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98：・゜*ヽ(´ー｀)/。・゜*：2005/09/18(日) 09:57:21: http://mchd7w4hh.hp.infoseek.co.jp/html/dentsu_taboo.txt.htm
その上、長野五輪の中継番組はＣＭも含めて、電通の一括買い取りだったため、メディアも電通へのゴマすりに必死となった。
「これは世界的流れですが、現在のようにスポーツイベントを金まみれにした責任の一端はやはり電通にあるのは間違いない。その罪は大きいでしょう。」（スポーツ評論家）
しかも、この長野五輪の際、問題となったのが、日本アムウェイというスポンサーの存在だった。
「マルチまがい商法といわれて問題が指摘されていた日本アムウェイが五輪の、しかもゴールドスポンサーになってしまった。そのため、長野五輪期間中、新聞広告やテレビＣＭはもちろん街中にもデカデカと広告を出して大宣伝攻勢を図ったんです。もちろんその後、アムウェイには国民生活センターや公正取引委員会からの警告が行われるんですが、こうした問題企業に対しても、無批判に広告を垂れ流すことで、一般消費者のイメージを安易に変えてしまう危険性が高い」（広告業界に詳しいライター）
こうした例はそれ以前にも存在した。現在、大手サラ金会社が大量にテレビＣＭなどを打ち、すっかりメジャー化、サラ金安全神話さえ醸し出している感があるが、そうしたイメージ戦力づくりにも、電通は大きく関わっているのだ。
「80年代初頭くらいから、主なサラ金会社の広告を一手に扱い出したんです。当時はサラ金悲劇がよくニュースになっていました。そういう風潮の中、テレビＣＭでいえば、サラ金を扱っていたのはテレビ東京系だけで、他のテレビ局は扱わなかった。今では考えられません。これは、サラ金を巡る状況の変化ももちろんありますが、長年の電通の広告・イメージ戦略も大きく影響していると見るのが正しいでしょう」（前出・ライター）

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