科学　技術　開発

1：NAME：2012/10/09(火) 22:57:51: 科学　技術　開発
333：NAME：2022/11/09(水) 23:35:46: ネガキャンを張る石油工学陣営？

青山：したがって東日本大震災から3年、その前は阪神淡路大震災、そうやって地震に苦しんできた国だからこそ、まるで天の最後のプレゼントのように地震の巣のところ、ネガティブだけに見える地震の巣に、ポジティブなエネルギーが隠されている。　一部の人が「じゃあ、そこを触ると地震が起きるんじゃないか」ということを調べもしないで……はっきり言うと東京大学の石油工学の先生。東大だけじゃないですけど、東大の石油工学の先生は発信力も強いですから。「そんなものを触ると地震が起きる」ということを、現場にも行かない、調べもしないで平然と発信している。それがずっと長く続きました。

もちろん環境に対する影響はきちんと考えなきゃいけませんけども、実はメタンハイドレートは放っておいたほうが長期的には人類に破滅を招くかもしれない。つまり、凍っているメタンガスがドッと出てくると、メタンガスの地球温暖化効果はCO2（二酸化炭素）の実に20倍。ですから、将来の地球はそうなるんじゃないかということは以前から言われていて。　で、今現在のように放っておいたほうが、メタンハイドレートが自然に溶けて、メタンガスが海面から蒸発してしまっている。むしろ人類にとって、燃やしてCO2にしたほうが温暖化効果は小さくなる。これも含めて神様のいたずらと学会で言いまして、そういうことが頭にいろいろ入ってる学者さんたち、特に海外の人が喜んでくれるって話ですね。

平：去年の10月1日まで私も経済産業省で大臣政務官をやっていて、エネルギー全体のポートフォリオをどうするかって議論していたんですね。「メタンハイドレートの可能性をブリーフィングしろ」と役所に言ったら、役所のほうは「いろんな問題があります」「シェールガスも実用化に10年かかりましたから、10年かかる可能性があります」と。　もうひとつの論点として、「取り出すのにエネルギーが要るので、取り出すエネルギーと実際にメタンハイドレートとして取り出されたエネルギーをプラスマイナスしなきゃいけない。採算性もなかなか厳しいです」と。そういうのが、私というか政府の去年10月までの認識だったと思うんですが、その辺はどうお考えでしょうか。

青山：今の経済産業省資源エネルギー庁の話っていうのは、基本的に経産省とおもに東京大学の先生方が……。　平：やっぱり東京大学ですね（笑）。　青山：はい。東大は一旦解体しないと、僕は世の中が良くならないと思っていますから。それは話が逸れるから元に戻すと、経産省や東大の先生方、おもに石油工学の先生がこうやって作ってきた仕組みを「MH21」（メタンハイドレート資源開発研究コンソーシアム）って呼んでるわけです。MHはメタンハイドレートですね。

そこに大体600億円くらいの、正確にいうと588億円くらいですけど、予算を投じて研究開発をしてきたんですが、それは実はメタンハイドレートの2つあるタイプの内の1つのタイプだったんです。　平：はい。　青山：その1つのタイプはおもに太平洋側に多くて、海底からさらに700メートル以上掘り込んでいってようやく見つかるんですが、砂と混じり合ってるわけです。「砂層型」と呼んでいますね。これだと当然4000メートル以上の海の深いところ、さらに海底を掘り込んでようやくメタンハイドレートをつかむことができるけど、引き上げるのにコストがかかる上に、引き上げても砂と混じり合ってるやつを選り分けしなきゃいけない。

平：分離しなきゃね。はい。　青山：したがって、天然ガスの1単位を「500万Btu」って呼び方をしますが、天然ガスの1単位あたり50ドルくらいかかってしまう。アメリカのシェールガスですと、同じ生産段階で大体3ドルくらいのコストです。これは勝負になりませんね。あるいは先ほど言いました、カタールから輸入している液化天然ガスでいうと、販売段階で17ドルくらいです。これはリアルタイムでですね。　いずれにしても、そのタイプのメタンハイドレートだと勝負にならない。ところが、少なくとも第二次安倍政権ができる以前の経済産業省と東大の仕組みっていうのは、ほとんどそればっかりやってきたから、いまだにその話が中心なんですね。
334：NAME：2022/11/09(水) 23:36:22: 「表層型メタンハイドレート」が持つ数々の利点

