汚染　食品　公害　環境

1：NAME：2014/07/31(木) 02:31:49: 汚染　食品　公害　環境
2：NAME：2014/07/31(木) 02:43:34: ★イオン、自社批判の「週刊文春」陳列撤去、問われる企業の社会的責任?イオンは取材拒否
2013.11.08
http://www.news-us.jp/article/379718006.html

10月9日に発売された「週刊文春」（文藝春秋／10月17日号）が、大手流通チェーン・イオンのすべての直営店から撤去された。同社によるとこの処置は、同誌の記事『「中国猛毒米」偽装　イオンの大罪を暴く』に「不適切な表現があり、お客様に不安と誤解を与える」からとしている。これに対して同誌編集部は「販売中止は読者の知る権利、報道の自由を失わしめ、誠に遺憾です。当該記事は事実です」と同社ウェブサイトでコメントしている。

そして文春発売から1週間後の16日に、イオンは同誌の産地偽装米報道によって名誉が毀損されたとして、東京地裁に1億6500万円の損害賠償、同誌の販売中止と回収、謝罪を求める訴訟を起こした。これに対し同誌編集部は「記事には絶対の自信を持っている」とし、全面的に争う構えだ。また同日、イオンは朝日新聞と読売新聞に『「安全・安心」な　お米とは何か。私たちは、もういちど原点に立ち戻ります』というタイトルで、取引先の米の産地偽装行為に対する釈明の全面広告を出している。

騒動の発端となった文春記事は、主に中国産や米国産を国産と偽装していた三重県内の米穀販売会社・三瀧商事の米を使った弁当やおにぎりを、イオンの検査態勢がずさんで偽装を見抜くことができずグループ店舗で販売した、と報じている。これに対しイオンは同社ウェブサイトで、「あたかも人体に有害な食品を安全な商品と偽って販売していたかのような誤解を読者に与える。内容についても事実と異なる記述が多く含まれており、断固たる措置をとる」などと訴訟前に抗議していたが、今回その「断固たる措置」を実行に移したわけである。（以下略）

http://biz-journal.jp/2013/11/post_3288.html
3：NAME：2014/08/01(金) 00:16:22: 焦点：食肉問題は「氷山の一角」、穴だらけの中国食品検査
http://money.jp.msn.com/news/reuters/%e7%84%a6%e7%82%b9%e9%a3%9f%e8%82%89%e5%95%8f%e9%a1%8c%e3%81%af%e3%80%8c%e6%b0%b7%e5%b1%b1%e3%81%ae%e4%b8%80%e8%a7%92%e3%80%8d%e3%80%81%e7%a9%b4%e3%81%a0%e3%82%89%e3%81%91%e3%81%ae%e4%b8%ad%e5%9b%bd%e9%a3%9f%e5%93%81%e6%a4%9c%e6%9f%bb

［上海／香港　３０日　ロイター］ - 期限切れ食肉を出荷していた問題で、ファストフード業界を巻き込む世界的な食品スキャンダルの震源地となった中国企業、上海福喜食品。問題発覚前に同社の工場を検査官が訪れた時には、衛生的な服装の従業員が肉を処理し、管理者が処理工程を厳しく監視していたように映った。　しかし、従業員の１人がロイターに明かしたところによると、その前日に抜き打ち検査が行われていれば、期限切れ肉が詰まった青いビニール袋が床に積み上げられているのを検査官は目の当たりにしたはずだという。

同従業員は匿名を条件に「翌日には（古い）肉はなくなっていた。誰かが処分したに違いない。上長は検査だと言っていた」と語った。生産量を増やしてコストを削減するために古い肉を加工ラインに戻すのは、現場では慣例的に行われていたという。　上海福喜は、米食品卸売大手ＯＳＩグループを親会社に持つ。上海のテレビ局が潜入取材で同社のずさんな安全管理の実態を明らかにした今月２０日、当局は問題の工場を閉鎖した。警察はその後、同社トップや品質管理の責任者を含む５人の身柄を拘束した。

