ログ保存 - 1037310426 - したらば掲示板

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133：・゜*ヽ(´ー｀)/。・゜*：2003/01/08(水) 23:12: 771 名前：名無しさん＠１周年投稿日：03/01/08 22:23
テレビの視聴率リサーチ会社の実態をなぜ誰も調べようとしないのだろう。
テレビ局はなぜ独自に視聴率を調べようとしないのだろう。
それはリサーチ会社が泣く子も黙るロックフェラー財閥の会社だからだ。
つまりテレビ視聴率リサーチ会社がテレビの言論統制機関になっている。
さらにはロックフェラー財閥の傘下の会社がテレビ番組のスポンサーになっているから、
テレビ局などいくらでも統制できる。日本やヨーロッパには公共放送局があるからまだ
救いはあるが、米国には救いはない。
小泉首相の支持率が異常に高いのもリサーチ会社の仕業だろう。ロックフェラーと
小泉首相は関係が深そうだ。今は消えてしまったサイトで次のようなことが書かれていた。
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Ｂ　小売業世界最大手の米ウォルマートが西友を傘下に収めると発表したのには驚いたね。
Ａ　前号で取り上げた３月１日のロックフェラーの首相官邸訪問が関係しているんじゃないだろうか。
Ｂ　それじゃ、「外人買いによる日経平均の上げの見返りが、米ウォルマートの対日進出だった」
ってこと？
Ａ　ウォルマートは特に食品の安売りに強味を持つことで知られている。
その食品の安売りをサポートしているのが、世界最大の穀物商社カーギル。
そのカーギルを資金面で支えていたのが、デイビッド・ロックフェラーが会長として君臨していた
チェース・マンハッタン銀行なんだ。つまりウォルマートはロックフェラー財閥の支配下にあると
言っていい。だから、ロックフェラーが首相官邸を訪れた週明けから日経平均が外人買いにより
急上昇し、その２週間後の３月１４日にウォルマートが西友を足場に対日進出を発表、となれば
関係があると勘ぐりたくもなる。
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