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コロナウイルスでいきたい
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ライブとかジムとかで濃厚接触
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茂木敏充もこの侵攻を非難したり、避難民施設も訪れたりしたりすることなどもなかった。
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高市早苗もこの侵攻を非難することもなかった。
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2022年の海外における悲惨な出来事といえばソウル梨泰院雑踏やインド橋崩落事故だった。
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イェンス・ストルテンベルグが、北大西洋条約機構の事務総長任期を1年延長することはなく退任していた。
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北朝鮮が弾道ミサイルの発射を史実以上にエスカレートすることもなかったかもしれない。
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イタリアのジョルジャ・メローニが首相に就任しなかったかもしれない。
もしくは史実より遅れていた
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国際刑事裁判所が プーチンに逮捕状を出さなかった。
その場合、ロシアが国際刑事裁判所の裁判官を指名手配することもなかった。
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フィンランドのウラジーミル・レーニンの銅像が撤去されることもなかった。
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欧州議会が、ロシアをテロ支援国家として指定することもなかった。
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プーチンがアメリカのジョー・バイデン、ドイツのオラフ・ショルツなどに批判されることもなかった。
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オレクシイ・アレストビッチが大統領府顧問を辞職することもなかった。
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母なる祖国像の国章が旧ソ連の標章からウクライナに変更されることもなかった。
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ウクライナのアレクサンドル・プーシキン記念碑の取り壊しもなかった。
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ロシア連邦最高裁判所がアゾフ連隊をテロ組織として認定されることもなかった。
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フィンランドで多くのロシア人が史実以上に入国することもなく入国拒否されることもなかった。
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侵攻がないので核による威嚇を続けることもなく2022年の核拡散防止条約再検討会議で各国からロシアを非難する声が相次ぐこともなかった。
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フィンランドやスウェーデンがNATOに加盟しなかった。
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ウクライナ4州の併合宣言もなかった。
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イランがロシアに無人機供与しなかった。
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クリミア大橋爆発もなかった。
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G7広島サミットにゼレンスキーが出席しなかった。
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2022年のウクライナ議会でも北方領土は日本の領土と確認する決議を採択されなかった。
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アレクサンドル・ルカシェンコの「そして今、ベラルーシへの攻撃がどこから準備されていたのかをお見せします」もなかった。
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ルガーノ宣言もなかった。
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ホットラインの「生きたい」もなかった。
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ジョー・バイデンもウクライナに訪問しなかった。仮に別の理由で、あっても史実より遅れていた。
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アントニオ・グテーレスが2022年の広島平和記念式典に出席しなかったかもしれない。
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黒海穀物イニシアティブもなかった。
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ドナルド・トランプが2024年のアメリカ合衆国大統領選挙に立候補しなかったもしくは仮に立候補したとしても次の大統領選挙まで持ち越しになっていた。
その場合、ドナルド・トランプ暗殺未遂事件も起きなかった。
その場合、ジョー・バイデンも大統領選挙への不出馬を表明することもなかった。
その場合、ドナルド・トランプが2025年に再び大統領になることもなかった。
その場合、トランプ関税もなかった。
ジョー・バイデンの後継としてカマラ・ハリスが大統領になっていたかも知れない。
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当然ながら白青白旗もなかった。
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アメリカ合衆国司法省のユニットのタスクフォース・クレプトキャプチャーもなかった。
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ロシア後の自由な民族フォーラムもなかったか。
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「鉄の外交」という言葉もなかったか。
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タスクフォース・クレプトキャプチャーもなかった。
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オラフ・ショルツの「時代の転換点演説」もなかった。
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ジョー・バイデンの「大統領令14071号」もなかった。
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以前からアメリカ合衆国議会が高まっていた台湾への関心が史実以上に高まらないのでナンシー・ペロシが台湾訪問しなかった。
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ドイツなどの5カ国の駐在大使の交代もなかったかもしれない。
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NATOがロシアを敵国認定することはなかった。
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ドイツのニーダーザクセン、バイエルン州が「Z」の表示を禁止にすることはなかった。
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尹錫悦が非常戒厳を布告する事も無かったかも知れない。
李在明が韓国大統領になる事も無かったかも知れない。
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それでも北方領土問題への進展はなかった。
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多くの世界から経済制裁されることはなく相次ぐ大手企業の撤退もなかった。
ロシア国内のマクドナルド、スターバックス、クリスピー・クリームの撤退もないので「フクースナ・イ・トーチカ」、「スターズ・コーヒー」、「クランチー・ドリーム」が開店することもなかった。
ユニクロが批判されることもなかった。
Googleのロシア子会社が破産することはなかった。
ロシア産の金の輸入を禁止になることもなかった。
ロシア産原油の輸入を原則禁止になることもなかった。
ロシア国内でのトヨタ自動車、マツダが生産を終了することもなかった。
その場合、史実より日本の企業に大きな影響を与えることもないので2022年に就活も過去最高の売り手市場になっていたかもしれない。
その場合、2023年に就活も史実より過去最高の売り手市場にならなかったかもしれない。
その場合、2024年に株価がバブル後最高値を更新すると、「第二次バブル景気」とも言われるようになっていたかもしれない。
NetflixやTikTokなどの外資系動画配信サービスの多くがロシアから撤退する事もなく、代替としてキノポイスクやRutube等の国産動画配信サービスの需要が増える事も無かった。
ロシアが104年ぶりに外貨建てのデフォルトに陥る事も無かった。
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ZIPAIRが機体の「Z」を削除することはなかった。
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チューリッヒがSNSでの「Z」のロゴを使用中止になることはなかった。
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石油王ロマン・アブラモヴィッチは資産凍結されず、自身がオーナーのチェルシーFCを手放す事もなかった。
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梅丘寿司の美登利のロゴを無断で使用して偽の画像がSNSで広まることもなかった。
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ロシア中央銀行の予備役の動員が労働力不足になることもなかった。
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イーロン・マスクがウクライナ政府からクリミア半島南西部セヴァストポリでスターリンクを稼働させる緊急要請をすることもなかった。
それでもイーロン・マスクがTwitterを買収するのは史実通り。
2023年に「X」に名称変更するのも史実通り。
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九州電力が一時的に赤字になることもなかった。
その場合、新電力会社から九州電力への流入が、九電から新電力への流出を初めて上回ることもなかった。
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