生長の家政治連合と「今の教え」を考える/2 - 1356262576

1289：霊界人：2014/01/24(金) 18:21:55 ID:AuG9N1Wc: 産経ニュース「国際ビジネスマンの日本千思万考」から

筆者：上田和男（こうだ・かずお）

昭和１４（１９３９）年、兵庫県淡路島生まれ。３７年、慶応大経済学部卒業後、住友金属工業（鋼管部門）に入社。米シラキュース経営大学院（ＭＢＡ）に留学後、４５年に大手電子部品メーカー、ＴＤＫに転職。米国支社総支配人・・・以下略

過剰な自虐史観

　戦後日本の最大の過ちは、戦勝国側の極めて一方的な敗戦国糾弾やＧＨＱの洗脳政策をあまりにも従順に受容し、多くの隠された史実を十分に極める時間を待たずして、過剰な自虐史観を国民全般に蔓延させてしまったことに尽きるようです。

　確かに戦争を起こした非は当然自認するとしても、事実も虚構もごちゃ混ぜに誇大視して、いつまでもペコペコと謝り続ける敗戦国は、国際社会でも皆無です。ドイツやイタリアの昨今の外交と対比すれば彼我の違いは明白でしょう。

　そもそも、通称・東京裁判には違法性・非妥当性の問題があります。近代国際法の精神では許されていなかった「事後法」による「平和に対する罪」という事後設定根拠に基づく蛮行裁判でした。また、戦勝国側が一方的に戦敗国を断罪することが禁じられていたにもかかわらず、不公平で主観的な軍事裁判が強行され、パール判事の「無罪主張」を無視して結審しました。

　なお、パール判事は「これは裁判の名を借りた復讐であり、占領政策のプロパガンダにすぎない。十分な法的根拠もないのに２５人という多くの被告を処刑する（全員有罪、文人まで含む内７人もが死刑判決）は２０世紀文明の恥辱である。時が熱狂と偏見を和らげたとき、また理性が虚偽から仮面を剥ぎ取った時、正義の女神が過去の賞罰の所を逆転させることを求めるであろう」と後世の再審を予言する名句を残されました。

的中したパール判事の“予言”

　その後の史実をひもとくと、１９５２年４月のサンフランシスコ講和条約で日本は独立を回復しますが、その際、「東京裁判の諸判決を受諾するが、その裁判そのものを受諾したわけではなかった」ことが明記され、同年６月参議院本会議において戦犯釈放の国会決議と４千万国民の署名を提示し、戦勝関係諸外国１１カ国の賛成を得て１９５６年、ついに収監中だったＡ級戦犯全員が釈放されたのでした。

つまり、１９４８年の東京裁判は、パール判事の予言が的中して８年後に覆され、それが国際的現実となったのです。この「日本に戦犯が居なくなった史実」を弁えず、東京裁判に縛られた外務官僚やマスコミ、多くの国民が自虐史観に陥っているのは、困った問題です。

＜中略＞

《かつて日本人は清らかで美しく、親切で心豊かだった。アジアの国々に自分のことのように一生懸命尽くしてくれた。少しは怒りんぼや威張る人も居たが、総じておおらかで希望に満ちて明るかった。戦後の日本人は自らを悪者だと思い込まされ、父祖や先輩は残酷無比な酷い人だったと、世界中にペコペコ謝ってばかりだ。会社と仕事のことしか思わず、自信がもてるのは経済だけで、ひょろひょろな日本人は本当の日本人ではない。どうして、こんなになったの…》（要約抜粋の責は小筆にあり）

人間性無き者は「ヒト」という個体動物種でしかない

　日本人がそうなってしまった背景には、おそらく「押し付けられた憲法の不適切・不自然な一部条文」「廃止された道徳教育による心の喪失」「アメリカ的物質文明と金権崇拝」「教育勅語の廃止で愛国心・忠義心・友愛・孝行・肉親愛などが喪失されたこと」があるでしょう。それらを助長・悪用したのが日教組教育で、その後、経済至上主義・工業立国と雇用政策によって核家族化した家庭で社会教育が崩壊していきます。さらに、俗悪ＴＶなどマスメディアの劣化、学界やマスコミの社会啓蒙力衰退、政官界のリーダーシップ欠如、そして庶民自身の平和ボケ、物欲私欲、教養力失墜…と国民全般に劣弱化が深化してしまったように思われます。

　要するに現代日本人は自虐史観にさいなまれ、自信喪失し国際感覚を欠き、迷走遁走を繰り返す軟弱な心の持ち主に成り下がってしまったのです。人間性無き者は「ヒト」という個体動物種でしかありません。

　社会で、さらには世界で、正しく強く共生していくには、「人間力」を取り戻す必要があります。それには、まず自ら礼と義を高揚し「富徳」を積み、自虐や他責をきっぱり捨て去ることです。そして、自責を礎に自主独立を勝ち得る研鑽努力を重ねる中で自信を取り戻し、「強い心」の主へ、今こそ脱皮すべきです。