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2458：シャンソン：2018/01/14(日) 21:23:19: 　　　　世論は権力が作り出すものである

　第二次世界大戦前の国際世論は、「日本は野蛮な国で、千年前からいつも戦争おしたい民族だった」
というものでした。もちろん事実ではなく、米国や中国（蒋介石率いる中華民国）などによって作られたデマゴーグであり
プロパガンダでした。そもそも、世論とは大衆の声ではないのです。

　権力者が都合よく作り出し、大衆を操る道具なのです。日米開戦前、当時のアメリカ国民は、どこの国との戦争に反対でした。
外国に出かけてまで戦争はしないというのが、第一次世界大戦に懲りたアメリカ大衆の声（内向き志向）だったのです。
　それでも戦争を始めたかったフランクリン・ルーズベルト大統領は、中国の蒋介石政府の反日キャンペーンなども利用して、世論操作を行いました。
アメリカは、対日経済封鎖や石油輸出禁止等で、座していれば死を待つのみという極限状態にまで日本を追い詰めました。

　それで日本はついに日米開戦に踏み切りました。「軍国主義だったから日米開戦というアホな道に進んでしまった」というのは、戦後に因果関係を逆転して作られたストーリーです。
アメリカに、じわじわ追い詰められて、止むに止まれず、日本は起死回生の一手に出た。これが日米開戦の真実です。

　ところが、真珠湾攻撃の際、外交官の不手際で宣戦布告が攻撃の後になってしまいました。
すかさずアメリカは「宣戦布告なしに攻撃してきたずるい国」と叫び立て、「リメンバー・パールハーバー」キャンペーンで、世論を「反日」に導いた。
米国民は戦争をしたくなかったのに、親中派のルーズベルト大統領や、蒋介石の妻である宗美齢たちのプロパガンダにより、日本に対する誤解をたっぷり持っていったという下地があった。
そこに真珠湾攻撃という強い刺激を与えられて、「日本を討つべし」にコロッと変わってしまった。
権力者が世論を操作して利用したのです。

　これは、世論なんてものは、プロパガンダによって、いくらでも作られるという証明です。当時のアメリカは、大統領自らが世論操作をしましたが、今の日本では、
マスコミが自分たちの思惑で世論操作をしています。朝日新聞の「従軍慰安婦」プロパガンダの場合は、結局嘘がバレて、朝日は、謝罪と記事取消を紙上で告知しました。
しかし、世界に流れ出た毒は消えません。その毒に当たって形作られた韓国の慰安婦像をめぐる反日世論は、日本から見れば根拠がなく、馬鹿馬鹿しい限りですが、世論とはそのレベルのものです。
客観的事実よりも、人々の印象や感情に基づいて形成されます。

　『平和の夢に支配された日本人の悲劇　ダチョウの平和をむさぼるなかれ』　ケント・ギルバート著

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