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その他の地域の軍隊
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こうしている間にも海外では、ココロコネクトの不可思議な行動に疑問視する国が集まり、とうとう「Aranha de civil」なる同盟が締結されてしまった。
Aranha de civilは多くの国が加盟しており、大別するとスイス、イギリス、ギリシャなどの中立国と西側の国家と、モザンビーク・イラク・イラン・アフリカの中東系列の国家で構成されている。
いずれも食糧供給を実施しているが、西側に資源供給の目的でついたアメリカによってもたらされた甚大な支援によりすっかり食糧事情は安定した。
ココロコネクトの製作現場の偵察も行っていたフール王国は責任者（正確には製作委員会）としばしば衝突した。
さらに今年の1月9日までアメリカは軍事援助の中心の1つで、アフリカやイラクはギニア湾岸やエジプトなど沿岸地域へ供給する武器を手に入れるため、ほとんどの沿岸部の辺までアメリカと中東との兵器の宛がいが行われた。
西側のフランスやイギリスは土地の一部を練兵場に割り当ててあり、エジプトやアフリカの土地は広大な砂漠がほとんどを占めていたので、
ココロコネクトの是非をめぐり、西側との経済的な需要からも二つのグループに分かれて議論が生じた。
2012年のドッキリ騒動以降、スーダン政府は軍事力を強化する傾向を見せ、7月からはアメリカよりA-4KUとA-4Cの攻撃機を60機も購入した。
7月5日にはココロコネクトとの開戦を狙う右派とほぼ日本政府の援助の元で切り込みを狙う左派との間で白熱化した議論が起こり、7月15日から22日の休戦期間を除いて議論が30日の議会中止宣言まで続けられていた。
シリアが見せたフランスとの軍事協定の内容では西側のスイスと、東側のイラクにより樹立された第6非常警戒軍に対し160機のミラージュF1と60両のAMX-30戦車を譲渡するという内容だった。
しかしイギリスはココロコネクトとの激突を謳う派が国の2/3を占めており、既に加盟しているスペインには20機のボールトンポール・デファイアントを輸出した。
それに合わせて、ココロコネクトの内容と進行具合をしった討伐軍、ギリシャとスーダン解放運動/軍がテレビ局による、声優の要望を無視した非人道的な行為を非難した。
イランは大部分の兵力(総計1500名)をさいたま市に展開し、自衛隊から供給された大量のパンジャンドラムと73式装甲車であった。
各国も動きを見せており 財政難に悩むギリシャには戦闘介入の条件として大規模な金融支援を行うという取り決めもあった。
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