米マクドナルド<MCD.N>やケンタッキーフライドチキン（ＫＦＣ）を運営する米ヤム・ブランズ<YUM.N>など大手外食チェーンに影響を与えた今回の問題は、急拡大する中国食品業界での安全検査の難しさを浮き彫りにした。中国はヤムにとって世界最大、マクドナルドにとっては店舗数で世界３位の巨大市場となっている。　中国の消費者は、こうした外資系外食ブランドでは相対的に品質の確かな食事が提供されると考えて足を運ぶが、明るい店舗の裏側にあるサプライチェーンは、規制や監視が行き届かない多くの加工工場に依存している。ヤムは、中国国内だけで約６５０の業者から供給を受けている。

中国では２００８年にメラミンが混入した粉ミルクを飲んだ乳幼児６人が死亡する事件があったが、１兆ドル規模に上る食品加工業界はそれ以降、信頼回復を果たせていない。中国国家食品薬品監督管理局（ＣＦＤＡ）の責任者は今週、英字紙チャイナ・デイリーに対し、食品安全の状況は「依然厳しい」とし、既存の監視システムは「効果的ではない」と語っていた。　中国の食品検査業界には５０００社以上が存在し、来年までには８０億元（約１３２０億円）を超える産業になるとみられる。しかし関係業界の幹部らは、監督体制は「薄っぺら」だと表現する。　中国食肉協会のGao Guan副事務局長はロイターに対し、食品の安全に関する法律が不完全で監督責任の所在も曖昧なことが、規制当局の職務遂行を難しくしていると指摘。「先進国では人は交通規則に従い、信号が赤なら渡らない。しかし中国では、これは当てはまらない。他の人が渡っていれば渡り、誰も信号など気にしない。この環境下では、上海福喜のようなケースを避けるの非常に難しい」と話した。
4：NAME：2014/08/01(金) 00:17:17: ＜全体像は把握できず＞

上海福喜の親会社である米ＯＳＩは、フォーブス誌の民間企業ランキングでは６２位に位置し、年間売上高は６０億ドルに迫る。同社は今週、上海福喜が生産した全ての製品を市場から回収すると発表、中国国内の工場すべてを見直す方針を明らかにした。生産工程の常時監視を含む「徹底的な監査実施」に向け、専門家をくまなく配置するとした。　上海福喜のスキャンダルによって露呈したのは、大手外資系ブランドが中国で傘下のサプライチェーンや加工工場を監視することの難しさだ。　グローバル・サプライ・チェーン・カウンシルの上海事務局長を務めるマックス・ヘンリー氏は「品質管理監査をめぐる問題は、工場は通常（事前に）知っていて準備していることだ」と語った。

複数の監査関係者はロイターに対し、過当な価格競争などにさらされている中国の供給業者は、工場の一部しか見せなかったり、偽工場に案内することで不透明な慣行を隠そうとしたりすることがあり、コンプライアンスの全体像はめったに把握できないと説明する。　監査会社ビューローベリタスのエベリン・マザリーラット氏は「彼らは顧客に工場の最高の姿を見せたいので、何か問題があれば隠さないといけない」と語った。　米農務省（ＵＳＤＡ）が２００４年と２０１０年に実施した調査では、上海福喜にも「お墨付き」が与えられていた。しかし、食品安全問題の専門家からは、ＵＳＤＡの監査方式に批判の声も出ている。

＜穴だらけのシステム＞

確かに、監査課程に不備があるのは、中国に限ったことではない。　「破綻したシステムだ」。監査体制をこう批判するのは、食品業界のコンサル会社、米ＩＥＨラボラトリーズ・アンド・コンサルティング・グループのマンスール・サマドポア最高経営責任者（ＣＥＯ）。通常の監査はあらかじめ予定され、公表されているアンケートに沿って行われているため、「自分たちが売っている食品の安全に対する責任を放棄する方法になっている」と語った。　ヤムやマクドナルドのような大手企業は、大量仕入れによる低価格での調達で事業を展開しており、供給業者側は薄い利益をめぐって激しい競争を繰り広げている。　上海福喜の問題は氷山の一角に過ぎない。

