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364：凡人：2021/04/21(水) 08:33:40 ID:GkhSRDuE0: 山本五十六の教訓と高崎経済大学

ミッドウェー海戦を知れば知るほど、日本の司令官上層部の傲慢さ、バカさ加減、間違いが暴露される。勝てるはずの戦闘に負けたミッドウェー海戦。指揮官たちの個人の能力欠如もさることながら、そういう人物が指揮官に昇進できる日本社会が内包する弱点もいっしょに見えてくるから面白い。

「この作戦後、山本連合艦隊長官やその幕僚の責任は問われず、一航艦も長官南雲忠一、参謀長草鹿龍之介は一航艦の後継である第三艦隊の指揮をそのまま受け継いだ。しかし、それ以外の一航艦の幕僚は全て降ろされ、また士官も転出させられた（一航艦航空参謀吉岡忠一はミッドウェー海戦の資料作成のためしばらく残留した）」

「開戦時山本長官は「日本は開戦から半年、もって1年は優勢を維持できるが、それ以降はアメリカ（と連合軍）の国力が日本を圧倒する」と述べ、短期決戦早期講和を目指していたが、当作戦の失敗、大敗北により発言力を失い、また実質短期決戦は不可能となったため、軍令部、大本営は長期戦を主軸とした戦略への転換せざるを得なくなった。

ミッドウェー海戦直後の参謀本部への説明の中でも、軍令部は「主力空母が2隻（翔鶴、瑞鶴）では守勢の外はない」と述べている。しかし国力で圧倒される以前に、戦略、戦術、用兵など全ての拙劣さにより喫した敗北だったにも拘らず、事後に作戦戦訓研究会は開かれず、国民にもこの敗北は伝えられなかった。唯一上記のように参謀本部（陸軍）に対してのみ迅速に伝えられ、ミッドウェー海戦の実態については海軍内はもとより陸軍内でも情報統制がなされた。これは前陸相の畑俊六にさえも真相は伝えられていなかったほどである」（ウィキ）

日本天皇軍はアメリカ軍の物量で負けたとよく耳にする。それが通説になっているが、ミッドウェー海戦をしれば知るほど、そうではないと思いたくなる。この戦闘では軍事力や物量で圧倒的な有利であったのはなん連合艦隊の大日本帝国海軍である。ところが蓋を開けると、アメリカ太平洋艦隊が連合艦隊に壊滅的損害を与えた。この事実は何を物語っているのか。

山本五十六はアメリカをよく研究していたという。彼の本棚を埋めつくすアメリカに関する本。アメリカに駐在し、ハーバード大学に留学もしている。日本軍部のためにスパイ活動をしていたと容易に想像できるが、それ以外彼がそこで見たモノや学んだモノはいったいなんなのか知りたいものだ。真珠湾奇襲攻撃を決行し、日米開戦を始めた。日米交渉をしている最中で、真珠湾攻撃前の時点ではいくらでも日米交戦を回避できたのである。

以下のニュースが教えるように当時のルーズベルト大統領は日本と交戦する意思はなかったことを伺わせる。
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【外交文書公開】
「ルーズベルト親電」伝達遅れ、ＧＨＱ徹底調査
2013.3.7 12:50産経

◇◇ルーズベルト親電　日米開戦直前に昭和天皇に宛てた親電で、日本に和平を呼びかける一方、日本軍の仏印からの全面撤退を要求する内容。日本時間１２月７日正午、東京電報局に到着。グルー駐日米大使に配達されたのは１０時間以上遅れの同日午後１０時半だった。親電は８日午前０時半にグルー大使から東郷茂徳外相に手渡され、東條英機首相が同２時半に昭和天皇に親電全文を読み上げた。◇◇

　外務省は７日、昭和１６年の真珠湾攻撃直前にルーズベルト大統領が昭和天皇に宛てた親電の伝達が遅れた経緯に関する連合国軍総司令部（ＧＨＱ）国際検察局による調査実態の記録を含む外交文書ファイル７２冊を公開した。国際検察局が終戦後、外務省担当者らに事情聴取を行い、詳細な経緯を調査していたことなどが明らかになった。

　外務省が作成した昭和２１年８月１日付の文書によると、国際検察局は親電が早期に届けられれば戦争回避が可能だったと認識しており、開戦当時の東郷茂徳外相が伝達を遅らせたとして開戦責任の証拠固めをしたと分析している。
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