電磁波犯罪の被害について考察と分析をするスレ

243：マイクロ波ビームの被害に付け入るマッチポンプビジネス：2020/09/10(木) 18:12:32 ID:ACAyu6Bw: 個人の被害ブログやＨＰなどで言及している人もいますが、例えば内閣情報調査室とか
地検特捜部とかも、ＣＩＡが関与してつくられた組織だと書いている人がいます。
具体的に関わった人物なども書いてるＨＰがあります。

日本には、世界じゅうどの国にもないような、日米地位協定や日米合同委員会という秘密会議が
安全保障政策を決めて勝手に実施しています。一目でわかる、安全保障体制やエネルギー需給だけで
なく、国家の政策だけでなく、貿易の枠組みなんかもＴＰＰ見ればわかるようにアメリカが決めている
もので、いろいろな政策や関係にはアメリカの許しがなければ動けないのです。

日本は、第二次大戦後どころか、明治維新という被差別部落の政権転覆以降、欧米の占領下にあります。
政治家でもアメリカの対日政策に批判的な政治家は排除され、これは一般人にもそのまま適用されます。

戦後ＧＨＱの作った民間向けの対日心理作戦課（ＣＩＥ）、民間検閲支隊（ＣＣＤ）などがあり、
実際に民間人の思想誘導などを行っています。組織の名称や機関は変われども、今でも日本は欧米の占領下
であることには変わりはありません。反社や警察や自衛隊などの機構を通じて行われることもあるため、
日本人が全て決めてやってるように見えると言うだけの話です。

実際に、被害者の中には、被差別層にある人間やアウトロー、白人などに集団ストーカーや仄めかしを受けた
という人がいます。
日本の地位協定のなかで、なんと、米軍人は、パスポートなしで日本に出入りできるのです。米軍人の肩書を持
つだけで、つきまといも仄めかしも自由にできるのです。テクノロジー犯罪も、衛星が使われることがあります。
マイクロ波やラジオ波は、電離層のプラズマとの相互作用で、自己集束現象が起こります。１００ｋｍ以上離れた
衛星軌道から、プラズマとの自己集束を利用して、針より細い集束を保ち続けるビームを減衰なく、無制限に飛ば
せる技術が存在しているのです。
米軍にはもちろん衛星だけでなく地上の基地局から、電離層の反射特性を利用して、こういったビーム照射することも
できるかもしれません。何百キロも離れた場所の室内にいるターゲットに、いろいろな異常や病気が起こせ、精神病に
仕立てあげることも、犯罪者に仕立てあげることも、働けないようにして貧困に貶めることも、何でもできるのです。

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