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生長の家政治連合と「今の教え」を考える/2

5077志恩:2016/09/03(土) 15:40:50 ID:6hRUvSRg
 【日本は、米国の連合軍最高司令官総司令部(GHQ)が日本を占領統治していた終戦直後に、
日本は11宮家の廃絶と庶系庶子の相続禁止(側室制度の廃止)をGHQに押し付けられた。

それは、荒唐無稽な陰謀論ではなく数学の「確率論」であるが、
GHQが「自らは手を汚さずに数十年後に天皇制を自然消滅させよう」としたことは明らかだ。】より

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■女帝女系vs.南朝
もし愛子内親王が天皇に即位し、その子も(女系)天皇として即位できるよう皇室典範が改正されると、
それらの即位の無効確認を求める訴訟が乱発され、天皇の権威は失墜し、天皇制は崩壊の危機に瀕する。

■女帝・女系天皇 vs. 南朝〜秋篠宮妃男子出産でも 解決されない、皇室に潜む危機■

前回、米国の連合軍最高司令官総司令部(GHQ)が日本を占領統治していた終戦直後に、
日本は11宮家の廃絶と庶系庶子の相続禁止(側室制度の廃止)をGHQに押し付けられ、

皇室典範が皇位継承権があると認める男系男子の誕生確率を著しく引き下げられた、と述べた。

これは荒唐無稽な陰謀論ではなく数学の「確率論」であり、
GHQが「自らは手を汚さずに数十年後に天皇制を自然消滅させよう」としたことは明らかだ。

この「自然消滅工作」はわずか60年でほぼ成功し、GHQ主導の、1947年の皇室典範改正から59年を経た
06年8月現在、昭和天皇兄弟の曾孫(今上天皇兄弟・従兄弟の孫)の世代には 男系男子は1人もいない。

側室制度のない現状では、昭和天皇兄弟の曾孫世代に男系男子が誕生する機会は、もうないであろう)。

そこで、天皇制を維持するために、皇室典範第1条を改正して、現在男系男子に限定されている皇位継承権を
男系女子や女系の皇族にも広げよう、という発想で浮上して来たのが「女帝・女系容認論」である。
                                             続く


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