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【森元辞任】世論は反対8割！ スポンサー企業も本音は「五輪中止」だが、大手新聞社が… [砂漠のマスカレード★]
今夏のオリンピック・パラリンピック開催に対する国民の反対は、ついに世論調査で8割に達した。緊急事態宣言は延長必至、新規感染者が少し減っても重症者と死者は増え続けている現状、すでに始まった医療崩壊、そして肝心要のワクチン接種は、医療従事者向けでさえ1か月後に始まる予定で、高齢者や基礎疾患のある「優先度2」の人たちへの接種は4月にずれ込む見込み――これでなお開催を強硬に主張する政府や組織委員会、IOCに対する「不支持率」だとすれば、8割は妥当な数字に思える。
まさかの「五輪に怒る国民世論」に青ざめているのがスポンサー企業だ。『週刊ポスト』（2月1日発売号）では、五輪中止になった場合、スポンサー企業がどんな損害を受けるかを詳しく報じているが、逆に強行開催されたとすれば、国民に不人気の大イベントを後援したとして批判を受けるおそれもある。実際に大会がコロナの「第4波」を招く危険も十分にある。行くも地獄、戻るも地獄のスポンサー企業のジレンマについて、経済ジャーナリストの福田俊之氏が分析した。
2/2(火) 7:05
ttps://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20210202-00000003-pseven-soci
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