合成樹脂スレッド - 1073920867

1：荷主研究者：2004/01/13(火) 00:21: 石油化学産業において、合成樹脂は花形の成長部門であった。過去形なのは現在、合成樹脂業界は過剰設備と価格競争から低採算部門へと陥っていることが多いからだが、機能化学品と比べて市場規模が格段に大きく、中国をはじめとした海外需要は伸び続けており、業界の再編が進む合成樹脂は今でも石油化学産業の主力部門であることには間違いないだろう。
四日市の盟友、ＥＧファン氏よりＨＤＰＥを中心とした合成樹脂スレッド立ち上げの依頼があったため、喜んでお応えすることとする。

石油化学工業会
http://www.jpca.or.jp/

▽ＥＧファン様より提供の国内のＨＤＰＥメーカー
旭化成ケミカルズ(株) のサンテック-HD
日本ポリエチレン(株)のノバテックHD
出光石油化学(株)のIDEMITSU PE
日本ユニカー(株) のNUCポリエチレン
チッソ(株)、丸善石油化学(株) のKEIYO ポリエチ
三井化学(株) のハイゼックス
東ソー(株) のニポロンハード
2：荷主研究者：2004/01/13(火) 00:22: 【ＨＤＰＥの説明】
▽出光石油化学のホームページよりＨＤＰＥの説明
http://www.ipc.idemitsu.co.jp/cgi-bin/prodbc/ipchome/scripts/browse/content.jsp?channelId=-536879001&programId=536879420&contentOID=536879739&contentType=2&anotherName=Products&login=0&displayPage=/ipchome/scripts/browse/content.jsp
高密度ポリエチレン樹脂（HDPE）の特徴

ポリエチレンのもっとも大きな特徴は、プラスチックの適用範囲をひろげたとさえいわれるその耐寒性にあります。ポリエチレンのガラス転移温度（Tg）は－１２０℃であり、これはいわばその温度まで凍結しないということですから世界中のどこででもカチカチに固まってしまって衝撃に弱くなるということがありません。
　ポリエチレンはエチレンの重合体で、製法や分子構造の違いにより高密度ポリエチレン(中低圧ポリエチレン)と低密度ポリエチレン(高圧ポリエチレン)に分けられます。高密度ポリエチレンは、低密度ポリエチレンに比べて硬く腰が強く、伸びにくい性質があります。

HDPEの主な特長
耐寒性低温の厳しい環境下での使用に耐えるので、コンテナや雪用品などの材料に好適です。
耐薬品性酸、アルカリはもとより、ほとんどの溶剤に対して安定なので、いろいろな容器に使用可能です（但しアルコール飲料は味に注意必要）。
耐久性強度、電気絶縁性、耐候性など、耐久性は抜群です。長い年月にわたり安心してご使用いただけます。

　HDPEの用途範囲は、各種工業用品（自動車部品，鋼管被覆，電線管など）、産業資材（パイプ，漁網，土木用シートなど）から身近な家庭用品（一般包装用フィルム，洗剤容器，灯油缶，ペール缶など）にいたるまでひろがっています。
3：荷主研究者：2004/01/13(火) 00:23: 日本ポリケムはプライスリーダーとして値崩れを防ぐ立場のようですよ＞ＥＧファンへ

【日本ポリケム】2003年12月16日　化学工業日報　1面
コスト削減100億円超へ　日本ポリケム、来年央に経営計画　日本ＰＰ　日本ＰＥ　生産最適化軸に

日本ポリケム（ＪＰＣ、三菱化学100％出資）グループの日本ポリプロ（日本ＰＰ）および日本ポリエチレン（日本ＰＥ）は、合計100億円超のコストダウンを推進する経営計画を来年央にもまとめる。日本ＰＰは、年産30万トン級の新設備を2006年に商業運転入りさせるスクラップ・アンド・ビルド（Ｓ＆Ｂ）計画を、日本ＰＥは四日市の低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）設備を2004年10月に休止するなどの生産再編計画を盛り込む。さらに両社は、来年4月をめどにナフサ価格とリンクした新たな価格決定方式を具体化させる方向で検討しており、わが国最大のポリオレフィンメーカーとしてプライス・リーダーの役割を果たしていく考えだ。

▽ナフサ連動型価格決定方式　来春から具体化

ＪＰＣグループは、今年9月にポリエチレン事業をＪＰＣ、日本ポリオレフィン（ＪＰＯ、昭和電工と新日本石油化学の合弁）および三菱商事が出資する日本ＰＥに、10月にポリプロピレン（ＰＰ）事業をＪＰＣとチッソが出資する日本ＰＰにそれぞれ再編成した。この事業統合により合計100億円のコストダウンを達成する計画だが、すでに各親会社が前倒しで系列の休廃止や要員のスリム化など実施、50億円程度の合理化を達成している。

このため来年策定するコストダウン計画は、残る50億円のコスト削減を来年中に仕上げるとともに、さらなる合理化効果を積み上げるためのアクションプランの位置付けとなる。

日本ＰＰは、コストダウン計画の目玉は設備のＳ＆Ｂ計画で、すでに2006年初頭の商業生産開始をめどとした年産30万トン級の大型新設備の建設について企業化調査（ＦＳ）に入っている。プロセスはチッソの気相法技術が有力。残る問題は立地場所で、鹿島、千葉、川崎の3拠点のなかから数ヵ月内に決定する方針。コストダウンではさらに、物流・購買費の削減、要員のさらなるスリム化を推進する。