米国の裁判資料によると、ヤムの株主は昨年に同社を相手取り、中国の鶏肉供給会社に対する監督が不行き届きであり、中国での成長を見誤らせているとして４件の訴訟を起こした。ヤム側は、サプライヤー１社につき、少なくとも年１回は監査を実施していると主張している。　上海にあるビジネススクール、中欧国際工商学院で非常勤教授を務めるリチャード・ブルベーカー氏は「西側企業は明らかに穴の開いた管理体制を導入した。最も多くのサプライヤーを抱えるＫＦＣが最大の問題を抱えているのだろう」と述べた。　（Adam Jourdan記者、Clare Baldwin記者　翻訳：宮井伸明　編集：伊藤典子）
5：NAME：2014/08/02(土) 17:40:10: （４７４）中国チキン「ものすごい異臭を放つ」手羽先も
2014.8.2 12:00
http://sankei.jp.msn.com/life/news/140802/bks14080212000001-n1.htm

誰もが不毛の戦いであることを知っていながら〈今回の戦闘が始まって最初の９日間で、パレスチナ人の子供５９人が死亡。大半は１２歳以下だった。今では、１時間に１人の子供が犠牲になっている〉。　『ニューズウィーク日本版』（８・５）、１１ページの大特集「イスラエルの暴挙」は日本の他の週刊誌にはできない特集だ。

　〈海岸でサッカーをして遊んでいたときに砲撃を受けて死んだ４人の子供は、ただの数字の４ではない。４つの物語があり、４つの人生があった。断食明けの食事を前に死んだ一家６人もそうだ。６つの限りなく豊かで、計り知れない深さを秘めた物語があった（中略）。　抑え切れない欲望や耐え難い苦痛、幸せな日々や心に抱いてきた夢、揺れ動く気持ち、まなざし、秘密……そうしたものがすべてただの数字になる〉　「私はただの数字になりたくない」というタイトルのアテフ・アブサイフ（ガザ在住の作家）の寄稿は胸を打つ。　〈誰もが不毛な戦いであることを知っている〉のに、なぜ悲劇は続くのか。

ものすごい異臭を放つ、二十トンくらいの腐った手羽先が工場に…

「上海福喜食品」の鶏肉汚染問題。　これはもう『週刊文春』（８月７日号）の独擅場（どくせんじょう）だ。昨年、７回も、８回も「中国猛毒食品」を告発した同誌、情報の厚みが違う。　なんと、上海マクドナルド食肉工場従業員が告白。「本誌告発スクープから１年余、中国チキンの恐怖」　〈「上海万博が開催された時には（中略）、ファストフード向けの鶏肉が足りなくなりました。すると、どこからか、ものすごい異臭を放つ二十トンくらいの腐った手羽先の山が工場に運び込まれてきました。その手羽先に業務用スプレーで（細菌殺菌薬の）菌敵の溶液を吹きつけて消毒してから、利用しました」〉

　もうマック喰（く）えん。　『文春』も『週刊新潮』（８月７日号）も佐世保の事件を、プライバシーに踏み込んで報じているが、読む気になれない。『文春』グラビア、顔を白くつぶしてまで、逮捕された少女の写真を出す必要があるのか。（『ＷｉＬＬ』編集長）
6：NAME：2014/08/07(木) 22:32:59: 中国の大量鉛中毒、子供のせい？
公害３００人超の子供が鉛中毒の被害を「鉛筆噛んだせい」と言い放つ中国高官の“神経”…さすがに共産党機関紙も「無知」批判、ネットは炎上「収賄疑惑」
2014.8.7 07:00
http://sankei.jp.msn.com/west/west_affairs/news/140725/waf14072507000003-n1.htm

中国・湖南省の故毛沢東国家主席の生誕地近くにあるという大浦村で今年６月、大勢の子供たちが鉛中毒になっていることが明らかになった。原因は、地元の化学工場による土壌などの汚染が原因とみられるが、行政府の最高幹部が「子供たちが鉛筆をかんでいるのが原因だ」と発言、インターネットなどを中心に批判が集中した。住民らが猛反発した末に行政府が工場の調査に着手したが、言論の自由のない中国での出来事。いったい何があったのか－。（山口淳也）

被害者３００人…発育遅延、記憶力低下

　国営新華社通信などによると、中国中央テレビ（ＣＣＴＶ）が６月中旬、同村の子供約３００人の血液中の鉛濃度が基準を大幅に超えた、と報じた。中国の国基準では、子供の血液中の鉛濃度は１リットル中１００ミリグラムを超えてはならないとされているのに、この３００人の値はこれを上回り、中には５倍の５００ミリグラムに達した子供もいた。

