生長の家政治連合と「今の教え」を考える/2

2960：志恩：2015/02/18(水) 14:33:51 ID:.QY5jUA6: 国際法的見地から見て、
日本が戦略戦争したという結論を出し、東京裁判をやり、一方的に日本を、裁いたのは、
戦勝国のアメリカ軍です。

戦勝国アメリカ軍が　国際法的見地で、日本軍をみたら、侵略戦争だったのです。

しかし、その大東亜戦争の終盤に、

アメリカは、残忍きまわりなき　「東京　大空襲」　をやりました。
この人道に反する罪は、国際法的見地から　みられていません。
ベトナム・アフガン・イラク戦争と同じくです。

過去の、NHKニュースによれば、東京への大空襲　の、犠牲者の40％近くが、未成年だった　、ということです。
あの、東京大空襲で、米軍は日本人を、１０万人　殺したそうですが、

都内の研究者のグループが新たに見つかった名簿をもとに３万人の犠牲者を分析した結果、
２０歳未満の子どもたちが　犠牲者の４０％近くに　上っていたことが分かったのです。

つまり、日本人の青少年の多くも、あのとき、アメリカ軍に殺されたのですが、
あの大東亜戦争の終盤において、
アメリカ軍に、日本人の一般人は、１０万人も、理不尽な殺され方をしても、不問のままなのです。

このアメリカの無差別爆撃に対する戦争責任は、
先にいいましたように、不問に付されましたが、
　ヒロシマ・ナガサキ　についても、同様です。
このことは、ドレスデン無差別空爆についても同様です。

こうした「事実」をもって、戦争犯罪を裁いた裁判を「勝者の裁判」として「不当裁判」とする主張がありますが、
　これについては、
国際法的見地から見たと、一般的にいわれていることですが、
侵略戦争を遂行した者たちが、自らの戦争犯罪を正当化する立場にあるかどうか、という問題です。

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