参謀本部　散

660：南海諸侯連合　 </b><font color=#FF0000>（U/p3HLtA）</font><b>：2004/09/16(木) 21:58: 　南海諸侯連合政府は、かつての武装親衛隊のほとんどを正規軍に編入すると同時に、
陸海空軍の軍種を廃止し、新たに統合国防軍を設立した。

・主な機関
国防省　Ministry of Deffence
　国防全般に関わる政策立案・企画調整に当たる。各局のほか、外局として軍需庁がある。
国防大臣は、南海諸侯連合統合国防軍総司令官である盟主、副司令官である総統を補佐する。

幕僚本部　Staff Headquarter
　幕僚総監が本部長を兼ねる。幕僚・陸戦・海戦・空戦の各総監部と、査閲・作戦・医務などの部から成る。
各総監部が主体となって部隊の整備を行うほか、戦時には幕僚総監が総司令官代理となり、各部隊の調整を行う。
情報本部・研究評価本部と並び、「三本部」と称される。

情報本部　Information Headquater
　軍事に関する各種情報収集を全て管轄する。第１～第４部から成る。本部長は大将。

研究評価本部　Reserch and Headquarter
　新装備の研究開発、輸入兵器の性能テストを行う。実験評価飛行隊、装備実験大隊、開発支援群を隷下におき、
これら部隊は戦時には解散、第1軍集団隷下に編入される。

災害対策本部　Disaster Headquarter
　水害、大規模火災、地震などでの出動の際、支援や調整などを行う。また、南海・東南海地震対策研究も
進めている。

統合士官学校　Joint Officer College
　士官候補生試験合格者に教育を行う。技術学校・統合国防大学と並び、三学校と称される。学校長は中将。

統合国防大学　Joint Deffence Academy
　各級士官に対し、高等な戦術・技術教育を行う。学校長は中将。

第1軍司令部　The 1st Force Headquarter
　機動的に運用される第1軍集団を指揮する。作戦規模にもよるが、大規模な場合、各方面軍司令部を
隷下に編入することさえある。このため、軍司令長官は実働部隊の最高指揮官とも言われる。
後方集団司令部・教育集団司令部と並び、「三司令部」と称される。

機動軍団司令部　Mobile Corps Headquarter
　第１軍集団の陸上部隊を指揮する。２個装甲師団を基幹とするが、各方面軍の軍団を隷下に置くこともある。

高海艦隊司令部　Hige-sea Fleet Force Headquarter
　第１軍集団の海上部隊を指揮する。艦上機から成る高海航空艦隊も隷下に置く。

航空艦隊司令部　Air Fleet Headquarter
　第１軍集団の、艦上機以外の航空部隊を指揮する。また、防空部隊も隷下に置く。

第１方面軍司令部　The 1st Section Force Headquarter
　四国を防衛する。師団、艦隊、航空団などの実戦部隊のほか、基地部隊によって第１軍集団を支援する。

第２方面軍司令部　The 2nd Section Force Headquarter
　広島を防衛する。３個方面軍の中で質量共に最も優遇されている。機動運用部隊の支援も重要な任務である。

第３方面軍司令部　The 3rd Section Force Headquarter
　和歌山と南大阪を防衛する。

後方集団司令部　Rogistic-Group Headquarter
　機動的に運用され、各部隊を支援する。輸送と補給の調整が主な任務である。

教育集団司令部　Education-Group Headquarter
　陸海空それぞれの訓練部隊を持つ。戦時には国防大臣の許可で第１軍の隷下に入ることがある。

駐琉球任務部隊司令部　Ryukyu Task Force Headquarter
　陸海空それぞれの琉球駐留部隊が編制される予定だが、現在は連絡機を装備する混成飛行隊のみで、
陸上・海上部隊は警察軍と国防軍の部隊がローテーションで派遣されている。

参謀本部 散