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LifeHack ★3

1山師さん:2024/07/11(木) 15:30:09 ID:Mzw3C4Mw0
🌞LifeHack Ready Go

2山師さん:2024/07/11(木) 15:31:51 ID:Mzw3C4Mw0
スマートリモコン「Nature Remo」、障害発生で電気もエアコンも付けられない民続出

https://i.imgur.com/Rc6DWJw.jpeg
https://i.imgur.com/rAiZBwV.jpeg

3山師さん:2024/07/31(水) 02:45:55 ID:aJdx6ap20
リモートワークと週休三日とフレックスタイム制とバカンス制度の普及によって
欧米の不動産バブルは大崩壊するぞ

商業用不動産の価値40兆円が消失も-在宅勤務で空きオフィス高水準

在宅勤務の定着に伴い、2026年までに米国の全オフィススペースの4分の1近くが空室になり、
商業用不動産の価値が2500億ドル(約40兆円)減少すると、ムーディーズが試算した。
ムーディーズのリポートによると、米国のオフィス空室率は26年に24%と今年1-3月
(第1四半期)の19.8%から上昇すると予想される。賃貸料の下落やリース収入減などで
オフィス貸主の収入は80億-100億ドル減少する見込みだという。
これは2500億ドル規模の「不動産価値破壊」につながり得ると分析した。

4山師さん:2024/08/28(水) 17:26:02 ID:DysR9r720
NYオフィスビル投げ売りの不気味さ、看過できない深刻な空室率 
FRBはいわゆる裸の王様、見て見ぬふりか

米国ニューヨークのマンハッタン、ミッドタウン地区にあるオフィスビルが、ネット競売
サイトで実に97%値引きの850万ドル(約12億7000万円)で落札されたという。
銀行がオフィスビル向けの融資を絞っているのを受け、ビルの所有者が借り換えに窮して、
損失覚悟の投げ売りをしなくてはならない状況だといわれる。
投げ売りが加速するようなら、かつて1980〜90年代にロンドン、ニューヨーク、ヒューストン、
メルボルンなどで起きた「物件はタダでも売れなくなる」という修羅場が起こりかねない。

5山師さん:2024/11/10(日) 19:30:03 ID:oCK3QWMM0
食費月5,000円の限界女子大学生、さすがに限界すぎる
http://i.imgur.com/KmbrANk.jpeg

6山師さん:2024/12/31(火) 03:50:25 ID:kNrNbBSU0
「個々人が自分自身の生き方を定義し、創造していく」という時代

7山師さん:2025/01/03(金) 14:12:18 ID:7QMhsah20
2025年の経済、もしも以下のような状況が確認できれば、今年一年は比較的安定した経済状況が期待できるかもしれません。あくまでも希望的観測ですが、参考にされてみてください。

ポジティブな兆候となる可能性のあるキーワード

- インフレ抑制: 米国のインフレ率が落ち着き、FRBが利上げを停止、または早期に利下げに転じる兆候が見られること。

- 世界経済の成長: 主要国の経済成長率が安定的に推移し、世界的な景気後退のリスクが低下すること。

- 円安の安定: 円安が急激なペースで進むことなく、ある程度安定した水準で推移すること。

- エネルギー価格の安定: 原油価格や天然ガス価格が安定的に推移し、エネルギー価格の上昇によるインフレ圧力が抑制されること。

- サプライチェーンの改善: コロナ禍で混乱したサプライチェーンが改善し、物資不足や価格高騰が解消されること。

- 地政学リスクの低下: ロシア・ウクライナ戦争が終結に向かい、新たな国際紛争が発生しないこと。

- 技術革新の進展: AIや量子コンピューティングなどの技術革新が、新たな産業や雇用を生み出し、経済成長を促進すること。


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