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献血の問題点と将来像
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献血者数の年次推移は表３に示すが、1964年の閣議決定直後には年間20万人であった献血者数は1986年に700万人とピークを示し、400ｍL献血の普及によって現在は500万人前後となった。500万人を献血可能人口のおよそ8,000万人で割ると献血率として約6%という数字が出てくる。もっとも献血可能人口の中には体重やHｂ不足、服薬病気等でそもそも献血できない人も分母に入っているので、実際の献血率は10%前後と思われ、実に一般的な国民運動であることが理解される。なお1991年の急増は原料血漿国内自給のために血漿成分献血が増加したためである。
献血種別による割合は、表４に示すように全血がほとんどなくなって（年間1,000本未満）、2010年ではほぼ200mL献血10%、400mL献血60%、血漿献血15%、血小板献血15%の割合となっており、200mL献血は近い将来なくなるかもしれない。
表５に示すように、問診や検査があるので、最終的には献血希望者の８割弱の血液が供給されることになる。献血希望者の採血率は年々減少している（1995年84.2%→2010年82.6%）
今日の献血事業の最大の問題点は、少子高齢化とそれに輪をかけた若年献血の減少である。そもそも70%以上の輸血を受ける高齢者に若年者が支えているという、年金問題と同じ図式ができているが、若年者献血は年々減少しているという悲観的な状況に陥っている。10,20代の献血は1995年には45.6%も占めたが、2010年には27.3%に激減した。献血を増やすためには献血という行為を魅力あるものにする以外にない。薬価改定と集約による余剰資金を利用したタレント宣伝だけでは若者が献血に回帰することはありえないと考える。現在でも献血には検査サービスのような報償があるが、これこそ関口先生の言っていた３つのモットーの１つ、よりよい献血者サービスにほかならず、また元ISBT会長ホランド博士の言うロイヤルティ（忠実さ）を持った献血者を育てることにつながるであろう。
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