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1 : 未来はトンネル移動? アメリカで走行試験(1) / 2 : メルカリ、イギリスから撤退。手数料徴収前のテスト段階で(1) / 3 : バブル崩壊はビットコインだけではない?(1)
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1 未来はトンネル移動? アメリカで走行試験 (Res:1)All First100 Last50 SubjectList ReLoad 1
1PEKSO :2018/12/20(木) 02:34:30
次世代の交通手段となるのか。

18日に公開された、地下トンネルでの車の走行試験の様子の映像。

アメリカの実業家のイーロン・マスク氏が経営する採掘会社「ボーリング・カンパニー」は、ロサンゼルス郊外の地下に完成した、長さおよそ2kmの試験トンネルを公開した。

マスク氏は、地上からエレベーターで入った電気自動車や電動のバスが、時速およそ200kmで地下トンネルを移動する、新たな交通システムの構想を打ち出していて、今後、この試験トンネルで実用化に向けた開発が行われる。

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2 メルカリ、イギリスから撤退。手数料徴収前のテスト段階で (Res:1)All First100 Last50 SubjectList ReLoad 2
1PEKSO :2018/12/20(木) 02:27:37
アメリカとメルペイに注力




フリマアプリのメルカリは12月18日、イギリス市場から撤退することを発表した。

イギリス市場は、日本、アメリカに続く第三の市場として拡大を模索してきたが、「詳細の判断基準については開示していないが、期待する水準の事業確立に至らなかった」と、メルカリは撤退の理由を説明した。

Business Insider Japanの取材に対し、「アメリカでの事業拡大および、(金融事業の)メルペイ事業に今後はリソースを注力していくという経営判断をした」と述べた。

ただし「今後もタイミングをみて、引き続き欧州市場への進出を検討していきたい」と、将来的な再進出の可能性については含みを残した。

2015年、2016年と続けてイギリス・ロンドンで設立したフリマアプリの企画・開発・運営を行う子会社「Mercari Europe Limited」および、ペイメント事業を行う子会社「Merpay Limited」はいずれも解散し精算することを、同日の取締役会で決議した。いずれも、CEOは外務省出身の伊藤錬氏が務めていた。

2018年6月期のイギリス事業の売上高は3000ポンド(約43万円)で、Mercari Europe Limitedの最終赤字は730万8000ポンド(10億3921万円)だった。メルカリの連結決算には、撤退費用などで2億円の特別損失を計上する見込み。

手数料10%の徴収も至らず
売上高が極度に小さいのは、イギリスではフリマアプリの提供の際の手数料10%をまだ徴収しない「テスト段階だったため」(メルカリ広報)という。売り上げの内訳は、買い取りサービスで一部、仕入れた商品を販売したものという。

2013年2月創業のメルカリは、日本ではメガベンチャーに成長。積極的に外国人の採用も進め、アメリカはじめグローバル市場での拡大を掲げてきた。アメリカには2014年9月に進出し、当初はやはり手数料無料で市場動向を探り、2016年10月から有料化に踏み切っている。

2019年第1四半期時点で、日本の月間アクティブユーザー数は1133万人。アメリカでの同ユーザー数は非開示としている。2018年6月期決算では、アメリカ事業への投資負担で最終損益が70億円の赤字となった。その一方で、アメリカでの事業成長スピードが、日本市場に比べて遅いことなどが指摘されている。

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3 バブル崩壊はビットコインだけではない? (Res:1)All First100 Last50 SubjectList ReLoad 3
1PEKSO :2018/12/20(木) 02:22:04
*13:03JST バブル崩壊はビットコインだけではない?

17日の仮想通貨相場は、主要20種を中心に小幅に上昇している。仮想通貨相場の暴落について、「バブル崩壊」や「仮想通貨の終焉」といった声が聞かれるが、実は仮想通貨市場よりFAANG(フェイスブック、アマゾン、アップル、ネットフリックス、グーグル)のほうがピークからの下落幅が大きいことが明らかになった。

ビットコイン(BTC)は、過去24時間で0.5%のプラス。執筆時点で3255ドル付近で推移している。3000~3500ドルのサポートゾーンでの取引が続いている。

時価総額2位のリップル(XRP)は、0.73%上昇。一時は0.3ドルをつけたが、現在は0.288ドル付近で取引をしている。

時価総額3位のイーサリアム(ETH)は、約1%のプラス。83ドル~102.5ドルのレンジ内での取引が続いている。現在は約85ドルで推移している。

仮想通貨市場とFAANG

バブルがはじけたのは仮想通貨市場だけではない。

Bitcoinistによると、米国のハイテク大手の総称FAANG(フェイスブック、アマゾン、アップル、ネットフリックス、グーグル)の時価総額は、ピークから1兆ドル(113兆円)も下落。仮想通貨市場全体の時価総額が最高値をつけた今年1月の8300億ドル(約93兆7900億円)から7000億ドル(約79兆1000億円)下落しているため、FAANGの下げ幅はこれを上回っている。

Investopiaによると、13日時点で各銘柄の下げ幅は以下の通りだ。

フェイスブック   33.7%
アマゾン      19.1%
アップル      26.8%
ネットフリックス  34.8%
アルファベット 16.9%

いままでのようにFAANG株が順調に上昇していくフェーズは過ぎたという見方も出ているという。

米中貿易戦争、FRBによる利上げ、米国のねじれ議会など、数多くの不透明要因にさらされている米株式市場。仮想通貨市場にどんな影響があるのか注目だ。

(記事提供:コインテレグラフ日本版)
コインテレグラフ日本版は世界中で読まれている仮想通貨ニュースメディア大手「Cointelegraph」の日本語版です。新聞社やTV局出身者で構成される編集部が海外チームと連携しながら、仮想通貨相場を動かすニュースを発信し続けています。


《SI》

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