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献血の問題点と将来像
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問診後、エイズ関連の質問に正直に答えられなかった場合を想定して、自己申告の説明用紙が配布され、24時間以内に匿名電話で（血液番号だけを通知する）連絡することが求められている。この制度はもともと米国にあったが、現在は有効性の乏しいとしてFDAは推奨していない。実際わが国でも自己申告者からのHIV陽性者の検出率は公表されていないがきわめて低い。
また献血後に寄せられる献血者からの情報としてはマラリア地域への旅行とBSE関連国への旅行が多い。これらの献血後情報は遡及的な製剤の廃棄につながるので、本来はウイルス肝炎発症などの臨床的に有意義な情報がほしいところだ。
2004年から献血作業は全国統一のコンピュータシステムによっておこなわれるようになった。膨大なデータを扱うことから当然ではあるが、採血現場でのリアルタイム入力にこだわったために、看護師の仕事を増やして過誤増加の原因となり、また採血部門と、検査、製剤、供給の各部門のつながりが十分でないため、手作業が混入するという欠点がある。
Rｈ陰性や稀な血液については献血者登録制度があるとともに、世界的ネットワークになっており、大阪センターに本部がある。
献血リクルートに協力している組織としてライオンズクラブが有名だが、学生献血連盟、赤十字奉仕団などもリクルートに協力している。
2003年に献血ICカードが導入されて、本人確認が厳しくなった。感染症遡及調査を担保する以外に具体的な効能はなかったが、頻回献血者は多数回献血者クラブに加入できるようになって、自分のデータをパソコン上から知ることができる。また10回、30回、50回、100回、以後50回ごとに表彰があり、色の異なる杯が渡される。表彰回数については、1993年までは成分献血促進のため200mL１回、400mL２回、成分３回で換算されていたが、2003年からすべて１回となった。
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