発育遅れ、記憶力低下は「噛んだから」…中国の農地２割が有毒物質に汚染

ＣＣＴＶの子供の保護者らに対する取材では、これらの子供たちの中には腹痛の症状のほか、発育の遅延や、記憶力の低下などがみられる子供もいたという。　ＣＣＴＶは、地元にある化学品工場が川に汚染物を放流したことで土壌が汚染し、井戸水や農作物などを摂取したことが原因ではないかとの地元住民らの声を紹介。その上で、地元行政府最高幹部の蘇根林氏にインタビューしたところ、蘇氏は「原因はまだ特定されていない」とした上でこう述べた。　「子供たちが、学校で鉛筆やボールペンなどをかんだりしているのも原因ではないか」

人民日報も「無知」批判　

言論の自由のない中国だが、蘇氏のあまりにも無神経な発言は集中的な非難を浴びる。　共産党の機関紙、人民日報でも、鉛筆の芯は鉛ではなく石墨や粘土などから作られているとし、こう厳しく指摘した。　「鉛筆をかんだくらいで血液中の鉛濃度が基準を超えることはありえず、このような発言は無知なのか、国民の健康福祉を無視したのか…」　さらに、インターネット上では批判が噴出し、一般ネットユーザーから有識者までがこの発言を取り上げた。　「公害を見過ごして、子供の健康被害を子供のせいにするのか」　「経済発展さえできれば、住民の福祉はどうでもいいのか」

当局やっと動き出す…“健全さ”発揮も、あの最高幹部も“健在”

「化学工場の株式を持っているのか、それとも賄賂をもらっているのか」　結局、こうした非難の殺到を受け、当局側は工場を一時閉鎖して、原因究明のための調査を開始した。

米の２割が鉛汚染

　中国国内での土壌汚染は深刻だ。２００３年の報道機関による調査で、湖南省で生産される米の約２割が鉛などに汚染されていることが報じられた。今年４月には、中国政府が、国の農地の約２０％が有毒な化学物質などに汚染されているとした。　住民の怒りにより政治が動くのは、民主国家では当然の動きだ。そうした意味で、今回の騒動は、中国国内にも“健全な”要素があることを表しているのかもしれない。この騒動で環境保護関係の職員らの停職処分も発表された。　ただ、発言した当の蘇氏が謝罪したということはなく、失脚したり処分を受けたりしたという情報も今のところ伝えられていない。
7：NAME：2014/12/06(土) 15:04:45: ニール・ヤングがスターバックス不買運動を起こした理由。「GOODBYE STARBUCKS!!!」の衝撃
http://www.cinra.net/review/20141128-neilyoung

遺伝子組み換え食材の使用を明記する制度を条例化したバーモンド州に対して、アメリカのバイオ化学メーカー・モンサントが訴訟を起こしている。ニール・ヤングは、このモンサントの訴訟にスターバックスが加わっていることに対し声を上げたのだ。「モンサントにしてみれば私たちが何を考えていようが構わないだろうが、一般社会を相手にしている会社・スターバックスはそうはいかないだろう。この件をしっかりと注意喚起することができれば、スターバックスが訴訟を支持するのを止めさせることができるかもしれないし、その他の企業に対してもプレッシャーをかけることができる」と強い言葉で投げかけている。

なぜニール・ヤングはモンサントを嫌うのか

モンサントという企業は、日本でも2010年に公開されたドキュメンタリー映画『フード・インク』にも登場する。「今やスーパーの加工食品の70％に遺伝子組み換え素材が使われる」と指摘する映画が映し出すのは、空中から多量に撒布される農薬や、ブクブクに太らせるだけ太らせて数歩歩くだけで足が折れてしまう鶏が密集する飼育小屋。映画自体、性悪説に貫かれすぎているきらいはあるものの、大量生産・低コストの裏側で隠されるリスクを追うこの映画で、モンサントは徹底的に叩かれている。

モンサントは政府機関と繋がっているとも言われ問題視されてきたが、「遺伝子組み換え技術に反対する方々は、モンサント・カンパニーや他の会社が政府に対して不適切な行き過ぎた影響力を行使して、遺伝子組み換え技術に有利な法制度や政策を採用させていると非難しています。しかしそうしたことはありません」と牽制してきた。

