麻原は東京拘置所で薬漬け。真相暴露を恐れるオウムの黒幕が口封じ。

194：、：2009/06/25(木) 11:19:18 ID:dwGpMubQ: http://www.jca.apc.org/~altmedka/2003aku/aku806.html
アジア社会経済開発協会会長　菅沼　光弘　氏
元陸上自衛隊化学学校校長（陸将補）　井上　忠雄　氏
防衛庁長官官房施設課長　青木　信義　氏
国際政治経済学者　浜田　和幸　氏
今年は第2部として　安全保障シンポジウム「アルカイダの正体と日本のテロ防止策」　というテーマで、その正体と有効な対策に迫ります。それぞれの視点から、「日本の安全保障維持」と「仕掛けられると予想されている「謀略のテロ」には如何に対処すべきか」という喫緊の深刻な問題について考えてみたいと思います。
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以上の講師陣は、テロ、北朝鮮、オウム真理教関する日本の最高級の専門家である。彼らが異口同音に語り、そして私も賛成したのは、松本サリン事件、翌年の都心、霞ヶ関周辺での地下鉄サリン事件は、北朝鮮の事実上の軍事的な工作であり、テロであり、日本の官僚機構が、この種の問題で、まるで役に立っていないということだった。

　しかし、オウム真理教と松本サリン事件に関しては、上記の信州大学でのシンポジウムの課題、報道、またはメディアも、完全に無能どころか、逆の役割を果たしたし、いまも果たし続けているのである。

　しかも、松本サリン事件のメディアの報道への批判を表看板とする「人権と報道連絡会」の代表、元・共同通信記者、現・同志社大学教授、これも旧知の仲の浅野健一は、オウム真理教と同根の朝鮮系、やはり北朝鮮の謀略機関と化した創価学会の雑誌の常連執筆者であり、無自覚なのかもしれないが、まさに、「偽の友」の典型なのである。
　
　この件との関係では、すでに刷り上がり、上記のワールドフォーラムでも配布した季刊『真相の深層』2号に、廃刊・回収・公式には存在しない『マルコポーロ』1995年2月号の中の創価学会関連記事を特集した。私は、引き続き、3号で、同誌の松本サリン事件に関する記事を紹介する予定である。
　
　最も簡潔な示唆だけをして置くと、この記事では、アメリカの専門家が、松本サリン事件の現場を丹念に調査した上で、日本側の捜査を批判し、テロと断定し、いずれ都心などで実行されるテロ攻撃の予行演習だと、予言していたのである。この号の発売日は、2月1日となっているが、実際の発売開始は、2週刊前の1995年1月17日であって、その直後の1月20日に、霞ヶ関の地下鉄サリン事件が起きたのである。

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