一方、日本ＰＥは、国内に20系列ある生産設備の再編・集約化をベースに、ＬＤＰＥ、直鎖状低密度ポリエチレン（Ｌ－ＬＤＰＥ）、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）といった製品ごとの最適生産体制の構築と、グレード数の大幅削減による生産コストの削減を推進する。この一環として四日市のＬＤＰＥ設備は休止する予定。

コストダウン計画と並行し、価格決定方式の刷新も推進する。大手ユーザーとの間で拡大している原料ナフサ価格の変動とスライドした価格決定方式を、来年4月分から全面的に採用することを目指す。これにより、リーダーカンパニーとして合理的な価格交渉スタイルに基く経営体制を確立したい考えだ。
4：荷主研究者：2004/01/13(火) 00:25: 【三菱化学、エクソン】
http://www.jij.co.jp/news/chemical/art-20040104190224-HZBXIIGDVU.nwc
三菱化学と米エクソン、ＰＰコンパウンドで欧でも提携交渉（日本工業新聞　2004/1/5）

　三菱化学が米エクソンモービルと、欧州で自動車部品などに使用するＰＰ（ポリプロピレン）コンパウンド（成形前材料）事業で提携交渉に入ったことが4日までに明らかになった。欧州にＰＰコンパウンド拠点を持たない三菱化学と、欧州進出する日系自動車メーカーへの納入拡大をもくろむエクソンの思惑が一致した。三菱化学がエクソンの仏子会社と合弁会社を設立する方向で検討し、出資比率や時期など詳細は今後詰める。

　三菱化学とエクソンは、すでにシンガポールに折半出資で「マイテックス・ポリマーズ・アジアパシフィック」を、米国のインディアナ州に同じく折半出資で「マイテックス・ポリマー・ジェネラルパートナーシップ」を設立し、ＰＰコンパウンド事業を展開している。欧州でも共同で事業を手掛けることで、提携関係を拡大する。

　三菱化学は、日本、米国、欧州、アジアの四極でＰＰコンパウンド拠点を持つことになり、自動車メーカーのグローバル調達に対応する体制を整える。

　三菱化学は、エクソンと共同で展開するシンガポールと米国以外にも、中国の北京市で、現地資本と合弁で「北京聚菱燕塑料」を設立し、ＰＰコンパウンドを生産している。さらに、日系自動車メーカーの中国進出に対応するため、中国の南部地域にも生産拠点を設置することを検討するなど、ＰＰコンパウンドの国際展開を強化する。

　一方、エクソンは、仏子会社の「エクソンモービル・フランス」で、ＰＰコンパウンドを生産し、欧州の自動車メーカーに供給している。三菱化学と組むことで、トヨタ自動車など欧州に進出する日系の自動車メーカーに対する納入拡大を狙う。

　ＰＰコンパウンドは、汎用合成樹脂のＰＰをベースに、着色したり添加剤を混ぜて、インスツルメントパネルやバンパーなどの自動車部品に成形する前の樹脂材料。ＰＰは他の汎用合成樹脂と比べて比重が軽いため、自動車1台当たりの使用量が増加する傾向にある。また、日系自動車メーカーが海外進出するのに伴い、国内と同じ品質の製品が求められるため、三菱化学のほか三井化学など化学各社が、ＰＰコンパウンドの海外展開を強化している。
5：荷主研究者：2004/01/13(火) 00:30: 【大洋塩ビ】
http://www.jij.co.jp/news/chemical/art-20040107193112-VOBYJDOMYW.nwc
大洋塩ビがＰＶＣの値決めに規格方式を提案（日本工業新聞　2004/1/8）

　塩化ビニール樹脂（ＰＶＣ）最大手で東ソー系の大洋塩ビ（東京都港区）は、来年度にもＰＶＣの原料価格や海外市況などを指標にしたフォーミュラ（規格）による値決め方式を顧客に提案する。四半期ごとに個別に当たっている価格交渉に明確な指標を取り入れることで、値決めの透明性を高めるとともに、価格交渉を円滑に進めるのがねらいだ。

　大洋塩ビは、原料のナフサ（粗製ガソリン）価格の変動などをベースに、四半期ごとにその期中の出荷価格を決める「期中決め」と呼ばれる値決め方式を塩ビ管メーカーなどの大手顧客を中心に採用している。ただ、価格交渉に使う明確な指標がないため、顧客ごとの価格交渉が長引く傾向にあった。

　このため、来年度から、原料となるナフサや二塩化エチレン（ＥＤＣ）、製造コストにかかわるＣ重油、中国市況などを指標として価格を連動するフォーミュラを顧客に提案し、価格交渉の迅速化を目指す。指標や価格の連動幅などの詳細は今後詰める。

　塩ビ業界では、出荷後に価格を決定する「後決め」と呼ばれる値決め方式が多く、過去にさかのぼって値幅を変動させるなど、メーカー側にとっては収益を圧迫する不利な商慣習となっている。このため、国内第2位の信越化学工業が、価格の先決め方式を今年から顧客に提案するなど、値決め方式を改める動きが活発になっている。

　ＰＶＣは、ナフサから作られる基礎原料のエチレンと、塩素を基に製造される汎用の合成樹脂。水道管のパイプや、農業用フィルム、電線被覆材料などに使用される。

　大洋塩ビは、東ソー68％、三井化学16％、電気化学工業16％の出資比率で設立されたＰＶＣ専業メーカー。生産能力は年56万4000トンで国内1位となっている。