LGBTや労働条件について進歩的なスターバックス

スターバックスのCEO、ハワード・シュルツは、政治的なスタンスをハッキリと表明する経営者として知られる。昨年にはCNNの会見で、店内に銃を持ち込むのを自粛して欲しいと訴えたことが話題となった。これまで銃の店内持ち込みを認めてきたことに銃の所持を支持する団体が賛辞を送ると、逆に銃の規制を訴える団体がスターバックスに対して持ち込み禁止を訴える署名活動を開始。それに対してシュルツは「これは禁止ではなく、礼儀作法などを考慮したお願いである」（CNN.co.jp）としながらも、銃の持ち込みについて具体的な意見を表明したのだ。
8：NAME：2014/12/06(土) 15:06:01: ニール・ヤング自身、スターバックスの経営方針には共振してきた。「スターバックスはこれまでLGBT（Lesbian, Gay, Bisexual, Transgender）や労働条件について進歩的であった」と評価をした上で、だからこそ、「最たる悪党であるモンサントと組んでいることに失望した」としている。署名サイトで署名を募り、スターバックス側に提出する意向を明らかにし、田舎町が寄り合った人口わずか60万人の小さな州・バーモンド州の英断を称え、支持を訴えた。

アメリカにおとずれた「サード・ウェーブ・コーヒー」

映画『フード・インク』には「こんな食事が体に悪いのは知ってるけど野菜1個よりバーガー2個の方が安い」と言いながらハンバーガーに食らいつく若者が映し出される。家庭の貧困や財政悪化が食事のジャンク化に直結する姿は、堤未果『ルポ貧困大国アメリカ』（岩波新書）に詳しい。学校の給食すら「1週間のメニューはジャンクフードのオンパレードだ。ハンバーガーにピザ、マカロニ＆チーズにフライドチキン、ホットドッグ……とても子どもたちの健康を考えて作り出されたものとは思えない」とある。政府から学校への援助予算が削減され、給食を無料でまかなえなくなった学校が、マクドナルドやピザハットといった大手ファーストフードと契約することすらあったそう。

とはいえ、『フード・インク』や『ルポ貧困大国アメリカ』に描かれているのは5年以上も前のアメリカ。近年、アメリカの食の意識が変わりつつあるとルポしたのが佐久間裕美子『ヒップな生活革命』（アイデアインク）だ。チェーン店だらけだったコーヒーショップにも変化が起きている。インディペンデントなコーヒーショップが軒並みオープンし、ポートランドやカリフォルニア、ニューヨークを中心にアルティザン（職人）系コーヒー文化「サード・ウェーブ・コーヒー」が巻き起こっているという。

中間業者を介さずに直接コーヒー豆を買い付けし、淹れ方にもとことんこだわりをみせる店舗が増えてきた。「これまで当たり前に口に入れてきたもの、手にしてきたもの、これまでの衣食住の習慣を考え直そうという流れ」の象徴的存在となっており、「文化の様々なエリアで、エコ、ハンドメイド、オーガニックといった要素を鍵に変革が進んでいる」という。無論、個人や家庭の経済状況に依るところはまだまだ大きいのだろうが、食の意識が徐々に変化している。ニール・ヤングの意識付けが大きな反響を呼ぶのも、こういった風潮と無関係ではないだろう。

一個人として切り開いていく意味を知っている人

9・11同時多発テロの後、ラジオ各局で放送禁止となっていたジョン・レノン“Imagine”を追悼番組で敢えて披露したニール・ヤング。すっかり、エンタメ業界は政治的であってはならないとする前提が漂う日本のシーンに慣れてしまうと、ミュージシャンの1人が「GOODBYE STARBUCKS!!!」と訴える働きかけに、むしろ受け取るこちらがビビってしまうのが情けない。しかし、“Imagine”が放送禁止ではなく単なる自粛扱いだったと知らせたのと同様に、この手の抗議を一個人として切り開いていく意味を誰よりも知っている人なのだ。スターバックスは、モンサントの訴訟に加わっている事実自体を認めていないというが、ニール・ヤングの不買キャンペーンに対する具体的な措置はとっていない。賛否両論あるだろうが、1人のミュージシャンが大企業に刃向かう姿は相当に勇ましい。
9：NAME：2014/12/06(土) 15:26:44: 知らないと本気でヤバい！｢卵｣の裏側
すべての偽装は｢卵｣に通じる
http://toyokeizai.net/articles/-/54726?page=2