青山：そうじゃないものの画像を、僕のパソコンでそのまま見ていただきたいんですが。　平：どけましょうか（テーブルの上を片付ける）。もうちょっと前に出していただいて……。　青山：打ち合わせなしの生放送なんで。これはですね、新潟県の佐渡島の南、つまり新潟港・直江津港からすぐ近い実際の海底です。シミュレーション画像ではありません。実際に撮ったものです。色は後でわかりやすいように付けました。

海底の地形が映ってるんですが、この海底の表面に先ほど言いました、コンビニで買う白いシャーベットのような、純度の高いメタンハイドレートの塊そのものがあるか、あるいは表面になくても海底下のごく浅い100メートル以内のところに存在している。それが砂とまったく混じっていなくて、凍ったメタンガスそのままなんです。　そうすると何が起きるかっていうと、ここに柱が見えてると思いますが、私たちはメタンプルームと呼んでいまして、要するに純度の高いメタンハイドレートの氷の粒が海底の上にある。ガスが凍っているので比重が軽くて、当然上がっていきます。上がっていくと、（柱の）上がなくなったように見えますが、海面に近づいているからです。つまり海面に近くなると水の量が少なくなりますから、まず圧力が下がる。さらに太陽の光が届くようになりますから、上のほうで溶けるわけですね。

これが自然状態ですが、溶けたメタンガスは海面から蒸発して大気に混ざっていくわけです。もう一度言いますが、メタンガスそのものはCO2の地球温暖化効果の20倍ですから、自然状態でいると人間が取って燃やしてCO2に変えるよりも悪い。その状態がずっと太古の昔から続いてきたということなんです。

平：なるほど。　青山：もうひとつ、この柱の大きさを先ほど言い忘れましたが、平均でスカイツリーくらいあります。　平：600メートル、700メートルくらい……。　青山：そうです。大体650メートル前後あって、大きなものだと900メートルから1000メートルに達します。一番小さいやつで東京タワーくらいですね。330メートル。それがさっき言いました通り、上に上がって溶けてなくなります。溶けてなくなっても、地球の活動でどんどん同じ場所から同じようにメタンプルームを産み出し続けるんですね。

それがいつから始まったかというと、実は私たち人類が文明文化を作る前です。こちらの日本海に多いタイプのメタンハイドレートは「表層型」という言い方をしますが、表層型についていうと、人類が取っても取っても地球がある限り作ってくれるんです。
335：NAME：2022/11/09(水) 23:36:37: 日本がメタンハイドレート開発に本腰を入れるべき、これだけの理由

青山：先ほど言いましたカタールの良質の天然ガスも、今までの石油も、取りきったらおしまいですね。数年前シリアに行きましたときに、シリア陸軍の将軍から「実はシリアは油をほとんど取りきってしまった。それがやがてバレると、独裁政権から分け前がなくなって内戦が起きる。それを心配してるんだ」という話がありました。今それが起きてて、アラブの春の実態もそれなんですね。

平：なるほど。　青山：ということは、取りきりの資源の先が見えてきたこのタイミングで、今まで資源がなかったはずの日本、敗戦国に甘んじてきた日本、戦勝国のアメリカの仲介で「高い天然ガスや油を売っていただけるだけで幸せと思え」と……すいません、この自由民主党もそういう固定観念に取り憑かれていた。　日本は、高い技術力と労働者の高いモラル（があり）、それから予算も捻出できます。借金がたくさんあるっていったって、10年ものの国債が金利1％で売れるんですから。

その日本がこれに取り組みだすと、今ニコ動でも出ている通り、世界のエネルギー市場の利権構造を全部ひっくり返し、敗戦国の日本が……メタンハイドレートは取っても取っても地球が供給してくれるってことは、日本だけが潤うんじゃなくて、例えばアジアでいえばベトナムのように中国と向かい合ってる国に安価にお分けしていって、アメリカが資源を通じて世界を支配した構造も全部変わるってことになるんです。　平：なるほど。　青山：そうするとこれはいち安倍総理、すいませんが、いち自由民主党だけでできるわけがない。右も左も保守もリベラルもなく、護憲派も改憲派もなく、みんなが連帯できるところですから、ここで連帯をして、今までの敗戦後の世界の仕組みを変えるってことが大事だとずっと訴えてるんです。

