有望銘柄注目銘柄割安銘柄注目株

1：会社四季報掲示板：2010/09/07(火) 06:31:07: 会社四季報
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会社四季報発売日データ読み方業界地図未上場会社版有望銘柄注目銘柄割安銘柄注目株四季報ランキング上方修正高配当利回り低PER 低PBR バリュー株お宝情報

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2：反騰する株掲示板：2011/04/04(月) 02:25:14: 週刊ポスト　2011年4月15日号　（2011年4月4日発売）
１０万円で復興支援＆資産形成「イチ早く反騰する株」厳選１０銘柄

（＊）二階堂重人の常勝トレード黄金ルール　株・FX儲けの極意
http://www.dmm.com/mono/book/-/detail/=/cid=bkt32566862/photogallery-001
株式投資のメンタル本は、ほとんど海外トレーダーが執筆した翻訳本。ただ、国内の相場に合わない、国内の投資環境に置き換えられないなど、問題がある。また、国内のトレーダーが書いた本は、ディーラーや元ディーラーの本が大半である。そのため個人投資家にとって役に立つメンタル本は、ほとんどないのが現状だ。本書は専業トレーダーとして10年以上の実績を持つ著者が、自身に課しているメンタル・コントロール術を初めて公開するものである。「トレードは金のためといえるか」「怖い夢を見たら、ポジションを減らす」といった専業トレーダーとしての生き方から、「常勝を目指す立ちまわり術」「翌日の勝ちにつなげる取引後の作業」などの専業トレーダーのルーティンワーク、「リスクの度合いが見えるようになれば負けない」「メモをつける習慣と決まった時間にメモを読む習慣」といった常勝トレーダーになるための条件、さらに常勝トレーダーが教える手法のつくり方など、中身の濃い内容である。専業トレーダー・二階堂重人の集大成の一冊。

（＊）株式市場の流動性と投資家行動　マーケット・マイクロストラクチャー理論と実証
http://www.dmm.com/mono/book/-/detail/=/cid=bkt32567107/photogallery-001
マーケット・マイクロストラクチャー理論に焦点をあて、まず用語や取引ルールなどの基本知識を提供し、現実に直面する課題に答える理論や分析方法が理解できる専門テキスト。
3：2011年株主総会掲示板：2011/06/15(水) 02:16:10: 2011年株主総会掲示板（日程株主総会対策）
http://jbbs.livedoor.jp/bbs/read.cgi/business/6703/1308068449/

（＊）２０１１年（平成２３年）株主総会：６月２９日に４割集中、東電は６月２８日…東証調べ
ttp://mainichi.jp/select/today/news/20110604k0000m020029000c.html
　東京証券取引所に上場する２０１１年３月期決算企業の株主総会は６月２９日に集中する見通しであることが３日、東証の調べで分かった。回答を寄せた企業の４割が２９日に開催。東日本大震災の影響で遅れが懸念されていたが、総会のピークは前年と同じ日になる見込みだ。
　約１７００社を対象に調べ、５月２５日現在でほぼ半数に当たる８７０社から回答を得た。このうち６月２９日の開催が３７１社と最も多く、２４日の１５８社、２８日の１２０社が続いた。福島第１原発事故で揺れる東京電力は２８日に開く予定だ。
　３月期決算の企業は通常、事業年度終了から３カ月以内の６月末までに株主総会を開く必要がある。ただ、法務省は震災による業務の混乱を踏まえ、期限を過ぎても総会の開催は可能と周知していた。
4：極秘文書？：2011/09/09(金) 04:36:48: 戦慄！ゴールドマン極秘文書の中身を暴く　　（ZAKZAK 2011.9.7）
ttp://www.zakzak.co.jp/economy/investment/news/20110907/inv1109071144003-n1.htm

　米証券大手、ゴールドマン・サックス（ＧＳ）のトップ・アナリストが、「欧米経済の崩壊」を予測する極秘リポートをヘッジファンドなど重要顧客向けに送っていたことが波紋を呼んでいる。米国経済に楽観的な立場のＧＳが、ＶＩＰの顧客だけには真逆な内容をアドバイスしていたことが衝撃を広げ、いまの欧米株安の遠因ともささやかれている。日本経済にも深刻な影響を与えるのは必至だ。

　極秘リポートをまとめたのはＧＳのトップ・アナリスト、アラン・ブラジル氏。「欧米経済の崩壊」を分析した５４ページの悲観的な内容で、これをウォールストリート・ジャーナルが入手し、2011年９月１日に暴露した。

　ＧＳのハウスビュー（社としての見解）は、米国経済の先行きについて楽観的で、ＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）が１兆ドルの「ＱＥ３」（第３段の金融緩和策）を実施すれば、米国のＧＤＰは０・５％上昇するなどと示唆していた。それだけに、投資家の動揺は収まらない。

　アラン氏のリポートは、欧米経済は崩壊の可能性があり、「投資家は、市場の混乱に備えたポジションをとるように」と勧めている。

　その根拠は（１）欧米の先進国は、債務問題を解決できない（２）米国では、雇用を生み出す中小企業が衰退している（３）多くのＥＵ（ヨーロッパ）の金融機関は破綻の危機に直面しており、１兆ドルの資本増強が必要（４）中国の経済成長は維持できない可能性が高い　というのが内容。その上で「欧米の金融・財政危機は深刻度を増している」と結論づけている。

　気になるのは、こうしたなか投資家がどう儲けるかだが、アラン氏は（１）スイスフランに対するユーロのプット・オプションを購入（２）ＥＵの企業債券インデックスの破綻保険ＣＤＳ（クレジット・デフォルト・スワップ）を購入する…という２つの方法を推奨する。

　前者は、ユーロに加盟していない健全通貨のスイスフランを買い、ユーロを売るポジションを取る方法。後者は、ＥＵの企業が１社でも破綻すれば、購入したＣＤＳから保険金が入るため、儲かるという論理だ。

　確かに、アラン氏が指摘するように欧米経済の先行きは厳しい。

　ギリシャをはじめとする南欧の債務問題に揺れる欧州では、金融機関の総額２０００億ユーロもの巨額な資本不足（ＩＭＦ試算）が指摘され、公的資金の注入が不可避の情勢。米国では住宅市場の低迷が長引き、金融機関を相手どって住宅ローン担保証券（ＭＢＳ）を巡る訴訟が続出、シティやバンク・オブ・アメリカの株価は１カ月で２０％も下落した。

　こんなリポートが現実にならないことを祈りたいが…。

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