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エンタメ業界の日本と世界
73
:
凡人
:2012/01/29(日) 03:42:01
映画不況? 昨年の興収 一転減 日本
2012年1月27日 朝刊
二十六日に行われた日本映画製作者連盟(映連)の発表で、昨年の興行収入(興収)も入場人員も、大きく落ち込んだことが、あらためて裏付けられた。興収百億円以上のヒット作がなかったことに加え、東日本大震災の影響があったとみられる。 (小田克也)
「二〇一〇年は、ビンテージイヤーだった」。都内で行われた記者会見で、東宝の島谷能成社長は、こう話し、一昨年を豊穣(ほうじょう)な年と位置づけた。
3Dブームに乗り、興収百五十六億円をたたき出した米SF映画「アバター」などが大ヒット。過去最高の二千二百億円余に達した。それに対し昨年は、百億円超のメガヒットがなく、興収が大幅に減少したとの見方だ。
震災について島谷社長は「TOHOシネマズは六十二サイト(劇場)中、二十五サイトが影響を受けた。壊れた劇場もあるし、計画停電その他で、平常の営業ができなかったサイトもあった。茨城県ひたちなか市と横浜市の二サイトは五月二十日まで運営できなかった」と説明。「映画なんか見る気分になれない」との観客心理が働いたことも含め、震災が響いたのも間違いない。
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ただ一方で、興収や入場客の大幅な減少は構造的な問題−と重く受け止める向きもある。
松竹の迫本淳一社長は「お客さまの時間の使い方を考える必要がある。(健康のため)私は一日一時間ほど歩くが、あれやこれやで二時間くらいになる。DVDなどを見ていた時間がそちらに変わる。われわれの年代はそういう人が多い。映画は時間消費型の産業だが、他の時間消費に負けないようエンターテインメントを提供していかなくては」と指摘した。
「映画館に行こう!」実行委員会の委員長も務める東映の岡田裕介社長も「シネコンに飽きたのではないか。みんなシネコンができたときは、すごいと思ったが、それが当たり前になった。ウォシュレットと同じ。次のイベントを考えなくてはいけない」と危機感を募らせる。
また、角川書店の椎名保・代表取締役専務も「宣伝費はかけられない。ハリウッドスターの来日も少なくなった。それをどうカバーし、盛り上げるかも課題」と述べ、海外作品に関しては映連の大谷信義会長も「企画の内容が安定化傾向にあり、新しさが見られない。日本のお客さんには不満なのではないか」との認識を示した。
一昨年は3Dブームに沸いたが、それも一段落。島谷社長は「日本映画はスペクタクルより人間ドラマで支持を得ている。作品の特性に合えば3D公開することもあるかもしれないが、(本数は)少なくなるのでは」とみており、3Dが集客に多大な貢献をするとは考えにくく、模索が続きそうだ。
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