平：今の話を伺うと、私が政府の中にいたときのメタンハイドレートに対するブリーフィングとまったく違う話で……。　青山：というか、そこを言わないんですね。　平：砂層型でコストの話ばっかりしてたけど、実は取り出しやすいように柱になってるんだと。取り出すのも簡単だし、取り出さないと逆にメタンガスが地球温暖化（の防止）にとってマイナスになると。　青山：CO2よりもメタンガスが（気温を）上げてしまうから。　平：メタンガスのほうが影響が大きいからですね。と、いうお話でした。
336：NAME：2022/12/04(日) 23:30:46: 損失は数千億円…日本のブランド果物、苗木が海外流出、盗んだ韓国・中国産の品質向上
https://biz-journal.jp/2021/05/post_225464_2.html

狙われる日本ブランド

　農林水産省のまとめによると、かんきつやモモ、サクランボ、サツマイモ、ブドウなど計３６品種が中韓のインターネットサイトで販売されている疑いが浮上。日本の果実などブランド農産品が常に狙われている実態が明るみになった。サイトで販売されている苗木がすべて本物かどうかはわからないが、日本産のブランド価値を著しく傷つけていることは間違いない。３６品種の流出疑いは氷山の一角にすぎず、これまで管理が緩かったため、より多くの品種が中韓などに渡っているとの見方が根強くある。

　政府は農林水産物・食品の輸出拡大を重要な国家戦略として位置付けており、足元のブランド保護が急務となっている。今年４月には品種の国外持ち出しを規制する改正種苗法が施行された。規制強化することで、開発者が安心して研究に取り組める環境をつくり、優良な品種をより多く誕生させることが究極の目的。ただ、近年、品種開発は停滞気味。研究基盤が弱体化している可能性もあり、農業の競争を高めるという政府の狙いが実現するかは不透明だ。

　しかも、中韓のブローカーが日本産品種を狙い続けており、規制の網をかいくぐるためのあらゆる企てを行うことは容易に想像できる。法律を改正してそれで終わりとはいかない。重要なことは国内での保護を徹底した上、中韓でも保護制度に登録するなど重層的な対策を講じていくことに他ならない。高い意識を持って臨まないと、日本の農業の未来がなくなる。
337：NAME：2022/12/31(土) 22:18:52: 損失は数千億円…日本のブランド果物、苗木が海外流出、盗んだ韓国・中国産の品質向上
https://biz-journal.jp/2021/05/post_225464.html

甘くて皮ごと食べることのできる高級ブドウ「シャインマスカット」を筆頭に、ブランド果物などの苗木や種子の中国や韓国への流出が後を絶たない。シャインマスカットは中韓で無断栽培されたものが香港などで流通し、日本産の輸出の機会損失は数千億円に上るとの見方がある。国の研究機関「農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）」のお粗末ぶりが国益を損なっている。

発見時には手遅れ

　シャインマスカットはおよそ３０年の開発期間を経て、２００６年に国の品種保護制度に登録された。国内外で人気が高く、１房１万円以上の値が付くものもあり、農家にとってはドル箱。しかし、農家の所得向上に水を差すような出来事が数年前に判明した。それは、中韓での無断栽培の横行だ。どのように流出したかは不明だが、ホームセンターで誰でも購入が可能。農家から譲り受けた小さな苗木を基に増殖することもできる。当時の種苗法は苗木や種子を国外へ持ち出すことを禁じていなかった。

　中韓両国にも苗木や種子を保護する制度は存在するが、無断栽培が発覚した時点では申請期限が過ぎていた。このため、日本側は販売差し止めといった対抗策は打てず、無断栽培を甘受せざるを得なかった。日本の技術者が指導しているとみられ、中国のシャインマスカットの品質は向上している。割安なため、輸出拡大を狙う日本産にとっては脅威だ。

輸出意識せず

　なぜシャインマスカットの苗木の流出を許してしまったのか。２１世紀初頭の日本には農産物を輸出していこうという意識が欠けていたことが理由。農研機構は当時、模倣品などが国内への流入を防ぐことに重きを置いていたため、日本国内の保護制度には登録申請したが、中国や韓国など現地の制度にエントリーしようという考えはなかった。

