを転売屋から購入して実物資産に簡単に変えられるんだから、外国の反社がうようよ入って来てもおかしくない。マンションが転売屋経由でそういう海外反社に流れて行っても、これまで投機情報は適当だったから発覚しなかったのだろう。外国人のマンション購入には、それが犯罪的収益ではないことを証明する、正規の銀行を通じた送金証明書の提出を求める等の手続きを義務化しないと、日本が国際反社の避難地や潜伏先、日本のマンションがマネーロンダリングの道具にされるだけ。それで損害を被るのはマンションの高等や固定資産税や相続税が値上がりし、生活環境が脅かされる日本人だけ。
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:
龍谷人@また〜り
:2026/01/08(木) 10:46:33
都内のマンションが中国系国際犯罪組織の潜伏先兼アジトとなり、犯罪収益の洗浄、マネロンの道具とされていたことがよく分かった。日本では外国人が現金一括買いでマンションを転売屋から購入して実物資産に簡単に変えられるんだから、外国の反社がうようよ入って来てもおかしくない。マンションが転売屋経由でそういう海外反社に流れて行っても、これまで投機情報は適当だったから発覚しなかったのだろう。外国人のマンション購入には、それが犯罪的収益ではないことを証明する、正規の銀行を通じた送金証明書の提出を求める等の手続きを義務化しないと、日本が国際反社の避難地や潜伏先、日本のマンションがマネーロンダリングの道具にされるだけ。それで損害を被るのはマンションの高等や固定資産税や相続税が値上がりし、生活環境が脅かされる日本人だけ。
全くよ シナ土人はやる事がエゲツない
45
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/08(木) 20:16:54
͇̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿. ͇̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿. ͇̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿. ͇̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿̿. ブレインフォグ発症か・・・・・
🙏🙏🙏🙏 あーナンマンダーナンマンダー
残念なおつむだな
一相試験すらクリア出来なかったワクチンを政府の口車に乗せられ
献体褒賞金無しで撃ってしまい挙句ブレインフォグになったの?
今後も報われる事の無い薬害だし発症って嫌だねぇ
あと千日ほどの命か・・・
🔥🔥🔥
🔥🔥🔥🔥🔥🔥
🔥🔥🔥🔥🔥🔥🔥
🔥🔥🔥🔥🔥🔥🔥
🔥🔥🔥💀🔥🔥🔥
南無阿弥陀佛
46
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/09(金) 10:37:20
ERROR: 当分お断りしております。
47
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/09(金) 20:13:50
東京新聞は9日付朝刊で、今月1日付朝刊に掲載した特別報道部長によるコラム「新年に寄せて」の内容に誤りがあり、全文を削除するとの記事を掲載した。
コラムでは、冒頭で「『中国なにするものぞ』『進め一億火の玉だ』『日本国民よ特攻隊になれ』。ネット上には、威勢のいい言葉があふれています」と記載した。
記事によると、これらの言葉は、特別報道部長が昨年1年間のX(旧ツイッター)を検索して見つけた。しかし、読者の指摘を受けて投稿内容を見直したところ、実際には対立をあおる意図で使われているとはいえず、ネット上にあふれている状況にもなかったという。
記事は「特別報道部長本人の事前確認が不十分で、掲載前のチェック体制にも不備があった」とした。
東京新聞の原田悟・編集局次長は「事実確認を徹底するとともに、チェック体制の強化に取り組み、再発防止に努める」とコメントした。
マスゴミw
48
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/10(土) 10:09:57
東京新聞は、1月1日に掲載した「新年に寄せて」と題する西田義洋・特別報道部長のコラムの冒頭部分に誤りがあり、コラムとして成り立たなくなったとして全文削除した。1月9日付朝刊とデジタル版におわび記事を掲載した。
問題のコラムは冒頭で「『中国なにするものぞ』『進め一億火の玉だ』『日本国民よ特攻隊になれ』。ネット上には、威勢のいい言葉があふれています」などと書かれていた。記事掲載直後からSNS上で、同じ言葉はほとんど見当たらないとの指摘が相次いでいた。
「読者の皆さんからの指摘を受けて投稿内容を見直したところ、対立をあおる意図で使われているとはいえず、引用に適したものではありませんでした」とし、「引用した言葉がネット上にあふれているという状況にはなく、表現の仕方も不適切でした」と認めた。
特別報道部長本人の事前確認が不十分で、コラム掲載前の編集局としてのチェック体制にも不備があったとの認識が示され、「事実確認を徹底するとともに、チェック体制の強化に取り組み、再発防止に努めてまいります」と記されていた。w
また偏向ゴミ報道してw マスゴミ
49
:
龍谷人@また〜り
:2026/01/10(土) 11:46:32
そう思える力を与えてくれたのは
ララァかもしれんのだありがたく思うのだな
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