電磁波犯罪の被害について考察と分析をするスレ

267：名無しさん：2021/01/30(土) 14:45:10 ID:ACAyu6Bw: 他にも、今起こってる（起こしている）、コロナ騒動もそうです。これも巨大な集団ストーカー・テクノロジー犯罪・
ストリートシアターそのものです。
香ばしいのが湧いては、武漢ウィルスだ、とか言ってますが（集団ストーカー・テクノロジー犯罪被害を訴えている人
の中にもそう言っている人がいましたねｗ）、ＷＨＯの主要支援者、機関の中の主要ポストの提供元、それから何より
世界の莫大な医療医薬利権のシェアにおける欧米企業の占有率・・・あらゆるデータはアメリカを中心とした欧米企業や
資金で成り立っている、マーケット自体がシェア占有されていることがはっきりわかります。

最近でも、アメリカの準州であるグアムの医療事情についてのニュース記事があって、記者の方が、はっきりとその真相を
書いてくれてます。

「日本から一番近い楽園」グアムが崩壊寸前　新型コロナ禍・時事ドットコム

記事の中では、医療崩壊状態のグアムの病院では、新型コロナ関連の死亡者が出た場合、連邦政府からグアム政府に
支払われる１人当たり４万ドル（約４２０万円）の弔慰金のうち４分の１の１万ドル（約１０５万円）は遺族に給付
されるものの、残りの３万ドル（約３１５万円）はグアム政府の収入になる、と書かれています。
記者氏は、「コロナ禍で観光業が大打撃を受け、米軍基地関連工事以外に大きな産業がなくなったグアム政府にとって、
連邦政府からの「コロナ禍による死亡者への弔慰金は大きな財源」となっていることは間違いない。」と書いてます。
要するに、財源が無くなったグアム政府と医療崩壊状態のグアムの病院は、それぞれが自身の体制維持のために、
言い換えると病院は儲けのために、グアム政府は自分で通貨を発行して拠出できない準州としての体制のためにアメリカ
政府から出資を得るために、死亡者に対して自らすすんでコロナ認定せざるを得ない状況になっている、ということです。

これは、はっきりと、集団ストーカー、テクノロジー犯罪、精神医療という統治機構のカルテットにおける、
日々、精神病患者やその他の気づいていない被害者が受けている状況と、完璧に一致してます。上のグアムの記事の
例では、その騒動によってグアム政府と病院が誰に依存しなければならないかと言えば、結局アメリカ政府なんです。

単純に言うと、マイクロ波をビーム照射し、いろんな異常を起こして病気や貧困に付け入って操るという
マッチポンプ工作の個人被害版は、そのまま、米国やＷＨＯへの政府と病院の依存度や忠誠度という巨視的構造に、
完璧に一致しているってことです。

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