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【news+】ニュース速報スレ【全般】★3
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「看護教員は在宅を知らない」
厚生労働省は3月3日、「看護基礎教育のあり方に関する懇談会」(座長=田中滋・慶応義塾大大学院経営学管理研究科教授)を開き、在宅医療にかかわる医師、看護師、保健師の3人から意見を聴いた。これからの高齢社会に求められる看護師像について、3人が共通して指摘したのは多職種間の連携をコーディネートする訪問看護師の高い資質で、「急性期看護の上級編が訪問看護」との意見もあった。在宅医療にかかわる医師は「教育者が在宅医療を知らない。訪問看護の経験のない者が教員に多い」と苦言を呈し、在宅医療の経験がない看護学校の教員が多いことを問題視した。(新井裕充)
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看護基礎教育の在り方で懇談会設置へ
最初に、栃木県小山市のおやま城北クリニック院長の太田秀樹氏(医療法人アスムス理事長)が、17年間の在宅医療の経験を踏まえて日本の看護教育への要望などを述べた。
太田氏は、急性期病院での看護(急性期看護)と在宅医療での看護(生活期看護)との違いに触れ、「急性期看護はレベルが高く、生活期看護は療養上の世話と考えられる傾向がある」と指摘。
「看護学生に実習で在宅医療を経験させると感動して帰っていく。しかし、卒業して大病院に就職すると『病院の看護師は素晴らしい』と刷り込まれる。それを何とかしなければならない。“お世話”を格下に見るが、それすらできない」と苦言を呈した。
太田氏はまた、「看護学校の教員は訪問看護を想像で語る。訪問看護の経験のない者が教員に多いが、せめてケアマネジャーの資格ぐらいは取ってほしい」と注文を付けた。その上で、訪問看護に特化した看護師養成校をつくる必要性を指摘した。
続いて、東京都新宿区のケアーズ白十字訪問看護ステーションの秋山正子氏は訪問看護師に求められる能力として「全体像を把握できる能力」を挙げ、訪問看護では(1)自立した判断、(2)多様な情報への対応、(3)患者の家族や関係者との調整能力――が求められるとした。
また、島根県健康福祉部健康推進課の永江尚美氏は保健師の立場から訪問看護師に求められる役割について述べ、地域住民とのコミュニケーション能力や、医療・介護・福祉と住民をつなぐコーディネート能力など、「地域の多様な関係者との調整能力などが必要」とした。
■ 訪問看護師の養成と教員の質
この日のヒアリングで、医師や看護師らが指摘したのは多職種間の連携をコーディネートする訪問看護師の高い資質や能力だった。
質疑で、井部俊子委員(聖路加看護大学長)は「すぐに“勝利者”にはなれない。訪問看護師のキャリアを見ると、急性期の病院で患者のケアについての基礎的なトレーニングを数年積み重ねた上で、訪問看護に行く自信を付ける傾向があるように思う。卒業後、すぐに在宅医療に進むためにはどのような看護基礎教育が必要か」と質問した。
これに対して、太田氏は「長年の課題だが」と前置きした上で次のように答えた。
「教育者が在宅を知らずに在宅の教育はできない。まず、教える側が在宅医療を知ってほしい。卒業したばかりの経験の浅いナースでも在宅の中で磨かれている例を見ると、在宅にはマインドが一番大事だと思う。教える側がしっかりしていると育つ。在宅を想像で教えても駄目だ。急性期病棟の看護師たちは患者を地域に戻すために指導をしてから帰すが、指導の内容はかなり的外れだ。それは現場を知らないからではないか」
このような厳しい指摘に対し、田中座長は「つまりカリキュラムが良くても教員の質が低ければ駄目という意味だろうか?」と尋ねた。太田氏が「いや、そこまでは…」と答えると、会場から笑いがこぼれた。
更新:2008/03/03 20:43 キャリアブレイン
http://news.cabrain.net/article/newsId/14809.html
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