生長の家政治連合と「今の教え」を考える/2 - 1356262576

7634：志恩：2018/03/20(火) 10:45:30 ID:6hRUvSRg: 志恩ー今や、生長の家教団も、公安からマークされていると聞きます。公安情報という本が出版されてました。

【公安情報】単行本（ソフトカバー） – 2018/3/10井上太郎 (著)

内容紹介
公安中枢部だけが知っている、反日勢力の驚愕情報!
中国、韓国、北朝鮮、マスコミをぶった斬り! 公安情報満載!

〈目次〉
序章反日の原点とそれに染められた日本人
そこには、こんな事実がありました。この事実を知り早く目覚めていただきたいと思います

第一章これでも好きになれるの?半島朝鮮人
これでも親しみを感じますか、仲良くできる要素はありますか

第二章中共は嫌いというより危険
反日だからと嫌ってばかりいられません。極めて日本にとって危険です

第三章中韓につながる日本の反日組織
日本における反日組織、その背景には意外と多くに中韓が関係しています

第四章はたしてマスメディアは反日組織なのか
本来、体制内反体制が基本のマスメディア。日本だけが反政府に見えますが

内容（「BOOK」データベースより）
中国、韓国、北朝鮮、マスコミをぶった斬り!公安情報満載!公安中枢部だけが知っている、反日勢力の驚愕情報!

ブックレビューより
●序章からすごい内容。読み終えても圧倒的な内容。ただの嫌韓本ではない。
著書「日本のために」が木野という馬鹿に訴えられた結果から、更に進化され今回の「公安情報」は内容の裏付けを
徹底的にされてるはず。その観点から読むと、掲載されてる内容にすべてが裏付けをとってると想定すると圧倒的な情報量。

日本の歴史、ＧＨＱ、中共、在日朝鮮人、反日組織、クソゴミに関するすべての疑問点、なぜ我が国がこれほど貶められ、
在日にいいようにされてるかの疑問のすべての点と点がつながる情報が網羅されてる。

在日を帰国へと促す正しい法律・方法論も書かれている。

●さて、本書では、まず、以下の４分類に分けて、「反日」の実態を明らかにされていますので、それごとにレビューをしたいと思います
ただ、最初に申し上げておきたいのは、やはり、現在の事態を作ったのは、戦後のＧＨＱの占領政策にあるということ
自分たちの空襲・原爆投下といった残虐さを薄めるために、「日本は東南アジアで残虐な侵略行為をした」と捏造し、
「朝鮮人が奴隷から解放された日である」とし、在日を「戦勝国民＝連合国民」として扱い、「日本の弱体化」に
利用したということは覚えておいて下さい
・朝鮮
・中共
・日本の反日グループ
・日本のマスメディア

〇朝鮮
・１９６５年に「日韓法的地位協定」が掬ばれ、在日２世の永住は、１９９１年までとされた
・しかし、民団による「差別撤廃」運動が行われ、９１年、「日韓覚書協定」が結ばれ、「特別永住者」が生まれました
・彼らの反日の本質は、他国もしくは他人の劣等性を感じることにより、自国の優越性を実感したいのです
・さらに言うと、自分たちがかって日本人だったことや戦争に協力した史実を隠蔽し続け、なかったことにすることで、中共と一緒になって
　日本の歴史を非難したいのです
・目的はただ一つ、日本からの経済援助です。責任逃れのためならどんな無理な嘘でもつきとおすのが韓民族です

〇中共
・天安門事件後、民主化を進めさせないために、国民を指導するための教育改革を行っていくことになりました
・つまり、国民の愛国心を高めることで、中国共産党の正当性を示し、地位を高めるようにしたのです
・それに利用されたのが反日教育です。日本は戦争中侵略と残虐行為を繰り返した、ということをでっちあげました
・そして中国共産党は、日本の侵略から自由を勝ち取ったということにしたのです

〇日本の反日グループ
・左翼活動歴がある人物の就職は限られます
・それが、労働組合、役所、新聞配達員、弁護士等に、ちらばっていきました
・そして、朝鮮で行われている反日活動と日本国内の組織が密接につながっています

〇日本のマスメディア
・ＧＨＱは東京裁判を使って「日本政府・軍部が加害者」で「連合国民と日本国民は被害者」という絵空事の概念を作り、マスメディアや日教組によって、日本人全体に洗脳教育が施されました
・マッカーサーは、在日朝鮮人を利用し、報道新聞各社に潜り込ませ、スパイの役割をさせました
・ＮＨＫは総務省管理下の特殊法人で、放送法によって設立されていますが、ＮＨＫが映らないＴＶを生産することはできません
・また、経営の長期計画を策定する「総合企画室」があり、４つのグループがあるのですが、いずれのグループにも属さない、通称「企画」と呼ばれる職員がいます
・また、潤沢な受信料をバックに放送業界、政治家、財界、さらには中共、電通等ともつながっています
・また、大新聞には、「日刊新聞紙法」「再販規制」「国有地の安価での売却」「宅配網」「記者クラブ」等の特権があります