日本の農産品を世界に売り込んでいく動きが活発になったのはここ最近の話。いざ本腰を入れて取り組もうとしたときに、海外で生産された日本産の品種が第三国に出荷されるリスクを初めて思い知らされた格好だ。月日やコストを掛けて育て上げた品種だとしても、海外に盗まれてしまえば、何の意味もない。公的機関である農研機構の責任が厳しく問われる。

もぐもぐタイムで話題のイチゴ

　３年前の平昌五輪でカーリング日本女子代表が休憩時間「もぐもぐタイム」でおやつを食べる姿は印象的だった。そのなかで彼女たちが食していた韓国産イチゴのルーツが日本の品種だったことが話題になった。実際、韓国で生産されているイチゴの多くは日本由来のものという。「とちおとめ」「章姫」「レッドパール」といった品種が流出し、これらを交配させた韓国産イチゴがアジアに積極的に輸出されている。日本産の輸出機会損失は年間約４４億円に上るという。

狙われる日本ブランド

　農林水産省のまとめによると、かんきつやモモ、サクランボ、サツマイモ、ブドウなど計３６品種が中韓のインターネットサイトで販売されている疑いが浮上。日本の果実などブランド農産品が常に狙われている実態が明るみになった。サイトで販売されている苗木がすべて本物かどうかはわからないが、日本産のブランド価値を著しく傷つけていることは間違いない。３６品種の流出疑いは氷山の一角にすぎず、これまで管理が緩かったため、より多くの品種が中韓などに渡っているとの見方が根強くある。

　政府は農林水産物・食品の輸出拡大を重要な国家戦略として位置付けており、足元のブランド保護が急務となっている。今年４月には品種の国外持ち出しを規制する改正種苗法が施行された。規制強化することで、開発者が安心して研究に取り組める環境をつくり、優良な品種をより多く誕生させることが究極の目的。ただ、近年、品種開発は停滞気味。研究基盤が弱体化している可能性もあり、農業の競争を高めるという政府の狙いが実現するかは不透明だ。

　しかも、中韓のブローカーが日本産品種を狙い続けており、規制の網をかいくぐるためのあらゆる企てを行うことは容易に想像できる。法律を改正してそれで終わりとはいかない。重要なことは国内での保護を徹底した上、中韓でも保護制度に登録するなど重層的な対策を講じていくことに他ならない。高い意識を持って臨まないと、日本の農業の未来がなくなる。
338：NAME：2023/11/12(日) 00:56:21: 気候科学者が「気候変動危機に関する合意は「ねつ造」だった」とバラす／国連もICPPも「人為的な気候変動」を訴える者だけに資金を投じた
http://totalnewsjp.com/2023/08/11/saiene-38/

気候変動は危機であり、”圧倒的な科学的コンセンサス “があると言われている。「これは作られたコンセンサスだ」と気候科学者のジュディス・カリー(アメリカの気候学者。ジョージア工科大学地球大気科学部の元学部長)は言う。

グレタ・トゥーンベリさんは「2023年になると世界は終わる」とツイートした2018年のツイートを削除した。世界が終わらなかったため
http://totalnewsjp.com/2023/03/13/greta-14/
339：NAME：2023/11/12(日) 00:56:52: ビル・ゲイツの推奨したワクチンの接種者は、ワクチン未接種の子どもの10倍の割合で死亡することが判明
http://totalnewsjp.com/2023/03/12/billgates-14/

「私の私有ジェットは一回の飛行であなたの一生分の自動車排出量を上回る炭素を排出するが、それは問題ではない。あなたの車こそが問題なのだよ、庶民」ビル・ゲイツ
http://totalnewsjp.com/2023/08/06/billgates-15/

稲田朋美氏、保守を語る「私こそ保守だ！怒りを込めて言う」（動画）
http://totalnewsjp.com/2023/06/28/inada-10/
340：NAME：2023/11/12(日) 00:57:07: 岸田首相アフリカに300億ドル（４兆４千億円）の資金投入表明
http://totalnewsjp.com/2023/08/29/kishida-594/

岸田氏、ファーストネーム「ジョー」連発するも、バイデンに役職すら認識されず、握手も忘れられる（動画）：日米韓３人が会談
http://totalnewsjp.com/2023/08/20/kishida-588/

元ファイザー副社長が暴露「mRNAは免疫系が自身を攻撃し、血栓を引き起こすように意図的に設計されたものだった」（動画）
http://totalnewsjp.com/2023/09/17/covid19-976/

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