河岸：そもそも卵の賞味期限って、どうやって決まると思う？　N君：それは「卵を産んだ日から何日後」で決まるんじゃないですか。　河岸：いや、そうじゃないの。卵の賞味期限は「パックされた日から何日後」で決まるの。

河岸：「解凍すること」「袋にラベルを貼ること」「パックに詰めること」も、法律ではすべて「最終加工」と見なされ、「製造日」になるから。その日を基準に、賞味期限が決められる。そう法律で決まっているから、法律違反でも何でもない。　N君：すごい理屈ですね……。『スーパーの裏側』の帯の裏に「えっ？そんなことまで合法なの？」とコピーを載せた理由は、それなんですね。

河岸：卵の生食については、鮮度の問題に加えて、もうひとつ「サルモネラ菌」の問題もあるからね。すべての卵はサルモネラ菌に冒されている危険性があるの。　N君：じゃあ、卵は食べると危険ということですか？　河岸：そんなことはないよ。仮にサルモネラ菌がいても、75度で1分間加熱すると死滅するから、しっかり加熱した卵なら大丈夫。

N君：生卵や半熟の卵はどうですか？　河岸：加熱しなくても、産まれてすぐ10度以下で保管すれば、仮にサルモネラ菌がいても60日間は食中毒レベルまでは増殖しない。でも、36度で保管すると、1日で食中毒が起きるレベルまで増殖する。

N君：なるほど、「きちんと温度管理されている卵を買う」のが重要ということですね。　河岸：冷蔵販売されていても、店に運ばれるまでに常温だったら意味がないから、「冷蔵『輸送』、冷蔵『保管』、冷蔵『販売』」の3つが必要不可欠ということ。いずれにせよ、卵を常温で販売している店なんて論外だよ。

N君：スーパーでも、常温で卵を売っている店と、冷蔵販売している店の両方がありますよね。前作『スーパーの裏側』がベストセラーになり、『週刊ポスト』や『SPA！』でも大きな記事になったおかけで、冷蔵販売のスーパーがだいぶ増えた気もしますが。　河岸：確かに増えたけど、まだ一部だよね。「卵の常温販売は非常に危険」ということをぜひ消費者だけでなく、販売者も知ってほしい。卵の温度管理について、あまりにも日本人は無頓着すぎるよ。

常温販売の卵はNＧ。「産卵日」に注目！

河岸：スーパーやコンビニで卵を買うときは、さっきも言ったけど、常温販売の卵はNG。必ず冷蔵販売しているものを、せめて買ってほしい。もうひとつは「賞味期限」だけじゃなくて「産卵日」が書いてある卵を買うということ。
10：NAME：2015/05/22(金) 01:46:21: コンビ二弁当も、アイスクリームも確実にあなたの寿命を縮めて、細胞の機能を狂わせる
http://lrandcom.com/trans_fat

食品添加物のpH調整剤とは具体的にどんな物でしょうか
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1480476574
pH調整剤などの食品添加物は、一生毎日摂り続けても安全と考えられる量（ADI）が求められています。そして、その量を大きく下回る量しか人に摂取されないように、必要に応じて使用できる食品や量が決められています。従って、身体を害するような量の添加物を摂ることは実質的には考えられません。
11：NAME：2015/10/08(木) 13:11:54: 研究　欧米ではどんどん減っているのに　なぜ、日本人ばかりが「がん」で死ぬのか（週刊現代）
http://www.asyura2.com/14/iryo4/msg/310.html
長生きすればするほど遺伝子に異常が起きる可能性が増えるので、がんになる確率も高くなる　がんを減らすには食事の内容を変えなくてはいけない、ということがわかった。

「現代の日本人は、自分たちが思っているほど健康的ではありません。食生活の欧米化が進み、肉の摂取量は50年間で約10倍、脂肪分は約3倍にも増えました。逆に野菜や果物の消費量は減り、米国を下回っている。日本人は運動量も少ないし、いまでは多くの米国人のほうが健康的な食生活を送っているとすら言えます。

54機もある原発に近い地域ほど癌は多いし、今も毎日2億4000万ベクレルが大気中に放出され、海も汚染され続けていれば、そりゃ、癌も増えるわよ。

汚染 食品 公害 環境